日本の国際関係 (Japanese Wikipedia)

Doma Petra. “A JAPÁN-OROSZ HÁBORÚ A MAGYAR KÖZTUDATBAN” [ハンガリーの国民意識における日露戦争].（ハンガリー語） Közel, s távol:A Az Eötvös Collegium Orientalisztika Műhely éves konferenciájának előadásaiból(Eötvös Collegium), 2009-2010: p.143-153.

ad-hzm.co.jp

安藤ハザマ. "ペトロナスツインタワー（タワー1）". 2022年2月7日閲覧。

afpbb.com

AFP (2008年1月17日). “韓国次期大統領、日本に「謝罪求めない」” (日本語). 2022年1月31日閲覧。
AFP通信 (2008年6月9日). "パリで日本サブカルの祭典、マンガに熱い視線". 2022年2月22日閲覧。
AFP通信 (2008年1月9日). "仏大統領、日本など5か国の安保理常任理事国入りへの「支持」を表明". 2022年2月26日閲覧。

aichi-mihama.lg.jp

town.aichi-mihama.lg.jp

美浜町 (2021年5月14日). "にっぽん音吉漂流の記". 2014年4月1日閲覧。

annur-niigata.com

アンヌールモスク新潟. "モスクの歴史". 2022年2月18日閲覧。

ansyobunka.jp

安城市歴史博物館. “日本デンマーク” (日本語). 2022年3月11日閲覧。

archive.is

Numata, Sadaaki. "Japan-Canada Partnership from a Pacific Perspective," Archived 2011年7月16日, at Archive.is Embassy of Japan in Canada. October 18, 2005.

archive.org

ia340903.us.archive.org

_____. (1922). Prominent People of the Maritime Provinces, p. 193.

archives.go.jp

国立公文書館. 第2次日韓協約が結ばれる (日本語). 公文書にみる日本のあゆみ. 2022年1月31日閲覧。
国立公文書館. 韓国併合条約が結ばれる (日本語). 公文書にみる日本のあゆみ. 2022年1月31日閲覧。
国立公文書館. "日越外交関係樹立45周年記念プロジェクト第4章日本とベトナム：旧友との新しいパートナーシップ". 2021年11月10日閲覧。
国立公文書館 (2020年3月4日). “平成29年秋の特別展日本・デンマーク外交関係樹立150周年記念「日本とデンマーク－文書でたどる交流の歴史」” (日本語). 2022年3月11日閲覧。

jacar.archives.go.jp

国立公文書館アジア歴史資料センター. "日本国タイ国間同盟条約". 2022年1月31日閲覧。

asahi.com

朝日新聞 (2022年1月15日). "カンボジアで地雷と不発弾を計2500個処理松山のNPO10周年". 2022年2月7日閲覧。
朝日新聞 (2017年10月4日). "両陛下、ブルネイ大使館で記帳国王即位５０周年を祝い". 2022年2月3日閲覧。
朝日新聞 (2021年6月4日). "日本の開発、ミャンマー国軍の資金に？中止求める声も". 2022年2月10日閲覧。
朝日新聞 (2022年2月7日). "防衛省がミャンマー軍幹部らの教育訓練受け入れ人権団体から批判". 2022年2月10日閲覧。
朝日新聞 (2021年9月23日). "日本などG4外相「安保理改革の緊急性」訴え常任理事国入り念頭". 2022年2月10日閲覧。
朝日新聞 (2021年8月10日). "入管の体制不備を指摘スリランカ女性死亡で最終報告". 2022年2月15日閲覧。
朝日新聞 (2017年6月8日). "お礼のトラはく製、友好の象徴にバングラ大使館に寄贈". 2022年2月18日閲覧。
朝日新聞 (2017年4月1日). “レゴランド、名古屋でオープン名所をブロックで再現” (日本語). 2022年3月11日閲覧。
朝日新聞 (2019年6月12日). "徳島）「ドイツ橋」架橋１００年１６日にイベント". 2022年2月22日閲覧。
朝日新聞 (2021年4月5日). "日独2プラス2を初開催へ中国を意識、安保協力を議論". 2022年2月22日閲覧。
朝日新聞 (2010年1月17日). "ベトナム、原発導入急ぐ東南アジア初、受注狙う日仏". 2022年2月22日閲覧。
朝日新聞 (2021年9月6日). "英空母クイーン・エリザベスが初めて日本寄港対中国で連携". 2022年3月2日閲覧。
朝日新聞 (2021年1月1日). "日英ＥＰＡ、発効ＥＵ離脱受け締結". 2022年3月2日閲覧。

asiainfo.or.jp

小川忠. "アジア情報フォーラム「反日」の嵐が吹いた日があった". NPO法人アジア情報フォーラム. 2021年5月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年2月3日閲覧。

astroawani.com

"Hubungan Malaysia-Jepun strategik dan bernilai tinggi, kata Duta Jepun" [日本とマレーシアの関係は戦略的で価値が高いと日本大使は述べた]. Astro Awani (マレー語). クアラルンプール. 2021年2月24日. 2022年2月18日閲覧。

auswaertiges-amt.de

ドイツ外務省 (2021年10月8日). "Deutschland und Japan: Bilaterale Beziehungen" [二国間関係：日本とドイツ] (ドイツ語). 2022年2月28日閲覧。
ドイツ外務省 (2021年7月12日). "Deutschland in den Vereinten Nationen" [国際連合におけるドイツ] (ドイツ語). 2022年2月28日閲覧。

avas.mv

"ޖަޕާނުން ރާއްޖެއަށް އަލިފާން ނިއްވާ އުޅަނދެއް ހަދިޔާކޮށްފި" [日本政府が消防車を供与]. Avas (ディベヒ語). マレ. 2019年11月6日. 2022年2月18日閲覧。

bbc.com

BBC News Japan (2019年12月3日). 日本と韓国、なぜ争いが続く？癒えない古傷 (日本語). 2022年2月14日閲覧。
BBCビルマ (2021年9月21日). "ဗမာ့တပ်မတော်အစ ရဲဘော်သုံးကျိပ်နဲ့ ဘီအိုင်အေက" [ビルマ軍とビルマ独立義勇軍の30人の志士] (ミャンマー語). 2022年2月3日閲覧。
BBC JAPAN (2018年7月3日).“【サッカーW杯】日本、ベルギーに2-3で惜敗後半追加時間に失点” (日本語). 2022年3月9日閲覧。

belgium.be

diplomatie.belgium.be

ベルギー外務省. “Asie et Océanie” [アジアとオセアニア] (フランス語). 2022年3月9日閲覧。

beritasatu.com

"Indonesia-Jepang Sahabat Sejati yang Saling Membutuhkan" [インドネシアと日本は真の友であり、互いを必要としている]. BeritaSatu (インドネシア語). ジャカルタ. 2018年1月19日. 2022年2月18日閲覧。

betsukai.jp

https://betsukai.jp/gyosei/seisaku/4island/4island_mondai_toha/hopposyukojoyaku/

bisnis.com

kabar24.bisnis.com

"Indonesia dianggap lebih pro-Jepang dari China" [インドネシアは中国よりも親日と見做されている]. Kabar24 (インドネシア語). ジャカルタ. 2011年6月15日. 2022年2月18日閲覧。

biz-journal.jp

山田修 (2016年9月12日). "奇跡の小国・ポルトガルがヤバすぎる！なぜ日本企業の進出殺到？最高の治安、親切で真面目". 2022年3月1日閲覧。

bmeia.gv.at

オーストリア外務省. “Österreich in Japan”[日本におけるオーストリア]. (ドイツ語). 在日オーストリア大使館. 2022年3月7日閲覧。

bonikbarta.net

"বাংলাদেশ ও জাপানের সম্পর্ক যেভাবে গড়ে উঠেছে" [バングラデシュと日本が関係を発展させてきた方法]. The Bonik Barta (Bengali). ダッカ. 2022年2月10日. 2022年2月18日閲覧。
"বাংলাদেশের অকৃত্রিম বন্ধু জাপান" [日本はバングラデシュの真の友人である]. The Bonik Barta (Bengali). ダッカ. 2021年3月23日. 2022年2月18日閲覧。

boshin150-minamihokkaido.com

みなみ北海道最後の武士達の物語. "ジュール・ブリュネ". 2022年2月22日閲覧。

boueinews.com

自衛隊ニュース (2005年5月1日). "インドネシア国緊隊活動を振り返って" (pdf). 2022年2月3日閲覧。

capital.gr

Capital.gr. “Ιάπωνας πρέσβης: Σημείο αναφοράς στις σχέσεις Ιαπωνίας-Ελλάδας το πλοίο Tokei Maru” [日本大使：Tokei Maru－日本・ギリシャ関係の基準点] (ギリシャ語). 2022年3月10日閲覧。

cas.go.jp

"ＴＰＰ１１協定の発効について". 内閣府. 2019年2月1日閲覧。

ceskenoviny.cz

“Vztahy Japonska a České republiky stojí na respektu a důvěře [日本とチェコ共和国の関係は尊敬と信頼に基づいている]” (チェコ語). České Noviny (プラハ). (2020年9月21日) 2022年3月11日閲覧。

chiba-u.jp

opac.ll.chiba-u.jp

近藤正憲「戦間期における日洪文化交流の史的展開」『千葉大学社会文化科学研究』第4巻、千葉大学大学院社会文化科学研究科、2000年2月、427–432頁。CRID 1050007072212402688。ISSN 1342-8403。NAID 110004597271。。

chubu.ac.jp

elib.bliss.chubu.ac.jp

延岡繁「日本に初めて来たスウェーデン人フレデリック・コイエットの人生 (2) - (原作) グンナル・ムレーン」『人文学部研究論集』第6巻、中部大学人文学部、2001年7月、43–111頁。CRID 1050282813525940352。ISSN 1344-6037。

cigs.canon

キヤノングローバル戦略研究所 (2016年7月7日). “日韓関係は改善の一方、中韓関係は新たな課題に直面～日中韓 FTA 締結推進を望む声も～ (pdf) ” (日本語). 2022年1月31日閲覧。

city.oita.oita.jp

大分市. "南蛮貿易大友氏の歴史について" (pdf). 2022年3月1日閲覧。

city.shinagawa.tokyo.jp

品川区立品川歴史館. “御殿山外国公使館の建設と焼き討ち事件 (pdf)” (日本語). 2022年3月2日閲覧。

clair.or.jp

自治体国際化協会シンガポール事務所 (2012年5月). "日本企業進出が増加！～新興国ラオスの秘めたるパワー～" (pdf). 2022年2月14日閲覧。

cnnindonesia.com

"Sejarah Peristiwa Malari, Malapetaka di Tahun 1974" [マラリ事件の歴史、1974年の大惨事]. CNNインドネシア (インドネシア語). ジャカルタ. 2021年7月8日. 2022年2月18日閲覧。

com.kh

kleykley.sabay.com.kh

Kley kley (2021年1月12日). "ដឹងអត់! នេះជាស្ពានឆ្លងកាត់ទន្លេមេគង្គដំបូងគេនៅកម្ពុជា" [知っていますか？これはカンボジアでメコン川に架った最初の橋です] (クメール語). 2022年2月10日閲覧。

customs.go.jp

税関. "日本の液化天然ガス輸入相手国上位10カ国の推移" (pdf). 2022年2月3日閲覧。
税関ＨＰ日本国とインドネシア共和国の間の「日・ASEAN 包括的経済連携協定 (AJCEP)」の実施

dawnnews.tv

"جاپان، پاکستان کے ساتھ مختلف شعبوں میں تعاون بڑھانے کا خواہشمند" [日本は様々な分野でパキスタンとの関係強化に熱心である]. Dawn News (ウルドゥー語). カラチ. 2018年1月4日. 2022年2月18日閲覧。

derstandard.at

Der Standard. (2002年7月4日) “Wien-Tokio: Diplomatische Beziehungen seit 133 Jahren” [ウィーン‐東京：133年の外交関係] (ドイツ語). 2022年3月7日閲覧。

dhm.de

Lebendiges Museum Online. "Japan als Verbündeter des Deutschen Reiches" [ドイツ帝国の同盟としての日本] (ドイツ語). 2022年2月28日閲覧。

diplomatie.gouv.fr

フランス外務省. "Japon-Relations bilatérales" [日本との二国間関係] (フランス語). 2022年3月1日閲覧。

dn.pt

"As relações do Japão com Portugal e o mundo - amizade com os países marítimos, do Estado de Direito e da Cultura" [日本とポルトガルおよび世界との関係-海洋国家の友情、法の支配および文化]. Diário de Notícias (ポルトガル語). フンシャル. 2022年2月11日. 2022年3月1日閲覧。

doi.org

佐藤正範「インドネシアの歴史教科書における「ロームシャ」について」『東南アジア研究』第32巻第4号、京都大学東南アジア地域研究研究所、1995年、495–522頁。CRID 1390282680085868800。doi:10.20495/tak.32.4_495。hdl:2433/56532。ISSN 0563-8682。
若月秀和「福田ドクトリン : ポスト冷戦外交の「予行演習」」『国際政治』第2000巻第125号、日本国際政治学会、2000年10月、197–217, L23頁。CRID 1390282680311003904。doi:10.11375/kokusaiseiji1957.125_197。ISSN 0454-2215。NAID 130004303232。
David P. Chandler (1986年3月). "The Kingdom of Kampuchea, March–October 1945: Japanese–sponsored Independence in Cambodia in World War II". Journal of Southeast Asian Studies (英語). シンガポール国立大学. 17 (1): 80‐93. doi:10.1017/S002246340000521X。2022年2月8日閲覧。
原不二夫「マラヤ共産党と抗日戦争－「祖国救援」「マラヤ民族解放」の交錯－」『アジア経済』第19巻第8号、アジア経済研究所、1978年8月、2‐27頁。ISSN 0002-2942。NAID 120007140842。2022年1月31日閲覧。
Vellut, J. L. (1964年3月). "Foreign Relations of the Second Republic of the Philippines, 1943–1945". Journal of Southeast Asian History (英語). 5 (1): 128. doi:10.1017/S0217781100002246. JSTOR 20067478。
ファムティトゥザン「ベトナムと日本の近代における「文明開化」 : 福澤諭吉とファン・ボイ・チャウの「文明開化」観念を比較して」『日越交流における歴史、社会、文化の諸課題』国際日本文化研究センター、2015年3月、87–96頁。CRID 1390572174724487040。doi:10.15055/00001083。NAID 120006683055。
真栄平房昭、漢那敬子「琉球・マラッカ交流史についての予備的調査マレーシア調査紀行」『史料編集室紀要』第28巻、沖縄県立図書館、2003年3月、119–136頁。CRID 1390854882642745472。doi:10.24484/sitereports.121015-57908。ISSN 0914-4137。NAID 40005849120。2023年11月10日閲覧。
中島楽章「マラッカの琉球人 : ポルトガル史料にみる」『史淵』第154巻、九州大学大学院人文科学研究院、2017年3月、1–42頁。CRID 1390853649774246016。doi:10.15017/1804161。hdl:2324/1804161。ISSN 0386-9326。NAID 120006220582。2022年1月31日閲覧。
武島良成「〈論説〉東亜青年連盟 (アシャルーゲー) の成長とビルマ独立への影響 : その組織を中心に」『史林』第79巻第2号、史学研究会 (京都大学文学部内)、1996年3月、227–257頁。CRID 1390572174799790848。doi:10.14989/shirin_79_227。hdl:2433/239366。ISSN 0386-9369。
具島兼三郎「ビルマ獨立論(上) : 太平洋戦爭によるビルマの政治的変化について」『法政研究』第19巻第2号、九州大学法政学会、1951年11月、1–48頁。CRID 1390853649684999808。doi:10.15017/1265。hdl:2324/1265。ISSN 0387-2882。NAID 110006261915。
具島兼三郎「ビルマ獨立論(中) : 太平洋戦爭によるビルマの政治的変化について」『法政研究』第19巻第3号、九州大学法政学会、1952年1月、49–72頁。CRID 1390009224754964352。doi:10.15017/1270。hdl:2324/1270。ISSN 0387-2882。NAID 110006261920。
具島兼三郎「ビルマ獨立論(下) : 太平洋戦爭によるビルマの政治的変化について」『法政研究』第19巻第4号、九州大学法政学会、1952年3月、1–44頁。CRID 1390290699731681920。doi:10.15017/1273。hdl:2324/1273。ISSN 0387-2882。NAID 110006261923。
小島裕子「大仏を開眼した菩提僊那（ボーディセーナ）――日本文化の中に構築された「印度」――」『鶴見大学仏教文化研究所紀要』第24号、鶴見大学、2019年3月、205–248頁。CRID 1390572174485532160。doi:10.24791/00000295。ISSN 1341-9013。
籠谷直人「1930年代前半の日本綿製品の対イギリス領インド輸出をめぐる論点 :第一次日印会商(1933年9月25日-34年1月5日)の再論-- (小特集アジア経済史の諸相)」『人文學報』第110巻、京都大學人文科學研究所、2017年7月、183–214頁。CRID 1390572174798174720。doi:10.14989/231126。hdl:2433/231126。ISSN 0449-0274。
坂本徳松「インド・ナショナリズム運動史上の一九〇五年」『社會勞働研究』第13巻、法政大学社会学部学会、1960年12月、1–18頁。CRID 1390853649760359168。doi:10.15002/00017527。ISSN 0287-4210。
外川昌彦「近代インドのブッダガヤ復興運動 : 岡倉天心とタゴールの交流(第十四部会,研究報告,<特集>第74回学術大会紀要)」『宗教研究』第89巻第Suppl号、日本宗教学会、2016年、437–438頁。CRID 1390282680928900224。doi:10.20716/rsjars.89.suppl_437。ISSN 0387-3293。
長崎暢子「自由インド假政府をめぐって : 第二次世界大戰におけるインド民族運動と日本」『東洋史研究』第50巻第2号、東洋史研究會、1991年9月、231–255頁。CRID 1390572174787649664。doi:10.14989/154363。hdl:2433/154363。ISSN 0386-9059。
宮本琢也、高橋宏幸「スリランカにおける日系企業進出の利点と課題」『グローバルビジネスジャーナル』第1巻第1号、一般社団法人グローバルビジネス学会、2015年、18–25頁。NAID 130007688430。
森朋子、黒瀬武史、西村幸夫「国際連合による事業化プロセスから見る丹下健三「ルンビニ開発計画」」『都市計画論文集』第55巻第3号、日本都市計画学会、2020年10月、1304–1309頁。CRID 1390004951536237696。doi:10.11361/journalcpij.55.1304。ISSN 0916-0647。
西尾麻美「ホフマン工事」『水利科学』第58巻第6号、日本治山治水協会、2015年、124–129頁。CRID 1390001204543230720。doi:10.20820/suirikagaku.58.6_124。ISSN 0039-4858。
新井博「オーストリア=ハンガリー帝国国防省によるレルヒ少佐日本派遣の経緯」『体育学研究』第49巻第6号、日本体育・スポーツ・健康学会、2004年、573–582頁。CRID 1390001204104998144。doi:10.5432/jjpehss.kj00003391032。ISSN 0484-6710。
河野純一「オーストリア=ハンガリー帝国軍俘虜と日本」『横浜市立大学論叢. 人文科学系列』第67巻第1号、横浜市立大学学術研究会、2016年1月、187–203頁。CRID 1390009224773442688。doi:10.15015/00001168。ISSN 0911-7717。
泉川普「オランダ領東インドにおける日本人小売商と世界恐慌 :スマランの加藤長次郎を事例として-- (小特集アジア経済史の諸相)」『人文學報』第110巻、京都大學人文科學研究所、2017年7月、215–251頁。CRID 1390572174798175616。doi:10.14989/231127。hdl:2433/231127。ISSN 0449-0274。
パパレクサンドロプロス・スティリアノス「ギリシャにおける日本研究の過去と現在」『世界の日本研究』第2014巻、国際日本文化研究センター、2015年3月、55–62頁。CRID 1390009224849177344。doi:10.15055/00003629。ISSN 0919-0465。NAID 120006354927。。
丸尾直美「人口高齢化と福祉政策の課題 : スウェーデンの経験に学ぶ」『人口学研究』第17巻、日本人口学会、1994年、5–14頁。CRID 1390282679619788800。doi:10.24454/jps.17.0_5。ISSN 0386-8311。
児玉千晶「スウェーデンにおける俳句受容」『北ヨーロッパ研究』第4巻、北ヨーロッパ学会、2008年、33–45頁。CRID 1390001288074212608。doi:10.24579/janes.4.0_33。ISSN 1880-2834。
川島洋一「茶室「瑞暉亭」建設の経緯」『福井工業大学研究紀要. 第二部』第37号、福井工業大学、2007年5月、33–38頁。CRID 1390859238005185152。doi:10.57375/00001127。ISSN 0286-8571。
川成洋「スペイン戦争と日中戦争 : フランコ政権承認をめぐる日本の軍部外交について」『法政大学教養部紀要. 社会科学編』第47巻、法政大学教養部、1983年1月、149–163頁。CRID 1390009224826713728。doi:10.15002/00005255。hdl:10114/4366。ISSN 0288-2388。
田渕宗孝「グロントヴィ論とフォルケホイスコーレ論の再検討」『社会文化研究』第10巻、社会文化学会、2008年、86–106頁。CRID 1390565134835498624。doi:10.24700/ascc.10.0_86。ISSN 1884-2097。
矢島道子「ナウマンゾウの「ナウマン」は-日本で最初の地質学教授のこと」『学術の動向』第13巻第8号、日本学術協力財団、2008年、93–97頁。CRID 1390001205029047040。doi:10.5363/tits.13.8_93。ISSN 1342-3363。NAID 130001751631。。
久馬一剛「日本に土壌学を根づかせた : ドイツ人教師ケルネルとフェスカ」『近代日本の創造史』第8巻、近代日本の創造史懇話会、2009年、3–14頁。CRID 1390282680265896320。doi:10.11349/rcmcjs.8.3。ISSN 1882-2134。
飯倉章「世紀の終りと「黄禍」の誕生 : カイザーとその寓意画,および三国干渉」『国際文化研究所紀要』第3巻、城西大学国際文化研究所、1997年7月、1–23頁。CRID 1390572175479767808。doi:10.20566/13412663_3_1。ISSN 1341-2663。NAID 110004871943。。
渡邊公夫「宣教医ベッテルハイムの琉球王国宣教とそのイギリス帝国宣教史上の意義」『沖縄文化研究』第46巻、法政大学沖縄文化研究所、2019年3月、149–202頁。CRID 1390290699801550080。doi:10.15002/00021742。hdl:10114/00021742。ISSN 1349-4015。NAID 120006636315。。
惠谷敏規「一八四九年の英艦マリナー号来琉と在琉英人宣教師ベッテルハイム ―ベッテルハイムの滞在に関する英琉交渉に注目して―」『白山史学』第57巻、白山史学会、2021年3月、25–55頁。CRID 1390857523699598592。doi:10.34428/00013847。ISSN 0385-9460。NAID 40022551065。。
近藤正憲「20世紀初頭ハンガリーで出版された日本語教科書とその時代背景」『世界の日本語教育. 日本語教育論集』第15巻、国際交流基金日本語事業部企画調整課、2005年11月、175–192頁。CRID 1390290699859132928。doi:10.20649/00000363。ISSN 0917-2920。NAID 110002965050。。
梅村裕子「今岡十一郎の活動を通して観る日本・ハンガリー外交関係の変遷」『国際関係論叢』第2巻第2号、東京外国語大学国際関係研究所、2013年7月、159–206頁。CRID 1390014183333204096。doi:10.15026/74624。ISSN 2186-8832。NAID 120005353852。。
中井祐希「書き変わる日本と東欧」『日本近代文学』第100巻、日本近代文学会、2019年5月、31–46頁。CRID 1390285300157970944。doi:10.19018/nihonkindaibungaku.100.0_31。ISSN 0549-3749。
加藤晴康「日本の中のフランス革命 : ｢草莽崛起｣から｢民権｣へ」『専修大学社会知性開発研究センター歴史学研究センター年報 : フランス革命と日本・アジアの近代化』第5巻、専修大学社会知性開発研究センター/歴史学研究センター、2008年3月、1–9頁。CRID 1390009224826453760。doi:10.34360/00010329。
宮永孝「ヴェルニーと横須賀造船所」『社会労働研究』第45巻第2号、法政大学社会学部学会、1998年12月、57–111頁。CRID 1390290699805015552。doi:10.15002/00006968。hdl:10114/6117。ISSN 0287-4210。
難波ちづる「ヴィシー期・フランスのインドシナ統治をめぐる本国政府と植民地政府」『三田学会雑誌』第91巻第2号、慶應義塾経済学会、1998年7月、303(135)-328(160)頁。CRID 1390572176707460352。doi:10.14991/001.19980701-0135。ISSN 0026-6760。
柳田晃「日仏超音速機共同研究について」『日本航空宇宙学会誌』第54巻第634号、日本航空宇宙学会、2006年11月、316–318頁。CRID 1390564238085427328。doi:10.14822/kjsass.54.634_316。ISSN 0021-4663。
宮永孝「ベルギーにおける岩倉使節団」『社会志林』第47巻第1号、法政大学社会学部学会、2000年9月、230–170頁。CRID 1390009224830309504。doi:10.15002/00020982。hdl:10114/6125。ISSN 1344-5952。
櫻井良樹「日本・ベルギー関係史の一断面:第一次世界大戦期における資料」『麗澤大学紀要』第89巻、麗澤大学出版委員会、2009年12月、169–178頁。CRID 1390572174350795392。doi:10.18901/00000047。ISSN 0287-4202。
沢田和彦「ピウスツキの生涯 : ピウスツキと日本」『国立民族学博物館研究報告別冊』第005巻、国立民族学博物館、1987年3月、67–79頁。CRID 1390853649750842240。doi:10.15021/00003750。hdl:10502/3421。ISSN 0288-190X。
岡崎拓「ポーランドにおける自動車産業の発展経路」『比較経済研究』第53巻第2号、比較経済体制学会、2016年、2_37-2_49頁。CRID 1390282680297392896。doi:10.5760/jjce.53.2_37。ISSN 1880-5647。NAID 130005161711。

ecats-library.jp

hosei.ecats-library.jp

坂本徳松「インド・ナショナリズム運動史上の一九〇五年」『社會勞働研究』第13巻、法政大学社会学部学会、1960年12月、1–18頁。CRID 1390853649760359168。doi:10.15002/00017527。ISSN 0287-4210。
川成洋「スペイン戦争と日中戦争 : フランコ政権承認をめぐる日本の軍部外交について」『法政大学教養部紀要. 社会科学編』第47巻、法政大学教養部、1983年1月、149–163頁。CRID 1390009224826713728。doi:10.15002/00005255。hdl:10114/4366。ISSN 0288-2388。
宮永孝「ヴェルニーと横須賀造船所」『社会労働研究』第45巻第2号、法政大学社会学部学会、1998年12月、57–111頁。CRID 1390290699805015552。doi:10.15002/00006968。hdl:10114/6117。ISSN 0287-4210。

editions-harmattan.fr

L'Harmattan web site (in French)

emb-japan.go.jp

ca.emb-japan.go.jp

Ambassade du Japon au Canada: 80ième anniversaire des relations diplomatiques nippo-canadiennes. Archived 2008年5月1日, at the Wayback Machine.
Ambassade du Japon au Canada:
Numata, Sadaaki. "Japan-Canada Partnership from a Pacific Perspective," Archived 2011年7月16日, at Archive.is Embassy of Japan in Canada. October 18, 2005.

gr.emb-japan.go.jp

在ギリシャ日本国大使館 (2018年8月7日). “交流の歴史” (日本語). 2022年3月9日閲覧。
在ギリシャ日本国大使館 (2018年3月18日). “経済関係” (日本語). 2022年3月9日閲覧。

lk.emb-japan.go.jp

在スリランカ日本国大使館. "二国間関係". 2022年2月15日閲覧。

np.emb-japan.go.jp

在ネパール日本国大使館. "明治のネパール人留学生日本到着". 2021年11月10日閲覧。

bd.emb-japan.go.jp

在バングラデシュ日本国大使館 (2021年3月26日). "大使メッセージ". 2022年2月18日閲覧。

es.emb-japan.go.jp

在スペイン日本国大使館 (2021年3月17日). “海上自衛隊護衛艦「ゆうぎり」とスペイン海軍「フアン・セバスティアン・デ・エルカノ」の親善訓練（2月26日）” (日本語). 2022年3月2日閲覧。

cz.emb-japan.go.jp

在チェコ日本国大使館.“日本・チェコ交流１００周年” (日本語). 2022年3月13日閲覧。

hu.emb-japan.go.jp

在ハンガリー日本国大使館 (2021年5月). “ハンガリー概況令和3年5月(pdf)” (日本語). 2022年3月8日閲覧。

etours.world

いい旅ブータン. "見た目以外もよく似てる？日本人とブータン人の似ているところ". 2022年1月31日閲覧。

exteriores.gob.es

スペイン外務省.“East Asia” [東アジア] (スペイン語). 2022年3月6日閲覧。

firadis.net

Firadis (2015年4月6日). "『天然コルク』生産の現場を徹底レポート！世界最高峰のコルクメーカートレスカス社取材（代表取締役社長石田大八朗）". 2022年3月1日閲覧。

fivestar-club.jp

ソロモンのツアー一覧 | FiveStarClub｜海外ツアーの専門店ファイブスタークラブ

forbesjapan.com

Forbes (2019年6月12日). “ウィーン少年合唱団、日本の新しい時代「令和」を祝う” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
Forbes (2019年11月28日). “少子化が進む日本でレゴが「店舗数を増やす」理由” (日本語). 2022年3月11日閲覧。

freemalaysiatoday.com

"Dasar Pandang ke Timur masih buahkan hasil selepas 40 tahun、kata Duta Jepun" [「ルックイースト政策は40年経った今でも実を結んでいる」と日本大使]. Free Malaysia Today (マレー語). クアラルンプール. 2021年12月15日. 2022年2月18日閲覧。

fukushima.lg.jp

pref.fukushima.lg.jp

福島県. "いわき市‐サモア". 2022年2月7日閲覧。

gendai.media

現代ビジネス (2018年1月21日). "なぜ日本人PKO隊員は殺されたのか…警察官「23年目の告白」". 2022年2月7日閲覧。
日刊ゲンダイ (2020年6月12日). “北欧の楽園・スウェーデンの人々は「日本」をどう見ているのか” (日本語). 2022年3月8日閲覧。
週刊現代 (2021年4月23日). "アニメでも話題…「日本サッカーの父」デットマール・クラマーが遺した教え". 2022年2月22日閲覧。
講談社 (2019年5月9日). "新天皇が35年前のロンドン留学で私に見せた「意外な素顔」". 現代ビジネス. 2022年3月2日閲覧。
講談社 (2020年2月2日). "イギリスで日本の「カツカレー」が"国民食"になっている驚きの理由". 現代ビジネス. 2022年3月2日閲覧。

geostrategy.org.uk

Council of geostrategy (2021年3月9日). "A new type of Britain-Japan Alliance" [新しい形の日英同盟] (英語). 2022年3月2日閲覧。

globescan.com

"2017 BBC World Service poll" (PDF). 2017年7月4日. 2021年6月17日閲覧。

gov.pl

ポーランド外務省.“Polska w Japonii” [日本のポーランド] (ポーランド語). 2022年3月12日閲覧。

gov.uk

イギリス外務省. "Japan and the UK" [日本とイギリス] (英語). 2022年3月2日閲覧。

greecejapan.com

GreeceJapan.com (2018年11月7日). “記念切手からみるギリシャと日本の友好の証：日希修好100周年記念切手” (日本語). 2022年3月9日閲覧。
GreeceJapan.com (2018年10月14日). “1922年にギリシャ人らを救った日本船の逸話、日経新聞に掲載” (日本語). 2022年3月9日閲覧。
GreeceJapan.com (2015年1月11日). “ギリシャを訪れる日本人観光客が前年度比で増加” (日本語). 2022年3月9日閲覧。

handle.net

hdl.handle.net

諸洪一「明治初期の朝鮮政策と江華島条約 : 宮本小一を中心に」『札幌学院大学人文学会紀要』第81巻、札幌学院大学人文学会、2007年3月、41–64頁。CRID 1050845763133580544。hdl:10742/438。ISSN 0916-3166。
徐賢燮「韓国における日本文化の流入制限と開放」『研究紀要』第13巻、長崎県立大学、2013年1月、241–253頁。CRID 1050001337428209792。hdl:10561/943。ISSN 1883-8111。
佐藤正範「インドネシアの歴史教科書における「ロームシャ」について」『東南アジア研究』第32巻第4号、京都大学東南アジア地域研究研究所、1995年、495–522頁。CRID 1390282680085868800。doi:10.20495/tak.32.4_495。hdl:2433/56532。ISSN 0563-8682。
李争融「日本の東ティモール支援 ―東ティモールにおける国家、現地NGO、国際援助機関の協調について―」『創価大学大学院紀要』第36号、創価大学大学院、2014年12月、153–174頁。CRID 1050282813354698240。hdl:10911/4193。ISSN 0388-3035。2024年3月12日閲覧。
清水有子「フィリピン(ルソン)の日本人居住地と日本町 (特集朱印船貿易・南洋日本町地図の再検討)」『環日本海研究年報』第24巻、新潟大学現代社会文化研究科環日本海研究室、2019年3月、9‐16頁。hdl:10191/50978。ISSN 1347-8818。NAID 120006763699。
池端雪浦「明治期日本におけるフィリピンへの関心」『アジア・アフリカ言語文化研究』第61巻、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所、2001年3月31日、203‐230頁。ISSN 0387-2807。NAID 120000997418。
中島楽章「マラッカの琉球人 : ポルトガル史料にみる」『史淵』第154巻、九州大学大学院人文科学研究院、2017年3月、1–42頁。CRID 1390853649774246016。doi:10.15017/1804161。hdl:2324/1804161。ISSN 0386-9326。NAID 120006220582。2022年1月31日閲覧。
武島良成「〈論説〉東亜青年連盟 (アシャルーゲー) の成長とビルマ独立への影響 : その組織を中心に」『史林』第79巻第2号、史学研究会 (京都大学文学部内)、1996年3月、227–257頁。CRID 1390572174799790848。doi:10.14989/shirin_79_227。hdl:2433/239366。ISSN 0386-9369。
具島兼三郎「ビルマ獨立論(上) : 太平洋戦爭によるビルマの政治的変化について」『法政研究』第19巻第2号、九州大学法政学会、1951年11月、1–48頁。CRID 1390853649684999808。doi:10.15017/1265。hdl:2324/1265。ISSN 0387-2882。NAID 110006261915。
具島兼三郎「ビルマ獨立論(中) : 太平洋戦爭によるビルマの政治的変化について」『法政研究』第19巻第3号、九州大学法政学会、1952年1月、49–72頁。CRID 1390009224754964352。doi:10.15017/1270。hdl:2324/1270。ISSN 0387-2882。NAID 110006261920。
具島兼三郎「ビルマ獨立論(下) : 太平洋戦爭によるビルマの政治的変化について」『法政研究』第19巻第4号、九州大学法政学会、1952年3月、1–44頁。CRID 1390290699731681920。doi:10.15017/1273。hdl:2324/1273。ISSN 0387-2882。NAID 110006261923。
籠谷直人「1930年代前半の日本綿製品の対イギリス領インド輸出をめぐる論点 :第一次日印会商(1933年9月25日-34年1月5日)の再論-- (小特集アジア経済史の諸相)」『人文學報』第110巻、京都大學人文科學研究所、2017年7月、183–214頁。CRID 1390572174798174720。doi:10.14989/231126。hdl:2433/231126。ISSN 0449-0274。
長崎暢子「自由インド假政府をめぐって : 第二次世界大戰におけるインド民族運動と日本」『東洋史研究』第50巻第2号、東洋史研究會、1991年9月、231–255頁。CRID 1390572174787649664。doi:10.14989/154363。hdl:2433/154363。ISSN 0386-9059。
島田昌幸「戦争状態か国交断絶か？ : 第一次世界大戦中における日本とオーストリア・ハンガリーの国際法上の関係についての外交史的考察」『学習院高等科紀要』第16号、学習院高等科、2018年10月、71–97頁。CRID 1050564287969135744。hdl:10959/00004552。ISSN 1881-3577。
森良和「メルヒオール・ファン・サントフォールト : 日本で生きることを選んだリーフデ号船員の生涯」『論叢：玉川大学教育学部紀要』第2013巻、玉川大学、2014年3月、81–98頁。CRID 1050848249767663872。hdl:11078/133。ISSN 1348-3331。
塚原東吾「日本の近代化と蘭学「科学技術立国」を支えた恩人オランダ (祝!日蘭友好400周年)」『化学』第55巻第4号、化学同人、2000年4月、33–38頁。CRID 1050012570393231616。hdl:20.500.14094/90005690。ISSN 0451-1964。
泉川普「オランダ領東インドにおける日本人小売商と世界恐慌 :スマランの加藤長次郎を事例として-- (小特集アジア経済史の諸相)」『人文學報』第110巻、京都大學人文科學研究所、2017年7月、215–251頁。CRID 1390572174798175616。doi:10.14989/231127。hdl:2433/231127。ISSN 0449-0274。
八丁由比「国際連盟規約と幻の人種平等原則-実現しなかった原因は何か-」『九州工業大学研究報告.人文・社会科学』第59号、九州工業大学大学院工学研究院、2011年3月、13–19頁。CRID 1050282812425112576。hdl:10228/4817。ISSN 0453-0349。
古川秀敏、国武和子、野口房子、山崎不二子、岩瀬信夫、波多江陽子「高齢者ケアの二国間比較 - 日本とスウェーデン -」『県立長崎シーボルト大学看護栄養学部紀要』長崎県立大学看護栄養学部、2002年2月。CRID 1050564287380568448。hdl:10561/274。ISSN 1346-6380。
川成洋「スペイン戦争と日中戦争 : フランコ政権承認をめぐる日本の軍部外交について」『法政大学教養部紀要. 社会科学編』第47巻、法政大学教養部、1983年1月、149–163頁。CRID 1390009224826713728。doi:10.15002/00005255。hdl:10114/4366。ISSN 0288-2388。
渡邊公夫「宣教医ベッテルハイムの琉球王国宣教とそのイギリス帝国宣教史上の意義」『沖縄文化研究』第46巻、法政大学沖縄文化研究所、2019年3月、149–202頁。CRID 1390290699801550080。doi:10.15002/00021742。hdl:10114/00021742。ISSN 1349-4015。NAID 120006636315。。
高橋俊三「ベッテルハイムの「英琉辞書」とモリソンの「華英字典」との比較」『南島文化』第30巻、沖縄国際大学南島文化研究所、2008年3月、67–85頁。CRID 1050001338772518528。hdl:2308/2332。ISSN 0388-6484。NAID 110007014680。。
野村啓介「フランス第二帝制下の対日外交政策 : 日仏修好通商条約の締結をめぐって」『国際文化研究科論集』第23号、東北大学大学院国際文化研究科、2015年12月、19–32頁。CRID 1050282677710024064。hdl:10097/64182。ISSN 1341-0857。
宮永孝「ヴェルニーと横須賀造船所」『社会労働研究』第45巻第2号、法政大学社会学部学会、1998年12月、57–111頁。CRID 1390290699805015552。doi:10.15002/00006968。hdl:10114/6117。ISSN 0287-4210。
宮永孝「ベルギーにおける岩倉使節団」『社会志林』第47巻第1号、法政大学社会学部学会、2000年9月、230–170頁。CRID 1390009224830309504。doi:10.15002/00020982。hdl:10114/6125。ISSN 1344-5952。
沢田和彦「ピウスツキの生涯 : ピウスツキと日本」『国立民族学博物館研究報告別冊』第005巻、国立民族学博物館、1987年3月、67–79頁。CRID 1390853649750842240。doi:10.15021/00003750。hdl:10502/3421。ISSN 0288-190X。

hani.co.kr

ハンギョレ (2021年10月25日). “독도 평화선만은 이승만의 업적이었건만” [独島平和線だけは李承晩の業績だった] (朝鮮語). 2022年2月14日閲覧。

hawaiians.co.jp

スパリゾートハワイアンズ. "ポリネシアン・サンライトカーニバル". 2022年2月7日閲覧。

hiroshima-u.ac.jp

ir.lib.hiroshima-u.ac.jp

渡邉志保「日本語におけるスペイン語からの借用語 : スペインの影響とラテンアメリカの影響に関する一考察」『ニダバ』第29巻、西日本言語学会、2000年3月、48–57頁。CRID 1050577740961221504。ISSN 0289-0089。

histeq.jp

蝦名裕一・高橋裕史「『ビスカイノ報告』における1611年慶長奥州地震津波の記述について (PDF) 」、『歴史地震』第29巻、東京大学地震研究所、2014年、195-207ページ、ISSN 1349-9890、NAID 40020176240。

historiek.net

HISTORIKE (2022年2月21日). “1945-1950, maar nu eens gezien vanuit Indonesisch perspectief” [インドネシアの視点から見た1945年から1950年] (オランダ語). 2022年3月5日閲覧。

hix05.com

東京建築遺産.“聖路加国際病院” (日本語). 2022年3月13日閲覧。

huffingtonpost.jp

HUFFPOST (2014年9月7日). "バングラデシュ、日本の国連安保理非常任理事国入りを支持原発輸出でも対話へ". 2022年2月18日閲覧。
HUFFPOST (2019年6月12日). "大英博物館の「マンガ展」。海外では最大規模、賛否両論の現場に行ってみた". 2022年3月2日閲覧。

i-repository.net

安川舜朗「オーストリアのドイツ語における外来語」『追手門学院大学文学部紀要』第12号、追手門学院大学文学部、1978年、193–205頁。CRID 1520572360355542272。ISSN 0389-8695。

iwaki-keizaiho.jp

いわき経済報 (2016年3月27日). "「サモア名誉領事館」スパリゾートハワイアンズに開設". 2022年2月7日閲覧。

iza.ne.jp

iza (2019年3月20日). “両国の絆は「日露戦争」にさかのぼり… ポーランド独立を支援した明石大佐” (日本語). 2022年3月11日閲覧。

jacar.go.jp

アジ歴グロッサリー. "在バタビア日本領事館". 2022年2月3日閲覧。

japan-bangladesh.org

日本バングラデシュ協会. "日本・バングラデシュ関係（外交関係史）". 2022年2月18日閲覧。

japan-belgium.org

日本・ベルギー協会.“日本・ベルギー協会とは？” (日本語). 2022年3月9日閲覧。

japan-india.com

日印協会. "日印協会のあゆみ". 2022年2月10日閲覧。

japan-sulawesi.net

松田勲. "スラウェシに於ける領事館の推移と戦前（昭和14-16年頃）の日本人会の状況". 2022年2月3日閲覧。

jas.org.sg

シンガポール日本人会. "シンガポール日本人会について" (pdf). 2022年1月31日閲覧。

jasarat.com

"پاکستان کو ترقی یافتہ بنانے میں جاپان اپنا کردار ادا کررہا ہے، سید ندیم عالم" [パキスタンを発展させるうえで日本は役割を果たしていると、サイード・ナディーム・アラムは言う]. The Bonik Barta (ウルドゥー語). カラチ. 2018年12月9日. 2022年2月18日閲覧。

jasso.go.jp

日本学生支援機構 (2018年11月). "新たな注目の留学先マレーシア" (pdf). 2022年2月7日閲覧。

jetro.go.jp

日本貿易振興機構 (2021年8月24日). “世界貿易投資動向シリーズ韓国 (pdf)” (日本語). 2022年1月31日閲覧。
日本貿易振興機構ジャカルタ事務所 (2020年1月). "インドネシア進出日系企業リスト" (pdf). 2022年2月3日閲覧。
日本貿易振興機構 (2021年1月21日). "世界貿易投資動向シリーズカンボジア" (pdf). 2022年1月31日閲覧。
日本貿易振興機構 (2017年12月4日). "日本と中国の援助から見るカンボジア". 2022年1月31日閲覧。
日本貿易振興機構 (2021年10月29日). "世界貿易投資動向シリーズシンガポール" (pdf). 2022年1月31日閲覧。
日本貿易振興機構. "シンガポール概況と日系企業の進出動向" (pdf). 2022年1月31日閲覧。
日本貿易振興機構 (2021年11月4日). "世界貿易投資動向シリーズタイ" (pdf). 2022年1月31日閲覧。
日本貿易振興機構 (2020年10月9日). "世界貿易投資動向シリーズフィリピン" (pdf). 2022年1月31日閲覧。
日本貿易振興機構 (2020年12月23日). "世界貿易投資動向シリーズベトナム" (pdf). 2022年1月31日閲覧。
日本貿易振興機構 (2021年12月20日). "世界貿易投資動向シリーズマレーシア" (pdf). 2022年1月31日閲覧。
日本貿易振興機構 (2021年6月30日). "マレーシア概況・基本統計". 2022年2月7日閲覧。
日本貿易振興機構 (2020年12月20日). "世界貿易投資動向シリーズミャンマー" (pdf). 2022年1月31日閲覧。
日本貿易振興機構 (2021年10月29日). "世界貿易投資動向シリーズラオス" (pdf). 2022年2月14日閲覧。
日本貿易振興機構 (2009年12月2日). "ビエンチャン日本人商工会議所を設立". 2022年2月14日閲覧。
日本貿易振興機構 (2021年12月27日). "世界貿易投資動向シリーズインド" (pdf). 2022年1月31日閲覧。
日本貿易振興機構 (2021年3月25日). "2020年のインド進出日系企業数は前年並みを維持（インド）". 2022年2月10日閲覧。
日本貿易振興機構. "インフォシスリミテッド／名古屋進出" (pdf). 対日投資成功事例‐サクセスストーリー. 2022年2月10日閲覧。
日本貿易振興機構. "日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ株式会社". 対日投資成功事例‐サクセスストーリー. 2022年2月10日閲覧。
日本貿易振興機構. "ウィプロ・ジャパン株式会社". 対日投資成功事例‐サクセスストーリー. 2022年2月10日閲覧。
日本貿易振興機構 (2021年12月17日). "世界貿易投資動向シリーズスリランカ" (pdf). 2022年2月15日閲覧。
日本貿易振興機構. "スリランカ概況・基本統計". 2022年2月3日閲覧。
日本貿易振興機構 (2021年11月19日). "世界貿易投資動向シリーズパキスタン" (pdf). 2022年2月17日閲覧。
日本貿易振興機構 (2021年12月13日). "世界貿易投資動向シリーズバングラデシュ" (pdf). 2022年2月17日閲覧。
日本貿易振興機構 (2021年11月8日). “世界貿易投資動向シリーズオーストリア (pdf)” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
日本貿易振興機構 (2021年10月21日). “世界貿易投資動向シリーズオランダ (pdf)” (日本語). 2022年3月2日閲覧。
日本貿易振興機構 (2019年8月28日). “2018年は観光業が伸長、人気旅行先は偏り傾向も” (日本語). 2022年3月9日閲覧。
日本貿易振興機構 . “世界貿易投資動向シリーズ 2011年度版スウェーデン (pdf)” (日本語). 2022年3月8日閲覧。
日本貿易振興機構 (2021年11月11日). “世界貿易投資動向シリーズスペイン (pdf)” (日本語). 2022年3月2日閲覧。
日本貿易振興機構 (2021年11月15日). “世界貿易投資動向シリーズチェコ (pdf)” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
日本貿易振興機構 . “世界貿易投資動向シリーズ 2012年度版デンマーク (pdf)” (日本語). 2022年3月8日閲覧。
日本貿易振興機構 (2021年12月3日). "世界貿易投資動向シリーズドイツ" (pdf). 2022年1月31日閲覧。
日本貿易振興機構 (2021年10月8日). “世界貿易投資動向シリーズハンガリー (pdf)” (日本語). 2022年3月2日閲覧。
日本貿易振興機構 (2019年5月16日). “ハンガリー首相が「一帯一路」フォーラムに参加、中国との関係強化を確認” (日本語). 2022年3月8日閲覧。
日本貿易振興機構 (2021年10月8日). “世界貿易投資動向シリーズベルギー (pdf)” (日本語). 2022年3月9日閲覧。
日本貿易振興機構 (2021年11月11日). “世界貿易投資動向シリーズポーランド (pdf)” (日本語). 2022年3月2日閲覧。
日本貿易振興機構 (2019年10月3日). “日系商社が見るポーランド経済三菱商事ワルシャワ支店長に聞く” (日本語). 2022年3月2日閲覧。
日本貿易振興機構 (2021年6月25日). "ポルトガル概況" (pdf). 2022年3月1日閲覧。
日本貿易振興機構 (2021年11月24日). "世界貿易投資動向シリーズイギリス" (pdf). 2022年1月31日閲覧。
“RCEP協定について”. JETRO. 2024年11月3日閲覧。

jica.go.jp

国際協力機構. "メコン架橋建設計画". ODA見える化サイト. 2022年1月31日閲覧。
国際協力機構 (2020年3月4日). "青年海外協力隊ラオス派遣開始から55周年". 2022年2月14日閲覧。
国際協力機構. "コハットトンネル建設事業". ODA見える化サイト. 2022年2月17日閲覧。
国際協力機構. "ガジ・バロータ水力発電所建設事業（1）". ODA見える化サイト. 2022年2月17日閲覧。
国際協力機構. "ガジ・バロータ水力発電所建設事業（2）". ODA見える化サイト. 2022年2月17日閲覧。
国際協力機構. "インダス・ハイウェイ建設事業". ODA見える化サイト. 2022年2月17日閲覧。
国際協力機構. "インダス・ハイウェイ建設事業（2）". ODA見える化サイト. 2022年2月17日閲覧。
国際協力機構. "インダス・ハイウェイ建設事業（3）". ODA見える化サイト. 2022年2月17日閲覧。

www2.jica.go.jp

国際協力機構. "ジャムナ多目的橋建設事業" (pdf). 2022年2月18日閲覧。

jiia.or.jp

www2.jiia.or.jp

日本国際問題研究所. "「福田ドクトリン」から三十年－理念主導の外交". 2022年2月3日閲覧。

jiji.com

medical.jiji.com

時事メディカル. "重要さ増す患者情報の共有昔はドイツ語だったカルテ記載". 2022年2月22日閲覧。

joban-kosan.com

常磐興産. "在福島サモア独立国名誉領事館". 2022年2月7日閲覧。

joc.or.jp

日本オリンピック委員会. “オリンピックの歴史(2) 近代オリンピックの始まり” (日本語). 2022年3月9日閲覧。

joins.com

japanese.joins.com

中央日報 (2006年10月18日). 韓国、昨年ＳＣＭで米国に「日本を仮想敵国に」要請 (日本語). 2022年1月31日閲覧。

jornaldenegocios.pt

"SOS Timor" [ティモールのSOS]. Cofina (ポルトガル語). リスボン. 2016年8月12日. 2022年3月1日閲覧。

josai.ac.jp

libir.josai.ac.jp

飯倉章「世紀の終りと「黄禍」の誕生 : カイザーとその寓意画,および三国干渉」『国際文化研究所紀要』第3巻、城西大学国際文化研究所、1997年7月、1–23頁。CRID 1390572175479767808。doi:10.20566/13412663_3_1。ISSN 1341-2663。NAID 110004871943。。

jpf.go.jp

国際交流基金. "ラオス（2017年度）". 日本語教育国・地域別情報. 2022年2月14日閲覧。

jpn.org

artmuseum.jpn.org

西洋絵画美術館. "西洋絵画とジャポニズム". 2022年2月22日閲覧。

jprime.jp

週刊女性PRIME (2017年2月7日). "なぜ日本の皇室はタイ王室にとって特別な存在であり続けるのか". 2022年1月31日閲覧。

jstor.org

Vellut, J. L. (1964年3月). "Foreign Relations of the Second Republic of the Philippines, 1943–1945". Journal of Southeast Asian History (英語). 5 (1): 128. doi:10.1017/S0217781100002246. JSTOR 20067478。

jugantor.com

"চিরবন্ধনে জাপান" [日本は永遠に]. Jugantor (Bengali). ダッカ. 2019年2月10日. 2022年2月18日閲覧。

kahoku.news

河北新報 (2021年3月19日). "木村強（きむら・つよし）さん―元ブルネイ県知事（栗原市）―搾取避け信頼の礎築く". 2022年2月3日閲覧。

kajima.co.jp

鹿島建設 (2000年3月). "シリーズ100年をつくる会社（12）最終回世界の鹿島へ 1976〜1980年". 月報KASIMAダイジェスト. 2022年2月22日閲覧。

kantei.go.jp

首相官邸 (2010年11月29日). "日本・バングラデシュ共同声明国際社会と南アジアの平和と繁栄にむけての強固なパートナーシップの拡大". 2022年2月18日閲覧。

kcl.ac.uk

キングス・カレッジ・ロンドン (2020年8月14日). “The British Empire's War Against Japan: A Reflection” [大英帝国の対日戦争：反省] (英語). 2022年3月3日閲覧。

keio.ac.jp

koara.lib.keio.ac.jp

清水潤三「アンコール・ワットにのこされた森本一房の墨書について」『史學』第44巻第3号、三田史学会、1972年4月、79‐89頁。ISSN 0386-9334。NAID 110007410184。
赤木完爾「仏印武力処理をめぐる外交と軍事 : 「自存自衛」と「大東亜解放」の間」『法学研究』第57巻第9号、慶應義塾大学法学研究会、1984年9月、28‐62頁。ISSN 0389-0538。NAID 120005952539。
Garcia, Jose Delgado; 井出勝美「スペイン国王フェリッペ二世の「天正遣欧少年使節」関係稀覯文書」『史学』第45巻第2号、三田史学会、1973年1月、117(233)-122(238)頁。CRID 1050001338945477248。ISSN 0386-9334。
今宮新「初期日独通交史の研究(三)」『史学』第35巻第1号、三田史学会、1962年6月、1–20頁。CRID 1050282813922223232。ISSN 0386-9334。

kemlu.go.id

インドネシア外務省. "Hubungan Bilateral RI - Jepang" [二国間関係‐日本] (インドネシア語). 2022年3月1日閲覧。

kobe-u.ac.jp

da.lib.kobe-u.ac.jp

塚原東吾「日本の近代化と蘭学「科学技術立国」を支えた恩人オランダ (祝!日蘭友好400周年)」『化学』第55巻第4号、化学同人、2000年4月、33–38頁。CRID 1050012570393231616。hdl:20.500.14094/90005690。ISSN 0451-1964。

kompasiana.com

"Kemerdekaan Indonesia Kontribusi Jepang?" [インドネシア独立に日本が貢献？]. Kompasiana.com (インドネシア語). ジャカルタ. 2013年8月22日. 2022年2月18日閲覧。

kotobank.jp

コトバンク. 江華島事件 (日本語). 2022年1月31日閲覧。
コトバンク. "シンガポール華人虐殺". 2022年2月3日閲覧。
コトバンク. "羅宇". 2022年2月14日閲覧。
コトバンク. "天竺". 2022年2月10日閲覧。
コトバンク. "弁財天". 2022年2月10日閲覧。
コトバンク. "梵天". 2022年2月10日閲覧。
コトバンク. "閻魔". 2022年2月10日閲覧。
コトバンク. "阿修羅". 2022年2月10日閲覧。
コトバンク. “シュラーフザック” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
コトバンク. “コッヘル” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
コトバンク. “ピッケル” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
コトバンク. “リュックサック” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
コトバンク. “ゲレンデ” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
コトバンク. “ストック” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
コトバンク. “ランドセル” (日本語). 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. “スコップ” (日本語). 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. “ピンセット” (日本語). 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. “ピント” (日本語). 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. “ペンキ” (日本語). 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. “レンズ” (日本語). 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. “プラザ” (日本語). 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. “シャボン” (日本語). 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. “ビロード” (日本語). 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. “ポンチョ” (日本語). 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. “ゲリラ” (日本語). 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. “カルデラ” (日本語). 2022年2月22日閲覧。
コトバンク.“リアス式海岸” (日本語). 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. "アルバイト". 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. "ゼッケン". 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. "メルヘン". 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. "エネルギー". 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. "ワッペン". 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. "クレヨン". 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. "アトリエ". 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. "マネキン". 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. "ブティック". 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. "ルージュ". 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. "サロン". 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. "カフェ". 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. "コンソメ". 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. "ソムリエ". 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. "メニュー". 2022年2月22日閲覧。
コトバンク. "ブラガ". 2022年3月1日閲覧。
コトバンク. "パン（食物）". 2022年3月1日閲覧。
コトバンク. "ビスケット". 2022年3月1日閲覧。
コトバンク. "ボーロ". 2022年3月1日閲覧。
コトバンク. "合羽". 2022年3月1日閲覧。
コトバンク. "ボタン（服飾付属品）". 2022年3月1日閲覧。
コトバンク. "シャボン". 2022年3月1日閲覧。
コトバンク. "ビードロ". 2022年3月1日閲覧。
コトバンク. "如雨露". 2022年3月1日閲覧。

kunaicho.go.jp

"カナダ・アメリカ合衆国ご訪問（平成21年）". 宮内庁. 2009年6月12日. 2012年4月18日閲覧。
宮内庁. “天皇皇后両陛下ポーランド・ハンガリーご訪問（チェコ・オーストリアお立ち寄り）時のおことば・ご感想” (日本語). 2022年3月8日閲覧。

kuruma-news.jp

くるまのニュース (2018年7月20日). "ベンツ、BMWなど独勢は好調！国産車は苦戦も輸入車の販売が伸びている理由とは". 2022年2月22日閲覧。

kyorin-u.ac.jp

v3opac2.kyorin-u.ac.jp

木暮健太郎「明治初期における日墺関係をめぐる考察」『杏林社会科学研究』第35巻第2号、三鷹 : 杏林大学社会科学学会、2019年10月、1–10頁。CRID 1050006231316384128。ISSN 0910-3600。

kyoto-seas.org

吉川利治 (1982年3月). "タイ国ピブーン政権と太平洋戦争" (pdf). 2022年1月31日閲覧。

kyoto-u.ac.jp

京都大学 (2016年11月3日). "アウンサンスーチー氏（ミャンマー連邦共和国国家最高顧問）への名誉博士称号贈呈式および学生との対話会を開催しました。（2016年11月3日）". 2022年2月10日閲覧。

lesechos.fr

レゼコー (1991年5月30日). "Le Japon hausse le ton face à Edith Cresson" [日本はエディット・クレッソンに対して声を上げる] (フランス語). 2022年2月22日閲覧。

livehindustan.com

Hindustan (2021年10月21日). "जानें- किसने की थी 'आजाद हिंद फौज' की स्थापना, सुभाष चंद्र बोस ने निभाई थी ये भूमिका" [「インド国民軍」を創設したスバス・チャンドラ・ボースが果たした役割] (ヒンディー語). 2022年2月10日閲覧。

longstay.or.jp

ロングステイ財団 (2020年12月2日). "「ロングステイ希望国・地域2019」トップ10を発表". 2022年2月7日閲覧。

lumni.fr

enseignants.lumni.fr

Lumni (2010年7月1日). "La culture populaire japonaise s'impose en France" [日本の大衆文化はフランスでその名を刻んでいる] (フランス語). 2022年2月22日閲覧。

lunion.fr

lhistoireenrafale.lunion.fr

L'histoire en rafale (2021年12月7日). "8 décembre 1941 : La France Libre en guerre contre le Japon" [1941年12月8日:自由フランスの日本との戦争] (フランス語). 2022年2月22日閲覧。

maff.go.jp

農林水産省. “内務省技術顧問ヨハネス・デ・レーケ” (日本語). 2022年3月5日閲覧。
農林水産省. “安積疏水を開削したファン・ドールン” (日本語). 2022年3月5日閲覧。

mag2.com

MAG2NEWS (2016年3月29日). “日本は何度もベルギーに助けられていた。２国の知られざる「絆」の歴史” (日本語). 2022年1月31日閲覧。

mainichi.jp

毎日新聞 (2021年12月20日). "元PKO隊員「平和の種になりたい」カンボジアで地雷処理10年". 2022年2月7日閲覧。
毎日新聞 (2021年9月24日). "スリランカの恩＝小倉孝保". 2022年2月15日閲覧。
毎日新聞 (2021年4月30日). "「死亡スリランカ人女性、CT画像に白い影名古屋入管、不適切対応の疑い". 2022年2月15日閲覧。
清水憲司「バングラデシュ首相:日の丸参考に国旗…親日アピール」『毎日新聞』2014年5月27日。2014年5月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年2月18日閲覧。
毎日新聞 (2017年6月17日). “デンマーク王室市民と身近な「普段着」皇室と交流長く” (日本語). 2022年3月11日閲覧。
毎日新聞 (2022年2月23日). "フランス、日本を戦略上パートナー国にオーストラリアを格下げ". 2022年2月26日閲覧。
毎日新聞 (2019年10月22日).“首相「皇室と王室の交流、重要な絆」ベルギーなど4カ国国王と会談” (日本語). 2022年3月9日閲覧。
毎日新聞 (2017年7月5日). “親日国・ポーランドの日本文化浸透度がスゴい! 寿司のレベルは日本人でも唸るレベル（GetNavi web）” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
毎日新聞 (2020年1月15日). "皇室と王室、交流１５０年両陛下訪英へ". 2022年3月2日閲覧。

malaysiakini.com

"Malaysia sahabat sejati Jepun" [マレーシアは日本の真の友である]. Malaysiakini (マレー語). クアラルンプール. 2011年5月26日. 2022年2月18日閲覧。

matsura.or.jp

松浦史料博物館. “西洋貿易と平戸” (日本語). 2022年3月2日閲覧。

meti.go.jp

経済産業省. "日インドEPA 発効日：2011年08月01日". 2022年2月10日閲覧。
経済産業省ＨＰ日本とインドネシア間の「日・ASEAN包括的経済連携（AJCEP）協定」運用開始に関するお知らせ
"地域的な包括的経済連携（RCEP）協定が署名されました". 経済産業省. 2020年11月15日閲覧。

mext.go.jp

文部科学省 (2021年3月30日). "「外国人留学生在籍状況調査」及び「日本人の海外留学者数」等について" (pdf). 2022年2月18日閲覧。
文部科学省. "ITERサイト決定について". 2022年2月22日閲覧。
文部科学省. "日仏原子力協力協定(原子力の平和的利用に関する協力のための日本国政府とフランス共和国政府との間の協定)" (pdf). 2022年2月22日閲覧。

mfa.gr

ギリシャ外務省 . “Διμερείς Σχέσεις της Ελλάδος - ΙΑΠΩΝΙΑ” [ギリシャの二国間関係‐日本] (ギリシャ語). 2022年2月28日閲覧。

mfjtokyo.or.jp

日仏会館. "日仏会館概要‐沿革". 2022年2月22日閲覧。

mhlw.go.jp

“「外国人雇用状況」の届出状況まとめ（令和５年10月末時点）”. 厚生労働省. 2024年11月22日閲覧。

mingaladon.com

ミンガラドン工業団地. "団地概要－ミンガラドン工業団地". 2022年2月10日閲覧。

mitsubishicorp.com

三菱商事. "マレーシアLNGプロジェクト". 2022年2月7日閲覧。
三菱商事. “第13話彌之助を支えた多彩な人脈” (日本語). 2022年3月11日閲覧。

mne.gov.pt

portaldiplomatico.mne.gov.pt

ポルトガル外務省. "Japão" [日本] (ポルトガル語). 2022年3月1日閲覧。

mod.go.jp

防衛省・自衛隊. “韓国海軍艦艇による火器管制レーダー照射事案” (日本語). 2022年1月31日閲覧。
海上自衛隊. "海上自衛隊：海上自衛隊について：海上自衛隊とは：主な活動". 2022年1月31日閲覧。
防衛省. "東ティモールに対する能力構築支援について". 2022年2月3日閲覧。
防衛省・自衛隊. "ブルネイ". 2022年2月3日閲覧。
陸上自衛隊. "ネパール国際緊急援助活動の一覧". 国際平和協力活動等. 2022年2月3日閲覧。
防衛相・自衛隊.“日仏ベルギー共同訓練・日米ベルギー共同訓練の実施について” (日本語). 2022年3月9日閲覧。
防衛省防衛関係条約等

nids.mod.go.jp

芳賀美智雄「インドネシアにおける日本軍政の功罪 (PDF)」『戦史研究年報』第3巻、防衛省防衛研究所、2007年3月、1–19頁。ISSN 1345-5117。NAID 40015348698。
防衛庁防衛研修所戦史室『戦史叢書第3巻「蘭印攻略作戦」』朝雲出版社、1967年、429–431頁。
立川京一「インドシナ残留日本兵の研究 (PDF)」『戦史研究年報』第5号、東京 : 防衛省防衛研究所、2002年3月、43–58頁。CRID 1520291855116963328。ISSN 1345-5117。国立国会図書館書誌ID:6211675。2024年2月17日閲覧。
防衛研究所. "フランスから見た日露戦争" (pdf). 2022年2月22日閲覧。
エヴァ・ルトコフスカ「日露戦争が20世紀前半の日波関係に与えたインパクトについて (pdf)」『戦争史研究国際フォーラム報告書』第3回、防衛研究所、2005年3月31日、143-168ページ。

mofa.go.jp

外務省 (2021年9月1日). 「李承晩ライン」の設定と韓国による竹島の不法占拠 (日本語). 日本の領土をめぐる情勢. 2022年1月31日閲覧。
外務省. 日本国と大韓民国との間の基本関係に関する条約 (pdf) (日本語). 2022年1月31日閲覧。
外務省. 日韓首脳の未来に向けた共同メッセージ 2002年サッカー・ワールドカップ共同開催成功を超えて (日本語). 2022年1月31日閲覧。
外務省 (2020年7月20日). “大韓民国（Republic of Korea）基礎データ” (日本語). 2022年1月31日閲覧。
外務省 (2020年5月29日). “日中韓FTA” (日本語). 2022年1月31日閲覧。
外務省. "日本国とインドネシア共和国との間の平和条約" (pdf). 2022年2月3日閲覧。
外務省 (2021年9月9日). "インドネシア共和国（Republic of Indonesia）基礎データ". 2022年2月3日閲覧。
外務省. "対インドネシア共和国事業展開計画" (pdf). 2022年2月3日閲覧。
外務省 (2016年6月3日). "カンボジア情勢と日・カンボジア関係". 2022年2月7日閲覧。
外務省 (2007年1月). "カンボジア和平及び復興への日本の協力". 2022年2月7日閲覧。
外務省 (2003年11月12日). "逢沢外務副大臣の第2回アンコール遺跡救済国際会議出席について". 2022年2月7日閲覧。
外務省. "カンボジア王国（Kingdom of Cambodia）基礎データ". 2022年2月7日閲覧。
外務省 (2007年6月14日). "日・カンボジア投資協定の署名". 2022年2月7日閲覧。
外務省 (2019年12月27日). "航空業務に関する日本国とカンボジア王国との間の協定（略称：日・カンボジア航空協定）". 2022年2月7日閲覧。
外務省 (2021年5月14日). "シンガポール共和国（Republic of Singapore）基礎データ". 2022年2月3日閲覧。
外務省 (2008年1月1日). "日・シンガポール経済連携協定". 2022年2月3日閲覧。
外務省 (2003年1月). "日本・シンガポール新時代経済連携協定（概要）". 2022年2月3日閲覧。
“4　在留邦人数（在シンガポール日本大使館への在留届数）”. 外務省. 2024年11月22日閲覧。
外務省. "日タイ交流の歩み". 2022年1月31日閲覧。
外務省 (2017年7月14日). "特別展示「日本とタイ国交樹立130年」I 国交樹立から修好通商航海条約締結概説と主な展示史料". 2022年1月31日閲覧。
外務省 (2017年7月14日). "特別展示「日本とタイ国交樹立130年」II タイの近代化に貢献した日本人概説と主な展示史料". 2022年1月31日閲覧。
外務省 (2017年7月14日). "特別展示「日本とタイ国交樹立130年」III 日タイ関係の緊密化概説と主な展示史料". 2022年1月31日閲覧。
外務省 (2017年7月14日). "特別展示「日本とタイ国交樹立130年」IV 国交再開～戦後の交流概説と主な展示史料". 2022年1月31日閲覧。
外務省 (2020年12月15日). "タイ王国（Kingdom of Thailand）基礎データ". 2022年2月3日閲覧。
外務省 (2007年4月3日). "日・タイ経済連携協定の概要" (pdf). 2022年1月31日閲覧。
外務省. "東ティモール民主共和国（The Democratic Republic of Timor-Leste）基礎データ". 2022年2月3日閲覧。
外務省 (2003年3月31日). "国連東ティモール支援団派遣自衛隊部隊の交代について". 2022年2月3日閲覧。
外務省 (2007年1月26日). "東ティモールPKOへの文民警察要員の派遣について". 2022年2月3日閲覧。
外務省 (2011年7月). "東ティモールの国造りに対する日本の支援" (pdf). 2022年2月3日閲覧。
外務省. "賠償並びに戦後処理の一環としてなされた経済協力及び支払い等" (pdf). 2021年11月10日閲覧。
外務省 (1961年). "四最近における通商貿易上の諸問題". 2021年11月10日閲覧。
外務省 (2021年11月19日). "フィリピン共和国（Republic of the Philippines）基礎データ". 2022年2月3日閲覧。
外務省 (2019年2月22日). "日・フィリピン経済連携協定". 2021年11月10日閲覧。
外務省 (2011年8月5日). "フィリピン・ミンダナオ和平に関するアキノ大統領とムラド・モロ・イスラム解放戦線（MILF）議長との非公式会談について". 2021年11月10日閲覧。
外務省 (2014年1月26日). "ミンダナオ和平に関する交渉の終結について（外務大臣談話）". 2021年2月7日閲覧。
外務省 (2016年3月23日). "フィリピンという国：日・フィリピン国交正常化60周年". わかる！国際情勢. 2022年2月17日閲覧。
外務省. "ブルネイ・ダルサラーム国（Brunei Darussalam）基礎データ". 2022年2月3日閲覧。
外務省 (2014年4月21日). "ブルネイという国～"豊かな自然と資源に恵まれた平和な国"と日本の絆". わかる！国際情勢. 2022年2月3日閲覧。
外務省 (2010年6月1日). "日・ブルネイ経済連携協定". 2022年2月3日閲覧。
外務省 (2012年12月27日). "ベトナム～東南アジアの活力みなぎる国". 2021年11月10日閲覧。
外務省 (2021年4月16日). "ベトナム社会主義共和国（Socialist Republic of Viet Nam）基礎データ". 2022年2月3日閲覧。
外務省. "各国へのODA実績" (pdf). 2022年1月31日閲覧。
外務省 (2020年11月19日). "日・ベトナム経済連携協定". 2021年11月10日閲覧。
外務省. "原子力の開発及び平和的利用における協力のための日本国政府とベトナム社会主義共和国政府との間の協定（略称：日・ベトナム原子力協定）". 2021年11月10日閲覧。
外務省 (2020年12月16日). "マレーシア（Malaysia）基礎データ". 2022年2月7日閲覧。
外務省 (2017年12月21日). "マレーシアという国 ― 日・マレーシア外交樹立60周年". 2022年2月7日閲覧。
外務省 (2017年11月1日). "日・マレーシア経済連携協定". 2022年2月7日閲覧。
外務省. "海外在留邦人数調査統計統計表一覧（令和3年（2021年）以前）". 2022年2月7日閲覧。
外務省. "日本国とビルマ連邦との間の平和条約" (pdf). 2022年2月7日閲覧。
外務省. "日本国とビルマ連邦との間の賠償及び経済協力に関する協定" (pdf). 2022年2月7日閲覧。
外務省. "ミャンマー連邦共和国（Republic of the Union of Myanmar）基礎データ". 2022年2月7日閲覧。
外務省 (2021年2月1日). "ミャンマー国内情勢について（外務大臣談話）". 2022年2月10日閲覧。
外務省 (2022年2月1日). "クーデター後1年のミャンマー情勢について（外務大臣談話）". 2022年2月10日閲覧。
ヒューマン・ライツ・ウォッチ (2021年12月20日). "日本：ミャンマー国軍との防衛関係を断つべき防衛大学校が国軍の士官候補生を訓練". 2022年2月10日閲覧。
外務省 (2015年10月9日). "ラオスという国「日ラオス外交関係樹立60周年」". わかる！国際情勢. 2022年2月14日閲覧。
外務省. "ラオス人民民主共和国（Lao People's Democratic Republic）基礎データ". 2022年2月14日閲覧。
外務省. "日ラオス共同声明「恒久的な友好関係及び地域の繁栄に向けた包括的パートナーシップの強化」". 2022年2月14日閲覧。
外務省. "インド共和国（Republic of India）基礎データ". 2022年2月10日閲覧。
外務省 (2008年9月2日). "台頭するインド・パワーインド経済とこれからの日印関係". わかる！国際情勢. 2022年2月10日閲覧。
外務省. "日本・インド包括的経済連携協定". 2022年2月10日閲覧。
外務省. "日本国とインドとの間の安全保障協力に関する共同宣言（仮訳）". 2022年2月10日閲覧。
外務省 (2020年9月10日). "日・インド物品役務相互提供協定（日印ACSA）の署名". 2022年2月10日閲覧。
外務省. "インド・パキスタンによる核実験実施及びその後の動き（我が国の対応と国際社会の動き）". 2022年2月10日閲覧。
外務省. "スリランカ民主社会主義共和国（Democratic Socialist Republic of Sri Lanka）基礎データ". 2022年2月15日閲覧。
外務省 (2004年2月3日). "スリランカ和平プロセスに関する明石政府代表とアーミテージ米国務副長官との会談". 2022年2月15日閲覧。
外務省 (2009年2月16日). "スリランカ和平プロセス推進青年招聘について". 2022年2月15日閲覧。
外務省. "我が国のスリランカにおける「平和の定着」への貢献". 2022年2月15日閲覧。
外務省. "日・スリランカ包括的パートナーシップに関する共同宣言（骨子）" (pdf). 2022年2月15日閲覧。
外務省. "ネパール（Nepal）基礎データ". 2022年2月3日閲覧。
外務省 (2000年8月28日). "森総理の南西アジア訪問（概要と評価）". 2022年2月3日閲覧。
外務省 (2016年4月23日). "ネパールという国：日・ネパール外交関係樹立60周年". わかる！国際情勢. 2022年2月3日閲覧。
外務省 (2015年4月26日). "ネパールにおける地震に対する国際緊急援助隊・救助チームの派遣". 2022年2月3日閲覧。
外務省 (2001年10月10日). "高村外務大臣とプラダン・ネパール外務大臣の会談について". 2022年2月3日閲覧。
外務省. "パキスタン・イスラム共和国（Islamic Republic of Pakistan）基礎データ". 2022年2月15日閲覧。
外務省 (1998年6月9日). "パキスタンによる地下核実験の実施(我が国の対応：クロノロジー)". 2022年2月17日閲覧。
外務省 (1998年5月29日). "パキスタンの核実験実施に対する我が国の措置について". 2022年2月17日閲覧。
外務省 (2005年5月9日). "小泉総理のインド及びパキスタン訪問について（概要と成果）". 2022年2月17日閲覧。
外務省 (2009年4月17日). "パキスタンという国～世界の平和と安定の要". わかる！国際情勢. 2022年2月17日閲覧。
外務省. "バングラデシュ人民共和国（People's Republic of Bangladesh）基礎データ". 2022年2月18日閲覧。
外務省. "ブータン農業に改革を～ダショー西岡がブータンに残したもの". 2022年1月31日閲覧。
外務省 (2020年3月10日). "ブータン王国（Kingdom of Bhutan）基礎データ". 2022年1月31日閲覧。
外務省 (2010年12月). "最近のブータン情勢と日本・ブータン関係". 2011年10月8日閲覧。
外務省. "モルディブ共和国（Republic of Maldives）基礎データ". 2022年2月19日閲覧。
外務省. "大津波からモルディブの首都住民を守った日本の防波堤". ODAとは？ ODAちょっといい話. 2022年2月19日閲覧。
外務省 (2017年7月7日). "モルディブという国－日・モルディブ外交関係樹立50周年". わかる！国際情勢. 2022年2月19日閲覧。
外務省. "サモア独立国（Independent State of Samoa）基礎データ". 2022年2月7日閲覧。
ソロモン諸島基礎データ｜外務省
パンフレット「日本とカナダ」
Foreign Ministry of Japan: Episodes in Japan-Canada Relations.
外務省. “外交史料 Q&A 明治期 1870年代（明治初年～12年頃）” (日本語). 2022年3月2日閲覧。
外務省. “オーストリア共和国（Republic of Austria）基礎データ” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
外務省. “将来の課題のための日・オーストリア委員会” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
外務省 (2019年2月15日). “日・オーストリア首脳会談” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
外務省 (2009年3月11日). “オランダ～日蘭通商400周年” (日本語). わかる！国際情勢. 2022年3月5日閲覧。
外務省. “日蘭通商航海条約 (pdf)” (日本語). 2022年3月2日閲覧。
外務省.“オランダ王国（Kingdom of the Netherlands）基礎データ” (日本語). 2022年3月2日閲覧。
外務省 (2014年10月30日). “日蘭外相会談” (日本語). 2022年3月2日閲覧。
外務省. “ギリシャ共和国（Hellenic Republic）基礎データ” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
外務省 (2001年1月14日). “日・ギリシャ首脳会談（概要）” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
外務省. “ギリシャ共和国（Hellenic Republic）(pdf)” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
外務省. “日本政府とギリシャ共和国政府との間の文化協定(pdf)” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
外務省 (2018年7月10日). “深まる両国の絆－日スウェーデン外交関係樹立150周年” (日本語). わかる！国際情勢. 2022年3月8日閲覧。
外務省. “明治の条約書―ヨーロッパ―” (日本語). 2022年3月8日閲覧。
外務省 . “スウェーデン王国（Kingdom of Sweden）基礎データ” (日本語). 2022年1月31日閲覧。
外務省 (2017年7月9日). “日・スウェーデン首脳会談” (日本語). 2022年3月8日閲覧。
外務省 (2016年6月13日). “日・スウェーデン社会保障協定（仮称）第2回政府間交渉の開催” (日本語). 2022年3月8日閲覧。
外務省 . “スウェーデン王国国王カール１６世グスタフ陛下 (pdf)” (日本語). 2022年3月8日閲覧。
外務省 (2018年8月27日). “さらに深まる絆 ― 日・スペイン外交関係樹立150周年” (日本語). わかる！国際情勢. 2022年3月6日閲覧。
外務省. “外交史料 Q&A 明治期 1890年代（明治23年～32年頃）” (日本語). 2022年3月2日閲覧。
外務省 (2013年7月22日). “外交史料館特別展示「日本とスペイン―外交史料に見る交流史―」 V スペイン内戦と日本概説と主な展示史料” (日本語). 外交史料館. 2022年3月6日閲覧。
外務省 (2013年7月22日). “外交史料館特別展示「日本とスペイン―外交史料に見る交流史―」VI 外交関係の再開概説と主な展示史料” (日本語). 外交史料館. 2022年3月6日閲覧。
外務省.“スペイン王国（Kingdom of Spain）基礎データ” (日本語). 2022年3月2日閲覧。
外務省 (2018年10月16日). “日・スペイン首脳会談” (日本語). 2022年3月2日閲覧。
外務省 (2018年10月16日). “戦略的パートナーシップに関する日本政府とスペイン王国政府との間の共同声明（骨子） (pdf)” (日本語). 2022年3月2日閲覧。
外務省.“チェコ共和国（Czech Republic）基礎データ” (日本語). 2022年3月13日閲覧。
外務省 (2017年6月27日).“日・チェコ首脳会談” (日本語). 2022年3月13日閲覧。
外務省 (2013年8月21日).“日本国とチェコ共和国の戦略的パートナーシップに向けた共同声明（仮訳）” (日本語). 2022年3月13日閲覧。
外務省. “デンマーク王国（Kingdom of Denmark）基礎データ” (日本語). 2022年3月1日閲覧。
外務省 (2017年7月10日). “日・デンマーク首脳会談” (日本語). 2022年3月11日閲覧。
外務省 (2014年3月4日). “日本国政府及びデンマーク王国政府との間の成長とイノベーションのための戦略的パートナーシップの設立に関する共同声明（仮訳） (pdf)” (日本語). 2022年3月11日閲覧。
外務省. "〔備考〕外交関係の回復に関する書簡について" (pdf). 2022年2月22日閲覧。
外務省. "ドイツ連邦共和国（Federal Republic of Germany）基礎データ". 2022年2月22日閲覧。
外務省. "3．日独経済関係". 2022年2月22日閲覧。
外務省. "日本とドイツ交流史" (pdf). 2022年2月22日閲覧。
外務省. "5.「昭和天皇大喪の礼」に参列した国及び国際機関の代表". 2022年2月22日閲覧。
外務省 (2021年3月22日). "日独情報保護協定の署名". 2022年2月22日閲覧。
外務省. “ハンガリー（Hungary）基礎データ” (日本語). 2022年2月22日閲覧。
外務省 (2019年12月6日). “日・ハンガリー首脳会談” (日本語). 2022年3月8日閲覧。
外務省. "フランス共和国（French Republic）基礎データ". 2022年2月22日閲覧。
外務省 (2011年10月24日). "日仏情報保護協定の署名・締結". 2022年2月22日閲覧。
外務省 (2019年7月12日). "日本国の自衛隊とフランス共和国の軍隊との間における物品又は役務の相互の提供に関する日本国政府とフランス共和国政府との間の協定（略称：日・仏物品役務相互提供協定）". 2022年2月22日閲覧。
外務省 (2016年2月1日). “ベルギーという国－日本・ベルギー友好150周年” (日本語). わかる！国際情勢. 2022年3月9日閲覧。
外務省.“ベルギー王国（Kingdom of Belgium）基礎データ” (日本語). 2022年3月9日閲覧。
外務省 (2015年5月13日).“日・ベルギー首脳会談” (日本語). 2022年3月9日閲覧。
外務省. “明治・大正期の諸条約(pdf)”(日本語). 2022年3月11日閲覧。
外務省. “日本国とポーランド人民共和国との間の通商に関する条約” (日本語). 2022年3月9日閲覧。
外務省. “ポーランド共和国（Republic of Poland）基礎データ” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
外務省 (2020年1月21日). “日・ポーランド首脳会談” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
外務省 (2015年2月27日). “日・ポーランド首脳会談，共同記者発表，夕食会” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
外務省 (2009年1月7日). “ポーランドという国” (日本語). わかる！国際情勢. 2022年3月8日閲覧。
外務省 (2020年3月). “「日本とポーランド―国交樹立一〇〇周年―」について (pdf)” (日本語). 2022年3月9日閲覧。
外務省 (2010年8月6日). "ポルトガルと日本～海がつないだ友好の絆". わかる！国際情勢. 2022年3月1日閲覧。
外務省. "ポルトガル共和国（Portuguese Republic）基礎データ". 2022年3月1日閲覧。
外務省 (2015年3月27日). "日・ポルトガル首脳会談". 2022年3月1日閲覧。
外務省. “日英関係のあけぼの” (日本語). 特別展示「日英交流事始―幕末から明治へ―」. 2022年3月2日閲覧。
外務省. “明治維新期の日英交流” (日本語). 特別展示「日英交流事始―幕末から明治へ―」. 2022年3月2日閲覧。
外務省. "英国（グレートブリテン及び北アイルランド連合王国）(United Kingdom of Great Britain and Northern Ireland)基礎データ". 2022年3月2日閲覧。
外務省 (2013年7月4日). "日英間の防衛装備品等の共同開発等に係る枠組み及び情報保護協定の署名". 2022年3月2日閲覧。
外務省 (2015年1月23日). "日英外務・防衛閣僚会合". 2022年3月2日閲覧。
外務省 (2017年10月4日). "日本国の自衛隊とグレートブリテン及び北アイルランド連合王国の軍隊との間における物品又は役務の相互の提供に関する日本国政府とグレートブリテン及び北アイルランド連合王国政府との間の協定（略称：日・英物品役務相互提供協定）". 2022年3月2日閲覧。
外務省 (2021年11月2日). "日英首脳会談". 2022年3月2日閲覧。
外務省. "日英包括的経済連携協定（EPA）". 2022年3月2日閲覧。
外務省日・米物品役務相互提供協定（日米ACSA）の発効
外務省日本国の自衛隊とオーストラリア国防軍との間における物品又は役務の相互の提供に関する日本国政府とオーストラリア政府との間の協定
外務省日本国の自衛隊とグレートブリテン及び北アイルランド連合王国の軍隊との間における物品又は役務の相互の提供に関する日本国政府とグレートブリテン及び北アイルランド連合王国政府との間の協定
外務省日本国の自衛隊とカナダ軍隊との間における物品又は役務の相互の提供に関する日本国政府とカナダ政府との間の協定
外務省日・仏物品役務相互提供協定（日仏ACSA）の署名
日・インド物品役務相互提供協定（日印ACSA）の効力発生のための外交上の公文の交換外務省
日・独物品役務相互提供協定（日独ACSA）の効力発生外務省
"日・ASEAN包括的経済連携協定第一改正議定書の効力発生のための通告". 外務省. 2020年6月16日. 2020年6月17日閲覧。
"日・ASEAN包括的経済連携協定第一改正議定書の効力の発生に関するベトナムの通告". 外務省. 2020年7月28日. 2020年7月29日閲覧。
"日・ASEAN包括的経済連携協定第一改正議定書の効力の発生に関するブルネイの通告". 外務省. 2020年9月11日. 2020年9月11日閲覧。
"日・ASEAN包括的経済連携協定第一改正議定書の効力の発生に関するカンボジアの通告". 外務省. 2021年1月29日. 2021年1月29日閲覧。
"日・ASEAN包括的経済連携協定第一改正議定書の効力の発生に関するフィリピンの通告". 外務省. 2021年3月23日. 2021年3月23日閲覧。
"日・ASEAN包括的経済連携協定第一改正議定書の効力の発生に関するマレーシアの通告". 外務省. 2021年4月20日. 2021年4月21日閲覧。
環太平洋パートナーシップ（TPP）協定の署名外務省HP
外務省トップページ > 会見・発表・広報 > 報道発表 > 環太平洋パートナーシップ（TPP）協定の国内手続の完了に関する通報平成29年1月20日
環太平洋パートナーシップに関する包括的及び先進的な協定（TPP11協定）の署名外務省HP
外務省HP トップページ > 会見・発表・広報 > 報道発表 > 環太平洋パートナーシップに関する包括的及び先進的な協定（TPP11協定）の国内手続の完了に関する通報
"第4回RCEP首脳会議及びRCEP協定署名式の開催". 外務省. 2020年11月15日. 2020年11月16日閲覧。
"報道発表地域的な包括的経済連携協定に関する我が国による受諾書の寄託". 外務省. 2021年6月26日閲覧。
https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/india/data.html
https://www.mofa.go.jp/region/asia-paci/indonesia/data.html
https://www.mofa.go.jp/region/asia-paci/cambodia/data.html
https://www.mofa.go.jp/mofaj/a_o/na/kr/page3_001097.html
https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/china/data.html
https://www.mofa.go.jp/region/asia-paci/nepal/data.html
https://www.mofa.go.jp/region/asia-paci/pakistan/data.html
https://www.mofa.go.jp/region/asia-paci/bangladesh/data.html
https://www.mofa.go.jp/region/asia-paci/philippine/data.html
https://www.mofa.go.jp/region/asia-paci/bhutan/data.html
https://www.mofa.go.jp/region/asia-paci/brunei/data.html
https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/vietnam/data.html
https://www.mofa.go.jp/region/asia-paci/malaysia/data.html
https://www.mofa.go.jp/region/asia-paci/myanmar/data.html
https://www.mofa.go.jp/region/asia-paci/maldives/data.html
https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/mongolia/data.html
https://www.mofa.go.jp/region/asia-paci/laos/data.html
https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/culture/koryu/kuni/jigyo/topics_2.html
https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/yemen/data.html
https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/iran/data.html
https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/iceland/ji_50shunen/msg_hd.html
https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/ireland/ji50_sm.html
https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/armenia/data.html
https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/treaty/pdfs/A-S38(2)-119.pdf
https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/estonia/data.html
https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/treaty/pdfs/A-S38(2)-133.pdf
https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/treaty/pdfs/A-S38(2)-189.pdf
https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/treaty/pdfs/A-S38(3)-284.pdf
https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/treaty/pdfs/A-S38(1)-057.pdf
https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/treaty/pdfs/A-S38(1)-066.pdf
https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/germany/jg150/index.html
https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/germany/data.html
https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/treaty/pdfs/A-S38(1)-084.pdf
https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/treaty/pdfs/A-S38(2)-145.pdf
https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/treaty/pdfs/A-S38(1)-021.pdf
https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/treaty/pdfs/A-S38(2)-184.pdf
https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/latvia/data.html
https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/lithuania/data.html
https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/russia/data.html
https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/usa/data.html
https://www.mofa.go.jp/mofaj/area/taiwan/data.html
https://www.mofa.go.jp/region/middle_e/yemen/data.html
https://www.mofa.go.jp/region/middle_e/yemen/data.html

moj.go.jp

“【第１図】在留外国人数の推移”. 出入国在留管理庁. 2024年11月22日閲覧。
“【令和５年末】公表資料（PDF : 275KB）PDFファイル（別ウィンドウで開く）”. 出入国在留管理庁. 2024年11月3日閲覧。
出入国在留管理庁. "【在留外国人統計（旧登録外国人統計）統計表】". 2022年1月31日閲覧。

motenas-japan.jp

MOTENAS JAPAN. "フランス人からみた日本の魅力！伝統文化が好きな理由". 2022年2月22日閲覧。

motor-fan.jp

car.motor-fan.jp

Motor.Fan.jp (2020年2月26日). "ドイツ自動車市場分析：360万台市場のトップはVW、2位メルセデス、4位BMW、では3位は？トヨタ、マツダ、ホンダ、スバルのシェアは何％". 2022年2月22日閲覧。

msn.com

sankei.jp.msn.com

「日印首脳会談、安保共同宣言に署名」『産経新聞』2008年10月12日。2008年12月10日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年2月10日閲覧。

nakamuraya.co.jp

新宿中村屋. "ラス・ビハリ・ボース". 2022年2月10日閲覧。

nara-np.co.jp

奈良新聞 (2014年3月20日). "「林邑楽」1300年ぶり里帰り - 来月、初のベトナム公演／南都楽所". 2021年11月10日閲覧。

ndl.go.jp

ndlsearch.ndl.go.jp

中村修也「白村江の戦いの意義」『東アジアの古代文化』第133号、東京 : 大和書房、2007年、31–44頁。CRID 1520573329728776960。ISSN 0913-5650。
森克己「日・宋と高麗との私献貿易」『朝鮮学報』第14号、天理 : 朝鮮学会、1959年10月、545–556頁。CRID 1520290884119601664。ISSN 0577-9766。
姜在彦「北九州から韓日関係を考える「応永の外寇」と博多の人びと」『月刊韓国文化』第283号、[朝霞] : 企画室アートプランニング ; 1979-2004、2003年6月、44–50頁。CRID 1523388080491507712。
小松克己「日清戦争と朝鮮:教科書記述を検討する(上)江華島事件から大韓帝国成立まで」『歴史地理教育』第780号、東京 : 歴史教育者協議会、2011年10月、64–69頁。CRID 1520853833719945216。ISSN 0288-1535。NAID 40019005598。国立国会図書館書誌ID:11253667。
小松克己「日清戦争と朝鮮:教科書記述を検討する(下)江華島事件から大韓帝国成立まで」『歴史地理教育』第781号、東京 : 歴史教育者協議会、2011年11月、72–79頁。CRID 1520853833269849984。ISSN 0288-1535。NAID 40019048576。国立国会図書館書誌ID:11287417。
金文子『日露戦争と大韓帝国 : 日露開戦の「定説」をくつがえす』高文研、2014年。ISBN 978-4874985540。国立国会図書館書誌ID:025789251。
石丸安蔵「朝鮮戦争と日本の関わり:忘れ去られた海上輸送」『戦史研究年報』第11号、東京 : 防衛省防衛研究所、2008年3月、21–40頁。ISSN 1345-5117。NDLJP:1282512。国立国会図書館デジタルコレクション
葛原和三「朝鮮戦争と警察予備隊:米極東軍が日本の防衛力形成に及ぼした影響について」『防衛研究所紀要』第8巻第3号、東京 : 防衛省防衛研究所、2006年3月、21–37頁。CRID 1521699230011373568。ISSN 1344-1116。国立国会図書館書誌ID:7930377。国立国会図書館デジタルコレクション
江川明夫「総領事館ほっとライン(25)マニラ 16世紀から日本人町の歴史持つ国」『世界週報』第86巻第33号、時事通信社、1999年2月、68‐69頁。ISSN 0911-0003。NAID 40006812908。
清水有子「日本スペイン断交(1624年)の再検討:江戸幕府「鎖国」政策の形成過程」『歴史学研究』第853号、東京 : 績文堂出版、2009年5月、1–15, 48頁。CRID 1520572358343577088。ISSN 0386-9237。NDLJP:13003102。
Carlos Perez Fernandez-Turegano (2020年3月). "Relaciones diplomaticas Espana-Japon tras la firma del tratado de amistad, comercio y navegacion (1868-1900)" [修好通商航海条約締結後の日本スペイン外交関係史(1868年〜1900年)]. 愛知県立大学文字文化財研究所紀要. 長久手 : 愛知県立大学文字文化財研究所 (6): 192–140. CRID 1520853835161230592. ISSN 2189-5287。

dl.ndl.go.jp

石丸安蔵「朝鮮戦争と日本の関わり:忘れ去られた海上輸送」『戦史研究年報』第11号、東京 : 防衛省防衛研究所、2008年3月、21–40頁。ISSN 1345-5117。NDLJP:1282512。国立国会図書館デジタルコレクション
荒哲「フィリピンのリカルテ将軍に関する一考察 (一九一五年〜一九四五年)」『季刊国際政治』第120巻、日本国際政治学会、1999年2月、210‐229頁。ISSN 0454-2215。NAID 130004303149。
ヘルマン・Th・ブッセマーカー. “日本との対立抗争－オランダのディレンマ 1904～1941 年－ (pdf)” (日本語). 2022年3月2日閲覧。
清水有子「日本スペイン断交(1624年)の再検討:江戸幕府「鎖国」政策の形成過程」『歴史学研究』第853号、東京 : 績文堂出版、2009年5月、1–15, 48頁。CRID 1520572358343577088。ISSN 0386-9237。NDLJP:13003102。
国立国会図書館. “特命全権大使米欧回覧実記. 第4篇欧羅巴大洲ノ部中‐ 第六十七巻嗹馬国（デンマルク）ノ記” (日本語). 国立国会図書館デジタルコレクション. 2022年3月11日閲覧。
松尾稔「戦後の日独貿易関係」『世界経済』第8巻第8号、世界経済調査会、1953年8月、43–51頁。CRID 1522262179895246976。ISSN 0287-9409。NAID 40002112957。NDLJP:2283974。
国立国会図書館. “白耳義国史” (日本語). 国立国会図書館デジタルコレクション. 2022年3月2日閲覧。

id.ndl.go.jp

小松克己「日清戦争と朝鮮:教科書記述を検討する(上)江華島事件から大韓帝国成立まで」『歴史地理教育』第780号、東京 : 歴史教育者協議会、2011年10月、64–69頁。CRID 1520853833719945216。ISSN 0288-1535。NAID 40019005598。国立国会図書館書誌ID:11253667。
小松克己「日清戦争と朝鮮:教科書記述を検討する(下)江華島事件から大韓帝国成立まで」『歴史地理教育』第781号、東京 : 歴史教育者協議会、2011年11月、72–79頁。CRID 1520853833269849984。ISSN 0288-1535。NAID 40019048576。国立国会図書館書誌ID:11287417。
金文子『日露戦争と大韓帝国 : 日露開戦の「定説」をくつがえす』高文研、2014年。ISBN 978-4874985540。国立国会図書館書誌ID:025789251。
葛原和三「朝鮮戦争と警察予備隊:米極東軍が日本の防衛力形成に及ぼした影響について」『防衛研究所紀要』第8巻第3号、東京 : 防衛省防衛研究所、2006年3月、21–37頁。CRID 1521699230011373568。ISSN 1344-1116。国立国会図書館書誌ID:7930377。国立国会図書館デジタルコレクション
立川京一「インドシナ残留日本兵の研究 (PDF)」『戦史研究年報』第5号、東京 : 防衛省防衛研究所、2002年3月、43–58頁。CRID 1520291855116963328。ISSN 1345-5117。国立国会図書館書誌ID:6211675。2024年2月17日閲覧。
李景珉「インドの政治家・ジャワハルラル・ネルーの日本観」『比較文化論叢 : 札幌大学文化学部紀要』第32巻、札幌 : 札幌大学文化学部、2016年3月、29–37頁。CRID 1050845762485127168。ISSN 1346-6844。国立国会図書館書誌ID:027315290。
中村静夫「シェーンブルン宮廷庭園内の日本風庭園の特性分析」『大妻女子大学紀要. 家政系』第34号、大妻女子大学、1998年、199–208頁。CRID 1520009410443188352。ISSN 0916-7986。国立国会図書館書誌ID:4439115。

ndl.go.jp

国立国会図書館. “1873年ウィーン万博明治政府初参加【コラム】ウィーン万博とジャポニスム” (日本語). 博覧会近代技術の展示場. 2022年3月6日閲覧。
国立国会図書館. “第2部 2. 蘭学者の活躍” (日本語). 江戸時代の日蘭交流. 2022年3月5日閲覧。
本の万華鏡. "第2章ドイツ人俘虜がもたらした技術や文化". 第7回ドイツに学び、ドイツに驚く―近代日独関係のひとコマ. 2022年2月22日閲覧。

nepaljapan.com

"यी हुन् नेपाल भ्रमण गर्ने पहिलो जापानी र जापान भ्रमण गर्ने पहिलो नेपाली" [初めてネパールを訪れた日本人と、初めて日本を訪れたネパール人]. ネパールジャパン (ネパール語). カトマンズ. 2018年5月18日. 2022年2月18日閲覧。

newsphere.jp

NewSphere (2015年10月15日). "日本が米印海上訓練の正式メンバーに？印紙報道「重大な転換点」と言われる理由とは". 2022年2月10日閲覧。

nhandan.vn

"Tăng cường hợp tác kinh tế, thương mại Việt Nam-Nhật Bản" [ベトナムと日本の間の経済貿易協力の強化]. ニャンザン (ベトナム語). ハノイ. 2021年11月25日. 2022年2月19日閲覧。

nhk.or.jp

www2.nhk.or.jp

NHK. "カンボジアPKO 自衛隊初派遣". NHKアーカイブス. 2022年2月7日閲覧。
NHK. "ＮＨＫスペシャル海外派遣自衛隊PKO部隊の100日". NHKアーカイブス. 2022年2月7日閲覧。
NHKアーカイブス. "戦機動くビルマ戦線". 2022年2月7日閲覧。
NHKアーカイブス . “ＮＨＫ特集私は日本のスパイだった～秘密諜報員ベラスコ～” (日本語). 2022年3月2日閲覧。

nhk.or.jp

NHK (2019年9月26日). "日独など４か国外相「早期の国連安保理改革を」". 2022年2月22日閲覧。
NHK.“ロストフの１４秒日本vs.ベルギー知られざる物語” (日本語). NHKスペシャル放送内容. 2022年3月9日閲覧。

www3.nhk.or.jp

NHK (2021年9月24日). "【詳しく】QUAD（クアッド）とは？中国とどう向き合う？". 2022年2月10日閲覧。

nihon-u.ac.jp

eco.nihon-u.ac.jp

安東和民「チェコにおける日系企業・工場進出の経緯 : 20年余にわたる体験的考察 (欧州新興市場における日系企業の投資行動 : アジア新興市場との比較)(pdf)」『産業経営プロジェクト報告書』第42巻、日本大学経済学部産業経営研究所、2019年3月、65-82ページ、ISSN 2185-7636、NAID 40022171443。

nii.ac.jp

ci.nii.ac.jp

小松克己「日清戦争と朝鮮:教科書記述を検討する(上)江華島事件から大韓帝国成立まで」『歴史地理教育』第780号、東京 : 歴史教育者協議会、2011年10月、64–69頁。CRID 1520853833719945216。ISSN 0288-1535。NAID 40019005598。国立国会図書館書誌ID:11253667。
小松克己「日清戦争と朝鮮:教科書記述を検討する(下)江華島事件から大韓帝国成立まで」『歴史地理教育』第781号、東京 : 歴史教育者協議会、2011年11月、72–79頁。CRID 1520853833269849984。ISSN 0288-1535。NAID 40019048576。国立国会図書館書誌ID:11287417。
斉藤慎一、李津娥、有馬明恵、向田久美子、日吉昭彦「韓流ブームと対韓意識:韓流との関連で見た韓国・韓国人イメージおよび日韓関係に対する認識」『東京女子大学比較文化研究所紀要』第71巻、東京女子大学比較文化研究所、2010年1月、1–32頁。CRID 1050282812635211136。ISSN 0563-8186。NAID 120006512230。
芳賀美智雄「インドネシアにおける日本軍政の功罪 (PDF)」『戦史研究年報』第3巻、防衛省防衛研究所、2007年3月、1–19頁。ISSN 1345-5117。NAID 40015348698。
井上博「インドネシアの自動車国産化政策と日本自動車資本」『経済論叢』第146巻、京都大學經濟學會、1990年10月、325-348ページ頁。ISSN 0013-0273。NAID 110000421501。
林理介「インドネシアの反日運動とその背景 (反日運動の実態と構造(特集))」『公明』第141巻、公明機関紙局、2000年、128–139頁。ISSN 0454-2436。NAID 40001261282。
若月秀和「福田ドクトリン : ポスト冷戦外交の「予行演習」」『国際政治』第2000巻第125号、日本国際政治学会、2000年10月、197–217, L23頁。CRID 1390282680311003904。doi:10.11375/kokusaiseiji1957.125_197。ISSN 0454-2215。NAID 130004303232。
清水潤三「アンコール・ワットにのこされた森本一房の墨書について」『史學』第44巻第3号、三田史学会、1972年4月、79‐89頁。ISSN 0386-9334。NAID 110007410184。
原不二夫「マラヤ共産党と抗日戦争－「祖国救援」「マラヤ民族解放」の交錯－」『アジア経済』第19巻第8号、アジア経済研究所、1978年8月、2‐27頁。ISSN 0002-2942。NAID 120007140842。2022年1月31日閲覧。
清水有子「フィリピン(ルソン)の日本人居住地と日本町 (特集朱印船貿易・南洋日本町地図の再検討)」『環日本海研究年報』第24巻、新潟大学現代社会文化研究科環日本海研究室、2019年3月、9‐16頁。hdl:10191/50978。ISSN 1347-8818。NAID 120006763699。
江川明夫「総領事館ほっとライン(25)マニラ 16世紀から日本人町の歴史持つ国」『世界週報』第86巻第33号、時事通信社、1999年2月、68‐69頁。ISSN 0911-0003。NAID 40006812908。
池端雪浦「明治期日本におけるフィリピンへの関心」『アジア・アフリカ言語文化研究』第61巻、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所、2001年3月31日、203‐230頁。ISSN 0387-2807。NAID 120000997418。
荒哲「フィリピンのリカルテ将軍に関する一考察 (一九一五年〜一九四五年)」『季刊国際政治』第120巻、日本国際政治学会、1999年2月、210‐229頁。ISSN 0454-2215。NAID 130004303149。
松永典子「日本軍政下(1941年〜1945年)の北ボルネオにおける教育施策--1942年、1943年「北ボルネオ軍政概要」を中心として」『ポリグロシア』第32巻第4号、立命館アジア太平洋大学言語教育センター、2003年3月、65–74頁。ISSN 1345-0891。NAID 40005821338。
ファムティトゥザン「ベトナムと日本の近代における「文明開化」 : 福澤諭吉とファン・ボイ・チャウの「文明開化」観念を比較して」『日越交流における歴史、社会、文化の諸課題』国際日本文化研究センター、2015年3月、87–96頁。CRID 1390572174724487040。doi:10.15055/00001083。NAID 120006683055。
白石昌也「ベトナム民族運動と日本・アジア－ファン・ボイ・チャウの革命思想と対外認識－」『東南アジア－歴史と文化－』第1994巻第23号、東南アジア史学会、1999年2月、125‐128頁。ISSN 0386-9040。
今井昭夫「ファン・ボイ・チャウの日本滞在経験とその思想形成 (資料紹介東遊運動100周年記念学術交流会議に参加して)」『東京外大東南アジア学』第11巻、東京外国語大学東南アジア課程研究室、2015年3月31日、80‐86頁。NAID 40007362045。
真栄平房昭、漢那敬子「琉球・マラッカ交流史についての予備的調査マレーシア調査紀行」『史料編集室紀要』第28巻、沖縄県立図書館、2003年3月、119–136頁。CRID 1390854882642745472。doi:10.24484/sitereports.121015-57908。ISSN 0914-4137。NAID 40005849120。2023年11月10日閲覧。
中島楽章「マラッカの琉球人 : ポルトガル史料にみる」『史淵』第154巻、九州大学大学院人文科学研究院、2017年3月、1–42頁。CRID 1390853649774246016。doi:10.15017/1804161。hdl:2324/1804161。ISSN 0386-9326。NAID 120006220582。2022年1月31日閲覧。
坪内隆彦「新アジアの英雄たち(9)官憲の弾圧に屈せず植民地から解放を訴え続けた情熱的なビルマ人僧侶ウー・オッタマ」『月間日本』第10巻第9号、K&Kプレス、2006年9月、80‐87頁。NAID 40007381003。
岩根承成、碓井哲郎「ビルマ・カラゴン村事件とその取り組み (特集靖国神社問題)」『戦争責任研究』第76巻、日本の戦争責任資料センター、2012年、23‐31頁。ISSN 1343-7348。NAID 40019369708。
具島兼三郎「ビルマ獨立論(上) : 太平洋戦爭によるビルマの政治的変化について」『法政研究』第19巻第2号、九州大学法政学会、1951年11月、1–48頁。CRID 1390853649684999808。doi:10.15017/1265。hdl:2324/1265。ISSN 0387-2882。NAID 110006261915。
具島兼三郎「ビルマ獨立論(中) : 太平洋戦爭によるビルマの政治的変化について」『法政研究』第19巻第3号、九州大学法政学会、1952年1月、49–72頁。CRID 1390009224754964352。doi:10.15017/1270。hdl:2324/1270。ISSN 0387-2882。NAID 110006261920。
具島兼三郎「ビルマ獨立論(下) : 太平洋戦爭によるビルマの政治的変化について」『法政研究』第19巻第4号、九州大学法政学会、1952年3月、1–44頁。CRID 1390290699731681920。doi:10.15017/1273。hdl:2324/1273。ISSN 0387-2882。NAID 110006261923。
赤木完爾「仏印武力処理をめぐる外交と軍事 : 「自存自衛」と「大東亜解放」の間」『法学研究』第57巻第9号、慶應義塾大学法学研究会、1984年9月、28‐62頁。ISSN 0389-0538。NAID 120005952539。
「日本防衛学会第4回公開シンポジウム新しい時代の日豪・日印・日韓準同盟関係と東アジアの安全保障」『防衛学研究』第45巻、日本防衛学会、25‐83ページ頁、2011年9月。ISSN 0915-5163。NAID 40019050369。
臼田雅之「日印交流の1500年を振り返る-仏教伝来から経済自由化時代まで (特集インドを解く)」『をちこち』第18巻、国際交流基金、2007年8月、45‐49頁。NAID 40015591541。
和田桂子「野口米次郎のロンドン(14)タゴールとの交友」『大阪学院大学外国語論集』第47巻、大阪学院大学外国語学会、2003年3月、57‐76ページ頁。ISSN 0385-423X。NAID 40005827816。
宮城源太郎「ラス・ビハリ・ボース (日本に亡命した人々)」『コリア評論』第10巻第3号、コリア評論社、1968年3月、28‐31ページ頁。ISSN 0454-4234。NAID 40001410386。
森瀬晃吉「第二次世界大戦とスバス・チャンドラ・ボース」『大垣女子短期大学研究紀要』第40巻、大垣女子短期大学、1999年3月19日、57‐70ページ頁。ISSN 1342-0186。NAID 110000486536。
松田十刻「ドキュメント英空母を撃沈! しかし機動部隊が壊滅の危機に… (特集セイロン沖海戦 : ミッドウェーの敗戦はここから始まっていた)」『歴史街道』第387巻、PHP研究所、2020年7月、90-97ページ頁。NAID 40022267998。
宮本琢也、高橋宏幸「スリランカにおける日系企業進出の利点と課題」『グローバルビジネスジャーナル』第1巻第1号、一般社団法人グローバルビジネス学会、2015年、18–25頁。NAID 130007688430。
山田一夫「ゆれるパキスタン経済--日本綿業の市場性としての今後の見透し」『産業月報』第2巻第2号、大阪市立大学商学部経営研究会、1953年2月、57-67ページ頁。NAID 40001473785。
稲野強「牧野伸顕と日露戦争（二） : オーストリアの新聞から見た戦争世論」『群馬県立女子大学紀要』第10巻、群馬県立女子大学、1990年3月、33–47頁。CRID 1050859073008206976。ISSN 0285-9432。NAID 110001234218。
岩生成一「日蘭交渉の先駆者ヤン・ヨーステン」『日本歴史』第117巻、吉川弘文館、1958年3月、 16-29ページ、 ISSN 0386-9164、 NAID 40003063577。
庭野吉弘「ヒュースケンという人物」『東日本英学史研究』第10巻、日本英学史学会東日本支部事務局、2011年3月、69-72ページ、NAID 40018778380。
相原正義「お雇い外国人土木技師ムルデルと亀田川転注」『人文論究』第68巻、北海道教育大学、1999年9月、11-32ページ、ISSN 0446-804X 、NAID 110000239152。
オステン・リチャード「異文化の理解(その1)日本語におけるオランダ語系外来語の影響」『愛国学園短期大学紀要』第35巻、愛国学園短期大学、2017年、65-74ページ、ISSN 0287-8615 、NAID 40021366363。
篭谷直人「日蘭会商（1934年6月-38年初頭）の歴史的意義--オランダの帝国主義的アジア秩序と日本の協調外交」『人文学報』第81巻、京都大学人文科学研究所、1998年3月、1-46ページ、ISSN 0449-0274 、NAID 110000238819。
中尾知代「日本・オランダ・インドネシア三国間のわだかまり (特集2 日本とオランダのインドネシア支配を考える)」『立命館平和研究』第2巻、立命館大学国際平和ミュージアム、2001年、53-59ページ、NAID 40005378207。
パパレクサンドロプロス・スティリアノス「ギリシャにおける日本研究の過去と現在」『世界の日本研究』第2014巻、国際日本文化研究センター、2015年3月、55–62頁。CRID 1390009224849177344。doi:10.15055/00003629。ISSN 0919-0465。NAID 120006354927。。
大場秀章「ツュンベリーと江戸時代の植物学」『日経サイエンス』第27巻第2号、日経サイエンス、1997年2月、 104-111ページ、ISSN 0917-009X 、NAID 40004872550。
吉武信彦「日本・北欧政治関係の史的展開--日本からみた北欧 (pdf)」『地域政策研究』第3巻第1号、高崎経済大学地域政策学会、2000年7月、 19-48ページ、ISSN 1344-3666 、NAID 40005219283。
佐久間正「ベルナルディーノ・デ・アビラ・ヒロンの日本王国に関する報告」『清泉女子大学貴陽』第10巻、清泉女子大学、1963年3月30日、 63‐112ページ、NAID 110000247223。
蝦名裕一・高橋裕史「『ビスカイノ報告』における1611年慶長奥州地震津波の記述について (PDF) 」、『歴史地震』第29巻、東京大学地震研究所、2014年、195-207ページ、ISSN 1349-9890、NAID 40020176240。
平井うらら「慶長遣欧使節のスペインにおける足跡」『REHK』第1巻、京都外国語大学、1993年3月30日、87-104ページ、NAID 110000078907。
ゲルハルト・クレーブス「翻訳第二次世界大戦下の日本=スペイン関係と諜報活動(2・完)」田島信雄・井出直樹訳、『成城法学』第63巻、成城大学、2001年1月、237‐268ページ、ISSN 0386-5711 、NAID 110000246520。
安東和民「チェコにおける日系企業・工場進出の経緯 : 20年余にわたる体験的考察 (欧州新興市場における日系企業の投資行動 : アジア新興市場との比較)(pdf)」『産業経営プロジェクト報告書』第42巻、日本大学経済学部産業経営研究所、2019年3月、65-82ページ、ISSN 2185-7636、NAID 40022171443。
佐保吉一「大正時代北海道招聘デンマーク農家に関する一考察(前)エミール・フェンガの書簡を中心に」『北海道東海大学紀要. 芸術工学部』第26巻、北海道東海大学、2006年、15-22ページ、ISSN 0288-4992、NAID 110006458716。
佐保吉一「大正時代北海道招聘デンマーク農家に関する一考察(後)エミール・フェンガの書簡を中心に」『北海道東海大学紀要. 芸術工学部』第5巻、北海道東海大学、2012年、91-112ページ、ISSN 1883-5252、NAID 40019734019。
堅田剛「伊藤博文の憲法修業--吉野作造「スタイン、グナイストと伊藤博文」を読む」『独協法学』第73巻、獨協大学法学会、2007年9月、 1-29ページ、ISSN 0389-9942 、NAID 120006009543。
長野哲雄「ドイツ陸軍軍医レオポルド・ミュルレル博士(こぼれ話)」『ファルマシア』第45巻第3号、公益社団法人日本薬学会、2009年、 278-279ページ、ISSN 0014-8601 、NAID 110009891058。
佐藤裕「日本外科学会を育てたスクリバの系譜」『日本外科学会雑誌』第103巻第5号、一般社団法人日本外科学会、2002年5月1日、 449-450ページ、ISSN 0301-4894 、NAID 110003944896。
矢島道子「ナウマンゾウの「ナウマン」は-日本で最初の地質学教授のこと」『学術の動向』第13巻第8号、日本学術協力財団、2008年、93–97頁。CRID 1390001205029047040。doi:10.5363/tits.13.8_93。ISSN 1342-3363。NAID 130001751631。。
長妻広至「カール・ラートゲンの明治期日本経済論」『人文学部紀要』第5巻、神戸学院大学、1992年10月、 85-100ページ、ISSN 0915-9800 、NAID 110000539223。
堀内剛二「エルウィン・クニッピングについて」『科学史研究』第28巻、岩波書店、1954年4月、 23-30ページ、ISSN 0022-7692 、NAID 40000416174。
加藤誠軌、薗田義雄「ワグネル--日本の近代窯業育ての親(セラミックサロン)」『セラミックス』第18巻第1号、日本セラミックス協会、1983年1月、 57-61ページ、NAID 40002177466。
瀬戸利春「日本陸軍近代化の父クレメンス・メッケル」『歴史群像』第15巻第4号、学研パブリッシング、2006年8月、 174-181ページ、NAID 40020663856。
金森誠也「カイザー・ヴィルヘルム2世の反日黄禍論」『国際文化表現研究』第8号、国際文化表現学会、2012年、113–124頁。CRID 1520572358078850944。ISSN 1880-1471。NAID 40019634944。。
飯倉章「世紀の終りと「黄禍」の誕生 : カイザーとその寓意画,および三国干渉」『国際文化研究所紀要』第3巻、城西大学国際文化研究所、1997年7月、1–23頁。CRID 1390572175479767808。doi:10.20566/13412663_3_1。ISSN 1341-2663。NAID 110004871943。。
松尾稔「戦後の日独貿易関係」『世界経済』第8巻第8号、世界経済調査会、1953年8月、43–51頁。CRID 1522262179895246976。ISSN 0287-9409。NAID 40002112957。NDLJP:2283974。
植田康成「アルバイト・カルテ・ゲレンデ等:日本語におけるドイツ語からの借用語」『広島大学文学部紀要』第58巻第特輯4号、広島大学文学部、1998年12月、1–93頁。CRID 1520290885402737920。ISSN 0437-5564。NAID 40003290408。
木崎良平「わが国におけるロシア研究の胎動--「ベニョーフスキー事件」を中心として」『鹿大史学』第13巻、鹿大史学会、1965年11月、 29-53ページ、ISSN 0451-1913 、NAID 40000484040。
渡邊公夫「宣教医ベッテルハイムの琉球王国宣教とそのイギリス帝国宣教史上の意義」『沖縄文化研究』第46巻、法政大学沖縄文化研究所、2019年3月、149–202頁。CRID 1390290699801550080。doi:10.15002/00021742。hdl:10114/00021742。ISSN 1349-4015。NAID 120006636315。。
帆刈浩之「東アジア医療史より見たベッテルハイム史料(2) : 琉球における牛痘法の導入について」『沖縄史料編集紀要』第37巻、沖縄県教育委員会、2014年3月20日、 23-38ページ、ISSN 0914-4137 、NAID 120005538175。
高橋俊三「ベッテルハイムの「英琉辞書」とモリソンの「華英字典」との比較」『南島文化』第30巻、沖縄国際大学南島文化研究所、2008年3月、67–85頁。CRID 1050001338772518528。hdl:2308/2332。ISSN 0388-6484。NAID 110007014680。。
惠谷敏規「一八四九年の英艦マリナー号来琉と在琉英人宣教師ベッテルハイム ―ベッテルハイムの滞在に関する英琉交渉に注目して―」『白山史学』第57巻、白山史学会、2021年3月、25–55頁。CRID 1390857523699598592。doi:10.34428/00013847。ISSN 0385-9460。NAID 40022551065。。
近藤正憲「20世紀初頭ハンガリーで出版された日本語教科書とその時代背景」『世界の日本語教育. 日本語教育論集』第15巻、国際交流基金日本語事業部企画調整課、2005年11月、175–192頁。CRID 1390290699859132928。doi:10.20649/00000363。ISSN 0917-2920。NAID 110002965050。。
梅村裕子「今岡十一郎の活動を通して観る日本・ハンガリー外交関係の変遷」『国際関係論叢』第2巻第2号、東京外国語大学国際関係研究所、2013年7月、159–206頁。CRID 1390014183333204096。doi:10.15026/74624。ISSN 2186-8832。NAID 120005353852。。
近藤正憲「戦間期における日洪文化交流の史的展開」『千葉大学社会文化科学研究』第4巻、千葉大学大学院社会文化科学研究科、2000年2月、427–432頁。CRID 1050007072212402688。ISSN 1342-8403。NAID 110004597271。。
戸谷浩「提督の白い馬・天皇の白い馬--戦間期の日本=ハンガリー関係史の一断章」『明治学院論叢』第621巻、明治学院大学、1999年1月、 27-45ページ、ISSN 0918-9858 、NAID 40003631346。
滝澤壽「日本の地を踏んだ最初のフランス人のこと--フランソワ・カロンと『日本大王国志』のことども」『クインテット』第28巻、「クインテット」刊行会、2008年、105-120ページ頁。ISSN 0919-9683。NAID 40016395468。
白井智子「生野鉱山の近代化とお雇いフランス人」『姫路独協大学外国語学部紀要』第20巻、姫路獨協大学、2007年3月、187-203ページ頁。ISSN 0914-6784。NAID 110009658295。
セゲラマチュー「クレマンソーと日本 : 1907年の日仏協約から1919年のパリ講和会議まで (日仏会館創立90周年記念号) -- (日仏会館創立90周年記念シンポジウム両大戦間における日仏関係の新段階)」『日仏文化』第83巻、日仏会館、2014年1月、13-22ページ頁。ISSN 0289-1085。NAID 40020017576。
金原礼子、西尾和子「日本に於けるフランス語・フランス文化の受容」『外国語教育論集』第11巻、筑波大学、1989年、171-190ページ頁。ISSN 0916-0051。NAID 110000132497。
今田良信「日本語におけるフランス語からの借用語--その意味をめぐって」『ニダバ』第28巻、西日本言語学会、1999年、88-97ページ頁。ISSN 0289-0089。NAID 120006712399。
岡崎拓「ポーランドにおける自動車産業の発展経路」『比較経済研究』第53巻第2号、比較経済体制学会、2016年、2_37-2_49頁。CRID 1390282680297392896。doi:10.5760/jjce.53.2_37。ISSN 1880-5647。NAID 130005161711。
中島楽章「胡椒と佛郎機 : ポルトガル私貿易商人の東アジア進出」『東洋史研究』第74巻第4号、東洋史研究会、2016年3月、755-792ページ頁。ISSN 0386-9059。NAID 120006604512。
中島楽章「ポルトガル人の日本初来航と東アジア海域交易」『史淵』第142巻、九州大学大学院人文科学研究院、2005年3月、33-72ページ頁。ISSN 0386-9326。NAID 110006263242。
中島楽章「ポルトガル人日本初来航再論」『史淵』第146巻、九州大学大学院人文科学研究院、2009年3月、41-79ページ頁。ISSN 0386-9326。NAID 120001164449。
木村專太郎「医者も知りたい「医者のはなし」(第13回)西洋医学の伝来事始ルイス・デ・アルメイダ(1)ポルトガルから大分へ」『臨床整形外科』第40巻第3号、医学書院、2005年3月、282-286ページ頁。ISSN 0557-0433。NAID 40006665089。
木村專太郎「医者も知りたい【医者のはなし】(第14回)西洋医学の伝来事始ルイス・デ・アルメイダ(2)西九州での布教活動」『臨床整形外科』第40巻第6号、医学書院、2005年6月、690-693ページ頁。ISSN 0557-0433。NAID 40006814471。
ファティマ・アルヴェス・ダ・シルヴァ・レイ「ヨーロッパにおける最初の日本のイメージ : ポルトガルでの天正遣欧少年使節」『大分大学国際教育推進センター紀要』第1巻、大分大学国際教育推進センター、2020年3月、80-119ページ頁。NAID 120006862152。
オステン・リチャード「異文化の理解(その4)日本語におけるポルトガル語系外来語の影響」『愛国学園短期大学紀要』第38巻、愛国学園短期大学、2020年、31-44ページ頁。ISSN 0287-8615。NAID 40022328580。
馬場良二「ポルトガル語からの外来語」『国文研究』第53巻、熊本県立大学日本語日本文学会、2008年5月、120(1)-111(10)頁。CRID 1050001339170773760。NAID 120006773363。
松尾晋一「リターン号事件にみる幕藩制国家の沿岸警備体制」『日本史研究』第481巻、日本史研究会、2002年9月、 31-56ページ、ISSN 0386-8850 、NAID 40005467118。
梶嶋政司「フェートン号事件と長崎警備」『九州文化史研究所紀要』第50巻、九州大学附属図書館付設記録資料館九州文化史資料部門、2007年10月、 85-108ページ、ISSN 0451-1603 、NAID 40015696006。
石原千里「『諳厄利亜言語和解(あんげりあげんごわげ)』、『諳厄利亜国語和解(あんげりあこくごわげ)』、『諳厄利亜語林大成(あんげりあごりんたいせい)』の原本と編纂法について」『日本英学史学会英学史研究』第52巻、日本英学史学会、2019年、 83-125ページ、ISSN 0386-9490 、NAID 40022035078。
白井光弘「江戸高輪東禅寺事件と水戸浪士の動向」『郷土文化』第41巻、茨城県郷土文化研究会、2000年3月、 45-55ページ、NAID 40022795113。
内山正熊「日本に於ける親英主義の沿革」『法学研究』第37巻第12号、慶應義塾大学法学研究会、1964年12月、 213-248ページ、ISSN 0389-0538 、NAID 120006733963。
林田治男「鉄道技師;モレルの経歴と貢献」『大阪産業大学経済論集』第7巻第3号、大阪産業大学、2006年6月、 381-420ページ、ISSN 1345-1448 、NAID 110006405453。
小野木重勝「ウォートルスの宮殿案と紙幣寮製造場案」『学術講演梗概集. 計画系』第54巻、日本建築学会、1979月9月、 2029-2030ページ、NAID 110004095823。
深津正「わが国電灯初点灯を指導したエアトン教授:その生涯と家族」『照明学会雑誌』第68巻第5号、一般社団法人照明学会、1984年、 215-219ページ、ISSN 0019-2341 、NAID 130006765940。
深津正「R.H.ブラントンの活躍の概況:滞在年表」『土木史研究』第11巻、公益社団法人土木学会、1991年、 383-387ページ、ISSN 0916-7293 、NAID 130003839628。
秋山紀夫「日本の吹奏楽の父ウイリアム・フェントンを追って」『音楽文化の創造』第52巻、音楽文化創造、2009年、 44-46ページ、NAID 40016617227。
泉田英雄「工学寮工学校再考構想と実現における山尾庸三とマクヴェインの貢献」『日本建築学会計画系論文集』第81巻第720号、日本建築学会、2016年2月、 477-487ページ、ISSN 1340-4210 、NAID 130005128250。
宮永孝「ノルマントン号事件」『社会志林』第63巻第1号、政大学社会学部学会、2016年1月、 72‐100ページ、ISSN 0387-2882 、NAID 110006261915。
滝口剛「日英通商航海条約改定交渉と第一次大戦後の通商政策 : 自由通商と保護関税・特恵関税・満洲問題の交錯 (河田潤一教授中尾敏充教授退職記念号)」『阪大法学』第63巻第3・4号、大阪大学法学会、2013年11月、 859‐887ページ、ISSN 0438-4997 、NAID 120006416535。
黒羽茂『文化』第16巻第3号、東北大学文学会、2013年11月、 203-223ページ、ISSN 0385-4841 、NAID 40003381546。
玉置紀夫「ロンドンの松方正義--ロンドン金融市場と日英同盟」『三田商学研究』第37巻第1号、慶應義塾大学、1994年4月、 47-54ページ、ISSN 0544-571X 、NAID 110004088194。
門田正文「英国の対日認識と日英同盟の終焉 : 第一次世界大戦と米国要因」『海幹校戦略研究』第5巻第1号、海上自衛隊幹部学校、2015年6月、 33-60ページ、ISSN 2187-1868 、NAID 40020515950。
奥田泰広「占領期日本と英連邦軍 : イギリス部隊の撤退政策を中心に」『紀要. 地域研究・国際学編』第52巻、愛知県立大学外国語学部、2020年、 4-20ページ、ISSN 1342-0992 、NAID 120006896225。
澤田次郎「アフガニスタンをめぐる日本の諜報工作活動 ―1934-1945年を中心に―」『拓殖大学論集. 政治・経済・法律研究』第22巻第1号、拓殖大学政治経済研究所、2019年10月、77–144頁。CRID 1050282813831163136。ISSN 1344-6630。NAID 120006764222。

cir.nii.ac.jp

中村修也「白村江の戦いの意義」『東アジアの古代文化』第133号、東京 : 大和書房、2007年、31–44頁。CRID 1520573329728776960。ISSN 0913-5650。
森克己「日・宋と高麗との私献貿易」『朝鮮学報』第14号、天理 : 朝鮮学会、1959年10月、545–556頁。CRID 1520290884119601664。ISSN 0577-9766。
姜在彦「北九州から韓日関係を考える「応永の外寇」と博多の人びと」『月刊韓国文化』第283号、[朝霞] : 企画室アートプランニング ; 1979-2004、2003年6月、44–50頁。CRID 1523388080491507712。
諸洪一「明治初期の朝鮮政策と江華島条約 : 宮本小一を中心に」『札幌学院大学人文学会紀要』第81巻、札幌学院大学人文学会、2007年3月、41–64頁。CRID 1050845763133580544。hdl:10742/438。ISSN 0916-3166。
小松克己「日清戦争と朝鮮:教科書記述を検討する(上)江華島事件から大韓帝国成立まで」『歴史地理教育』第780号、東京 : 歴史教育者協議会、2011年10月、64–69頁。CRID 1520853833719945216。ISSN 0288-1535。NAID 40019005598。国立国会図書館書誌ID:11253667。
小松克己「日清戦争と朝鮮:教科書記述を検討する(下)江華島事件から大韓帝国成立まで」『歴史地理教育』第781号、東京 : 歴史教育者協議会、2011年11月、72–79頁。CRID 1520853833269849984。ISSN 0288-1535。NAID 40019048576。国立国会図書館書誌ID:11287417。
葛原和三「朝鮮戦争と警察予備隊:米極東軍が日本の防衛力形成に及ぼした影響について」『防衛研究所紀要』第8巻第3号、東京 : 防衛省防衛研究所、2006年3月、21–37頁。CRID 1521699230011373568。ISSN 1344-1116。国立国会図書館書誌ID:7930377。国立国会図書館デジタルコレクション
徐賢燮「韓国における日本文化の流入制限と開放」『研究紀要』第13巻、長崎県立大学、2013年1月、241–253頁。CRID 1050001337428209792。hdl:10561/943。ISSN 1883-8111。
斉藤慎一、李津娥、有馬明恵、向田久美子、日吉昭彦「韓流ブームと対韓意識:韓流との関連で見た韓国・韓国人イメージおよび日韓関係に対する認識」『東京女子大学比較文化研究所紀要』第71巻、東京女子大学比較文化研究所、2010年1月、1–32頁。CRID 1050282812635211136。ISSN 0563-8186。NAID 120006512230。
佐藤正範「インドネシアの歴史教科書における「ロームシャ」について」『東南アジア研究』第32巻第4号、京都大学東南アジア地域研究研究所、1995年、495–522頁。CRID 1390282680085868800。doi:10.20495/tak.32.4_495。hdl:2433/56532。ISSN 0563-8682。
若月秀和「福田ドクトリン : ポスト冷戦外交の「予行演習」」『国際政治』第2000巻第125号、日本国際政治学会、2000年10月、197–217, L23頁。CRID 1390282680311003904。doi:10.11375/kokusaiseiji1957.125_197。ISSN 0454-2215。NAID 130004303232。
李争融「日本の東ティモール支援 ―東ティモールにおける国家、現地NGO、国際援助機関の協調について―」『創価大学大学院紀要』第36号、創価大学大学院、2014年12月、153–174頁。CRID 1050282813354698240。hdl:10911/4193。ISSN 0388-3035。2024年3月12日閲覧。
ファムティトゥザン「ベトナムと日本の近代における「文明開化」 : 福澤諭吉とファン・ボイ・チャウの「文明開化」観念を比較して」『日越交流における歴史、社会、文化の諸課題』国際日本文化研究センター、2015年3月、87–96頁。CRID 1390572174724487040。doi:10.15055/00001083。NAID 120006683055。
立川京一「インドシナ残留日本兵の研究 (PDF)」『戦史研究年報』第5号、東京 : 防衛省防衛研究所、2002年3月、43–58頁。CRID 1520291855116963328。ISSN 1345-5117。国立国会図書館書誌ID:6211675。2024年2月17日閲覧。
真栄平房昭、漢那敬子「琉球・マラッカ交流史についての予備的調査マレーシア調査紀行」『史料編集室紀要』第28巻、沖縄県立図書館、2003年3月、119–136頁。CRID 1390854882642745472。doi:10.24484/sitereports.121015-57908。ISSN 0914-4137。NAID 40005849120。2023年11月10日閲覧。
中島楽章「マラッカの琉球人 : ポルトガル史料にみる」『史淵』第154巻、九州大学大学院人文科学研究院、2017年3月、1–42頁。CRID 1390853649774246016。doi:10.15017/1804161。hdl:2324/1804161。ISSN 0386-9326。NAID 120006220582。2022年1月31日閲覧。
武島良成「〈論説〉東亜青年連盟 (アシャルーゲー) の成長とビルマ独立への影響 : その組織を中心に」『史林』第79巻第2号、史学研究会 (京都大学文学部内)、1996年3月、227–257頁。CRID 1390572174799790848。doi:10.14989/shirin_79_227。hdl:2433/239366。ISSN 0386-9369。
具島兼三郎「ビルマ獨立論(上) : 太平洋戦爭によるビルマの政治的変化について」『法政研究』第19巻第2号、九州大学法政学会、1951年11月、1–48頁。CRID 1390853649684999808。doi:10.15017/1265。hdl:2324/1265。ISSN 0387-2882。NAID 110006261915。
具島兼三郎「ビルマ獨立論(中) : 太平洋戦爭によるビルマの政治的変化について」『法政研究』第19巻第3号、九州大学法政学会、1952年1月、49–72頁。CRID 1390009224754964352。doi:10.15017/1270。hdl:2324/1270。ISSN 0387-2882。NAID 110006261920。
具島兼三郎「ビルマ獨立論(下) : 太平洋戦爭によるビルマの政治的変化について」『法政研究』第19巻第4号、九州大学法政学会、1952年3月、1–44頁。CRID 1390290699731681920。doi:10.15017/1273。hdl:2324/1273。ISSN 0387-2882。NAID 110006261923。
小島裕子「大仏を開眼した菩提僊那（ボーディセーナ）――日本文化の中に構築された「印度」――」『鶴見大学仏教文化研究所紀要』第24号、鶴見大学、2019年3月、205–248頁。CRID 1390572174485532160。doi:10.24791/00000295。ISSN 1341-9013。
籠谷直人「1930年代前半の日本綿製品の対イギリス領インド輸出をめぐる論点 :第一次日印会商(1933年9月25日-34年1月5日)の再論-- (小特集アジア経済史の諸相)」『人文學報』第110巻、京都大學人文科學研究所、2017年7月、183–214頁。CRID 1390572174798174720。doi:10.14989/231126。hdl:2433/231126。ISSN 0449-0274。
坂本徳松「インド・ナショナリズム運動史上の一九〇五年」『社會勞働研究』第13巻、法政大学社会学部学会、1960年12月、1–18頁。CRID 1390853649760359168。doi:10.15002/00017527。ISSN 0287-4210。
李景珉「インドの政治家・ジャワハルラル・ネルーの日本観」『比較文化論叢 : 札幌大学文化学部紀要』第32巻、札幌 : 札幌大学文化学部、2016年3月、29–37頁。CRID 1050845762485127168。ISSN 1346-6844。国立国会図書館書誌ID:027315290。
外川昌彦「近代インドのブッダガヤ復興運動 : 岡倉天心とタゴールの交流(第十四部会,研究報告,<特集>第74回学術大会紀要)」『宗教研究』第89巻第Suppl号、日本宗教学会、2016年、437–438頁。CRID 1390282680928900224。doi:10.20716/rsjars.89.suppl_437。ISSN 0387-3293。
長崎暢子「自由インド假政府をめぐって : 第二次世界大戰におけるインド民族運動と日本」『東洋史研究』第50巻第2号、東洋史研究會、1991年9月、231–255頁。CRID 1390572174787649664。doi:10.14989/154363。hdl:2433/154363。ISSN 0386-9059。
野呂浩「パール判事研究 : A級戦犯無罪論の深層」『東京工芸大学工学部紀要. 人文・社会編』第31巻第2号、東京工芸大学工学部、2008年、43–49頁。CRID 1050001202676126848。ISSN 0387-6055。
高山龍三「【研究ノート】河口慧海と日本ネパール文化交流ことはじめ:2002年ネパール報告」『人間・文化・心 : 京都文教大学人間学部研究報告』第5巻、2003年3月、119–129頁。CRID 1050282677651450624。
森朋子、黒瀬武史、西村幸夫「国際連合による事業化プロセスから見る丹下健三「ルンビニ開発計画」」『都市計画論文集』第55巻第3号、日本都市計画学会、2020年10月、1304–1309頁。CRID 1390004951536237696。doi:10.11361/journalcpij.55.1304。ISSN 0916-0647。
滝田賢治「国際社会とアメリカの占領期対日経済援助― ガリオア・エロア援助を中心として―」『法学新報』第121巻第9･10号、法学新報編集委員会、2015年3月、315–348頁。CRID 1050001202715771904。ISSN 0009-6296。
木暮健太郎「明治初期における日墺関係をめぐる考察」『杏林社会科学研究』第35巻第2号、三鷹 : 杏林大学社会科学学会、2019年10月、1–10頁。CRID 1050006231316384128。ISSN 0910-3600。
西尾麻美「ホフマン工事」『水利科学』第58巻第6号、日本治山治水協会、2015年、124–129頁。CRID 1390001204543230720。doi:10.20820/suirikagaku.58.6_124。ISSN 0039-4858。
新井博「オーストリア=ハンガリー帝国国防省によるレルヒ少佐日本派遣の経緯」『体育学研究』第49巻第6号、日本体育・スポーツ・健康学会、2004年、573–582頁。CRID 1390001204104998144。doi:10.5432/jjpehss.kj00003391032。ISSN 0484-6710。
中村静夫「シェーンブルン宮廷庭園内の日本風庭園の特性分析」『大妻女子大学紀要. 家政系』第34号、大妻女子大学、1998年、199–208頁。CRID 1520009410443188352。ISSN 0916-7986。国立国会図書館書誌ID:4439115。
安川舜朗「オーストリアのドイツ語における外来語」『追手門学院大学文学部紀要』第12号、追手門学院大学文学部、1978年、193–205頁。CRID 1520572360355542272。ISSN 0389-8695。
稲野強「牧野伸顕と日露戦争（二） : オーストリアの新聞から見た戦争世論」『群馬県立女子大学紀要』第10巻、群馬県立女子大学、1990年3月、33–47頁。CRID 1050859073008206976。ISSN 0285-9432。NAID 110001234218。
島田昌幸「戦争状態か国交断絶か？ : 第一次世界大戦中における日本とオーストリア・ハンガリーの国際法上の関係についての外交史的考察」『学習院高等科紀要』第16号、学習院高等科、2018年10月、71–97頁。CRID 1050564287969135744。hdl:10959/00004552。ISSN 1881-3577。
河野純一「オーストリア=ハンガリー帝国軍俘虜と日本」『横浜市立大学論叢. 人文科学系列』第67巻第1号、横浜市立大学学術研究会、2016年1月、187–203頁。CRID 1390009224773442688。doi:10.15015/00001168。ISSN 0911-7717。
梶原克彦「第一次世界大戦におけるオーストリア=ハンガリーの捕虜・民間人抑留政策 : 日本人抑留者の事例を中心に」『愛媛法学会雑誌』第44巻第1/2号、松山 : 愛媛大学法学会、2017年8月、41–66頁。CRID 1050016283551664640。ISSN 0389-8571。
奥正嗣「ドイツ占領下のオーストリア（1938年〜1945年）─オーストリア州、アルプス・ドナウ大管区─」『国際研究論叢 : 大阪国際大学紀要』第28巻第1号、守口 : 大阪国際大学、2014年10月、57–76頁。CRID 1050001338402576512。ISSN 0915-3586。
森良和「メルヒオール・ファン・サントフォールト : 日本で生きることを選んだリーフデ号船員の生涯」『論叢：玉川大学教育学部紀要』第2013巻、玉川大学、2014年3月、81–98頁。CRID 1050848249767663872。hdl:11078/133。ISSN 1348-3331。
塚原東吾「日本の近代化と蘭学「科学技術立国」を支えた恩人オランダ (祝!日蘭友好400周年)」『化学』第55巻第4号、化学同人、2000年4月、33–38頁。CRID 1050012570393231616。hdl:20.500.14094/90005690。ISSN 0451-1964。
泉川普「オランダ領東インドにおける日本人小売商と世界恐慌 :スマランの加藤長次郎を事例として-- (小特集アジア経済史の諸相)」『人文學報』第110巻、京都大學人文科學研究所、2017年7月、215–251頁。CRID 1390572174798175616。doi:10.14989/231127。hdl:2433/231127。ISSN 0449-0274。
パパレクサンドロプロス・スティリアノス「ギリシャにおける日本研究の過去と現在」『世界の日本研究』第2014巻、国際日本文化研究センター、2015年3月、55–62頁。CRID 1390009224849177344。doi:10.15055/00003629。ISSN 0919-0465。NAID 120006354927。。
八丁由比「国際連盟規約と幻の人種平等原則-実現しなかった原因は何か-」『九州工業大学研究報告.人文・社会科学』第59号、九州工業大学大学院工学研究院、2011年3月、13–19頁。CRID 1050282812425112576。hdl:10228/4817。ISSN 0453-0349。
延岡繁「日本に初めて来たスウェーデン人フレデリック・コイエットの人生 (2) - (原作) グンナル・ムレーン」『人文学部研究論集』第6巻、中部大学人文学部、2001年7月、43–111頁。CRID 1050282813525940352。ISSN 1344-6037。
植村正治「明治前期お雇い外国人の給与」『流通科学大学論集. 流通・経営編』第21巻第1号、神戸 : 流通科学大学学術研究会、2008年7月、1–24頁。CRID 1520290882221159680。ISSN 0915-3055。
丸尾直美「人口高齢化と福祉政策の課題 : スウェーデンの経験に学ぶ」『人口学研究』第17巻、日本人口学会、1994年、5–14頁。CRID 1390282679619788800。doi:10.24454/jps.17.0_5。ISSN 0386-8311。
古川秀敏、国武和子、野口房子、山崎不二子、岩瀬信夫、波多江陽子「高齢者ケアの二国間比較 - 日本とスウェーデン -」『県立長崎シーボルト大学看護栄養学部紀要』長崎県立大学看護栄養学部、2002年2月。CRID 1050564287380568448。hdl:10561/274。ISSN 1346-6380。
児玉千晶「スウェーデンにおける俳句受容」『北ヨーロッパ研究』第4巻、北ヨーロッパ学会、2008年、33–45頁。CRID 1390001288074212608。doi:10.24579/janes.4.0_33。ISSN 1880-2834。
川島洋一「茶室「瑞暉亭」建設の経緯」『福井工業大学研究紀要. 第二部』第37号、福井工業大学、2007年5月、33–38頁。CRID 1390859238005185152。doi:10.57375/00001127。ISSN 0286-8571。
渡邉志保「日本語におけるスペイン語からの借用語 : スペインの影響とラテンアメリカの影響に関する一考察」『ニダバ』第29巻、西日本言語学会、2000年3月、48–57頁。CRID 1050577740961221504。ISSN 0289-0089。
Garcia, Jose Delgado; 井出勝美「スペイン国王フェリッペ二世の「天正遣欧少年使節」関係稀覯文書」『史学』第45巻第2号、三田史学会、1973年1月、117(233)-122(238)頁。CRID 1050001338945477248。ISSN 0386-9334。
清水有子「日本スペイン断交(1624年)の再検討:江戸幕府「鎖国」政策の形成過程」『歴史学研究』第853号、東京 : 績文堂出版、2009年5月、1–15, 48頁。CRID 1520572358343577088。ISSN 0386-9237。NDLJP:13003102。
Carlos Perez Fernandez-Turegano (2020年3月). "Relaciones diplomaticas Espana-Japon tras la firma del tratado de amistad, comercio y navegacion (1868-1900)" [修好通商航海条約締結後の日本スペイン外交関係史(1868年〜1900年)]. 愛知県立大学文字文化財研究所紀要. 長久手 : 愛知県立大学文字文化財研究所 (6): 192–140. CRID 1520853835161230592. ISSN 2189-5287。
川成洋「スペイン戦争と日中戦争 : フランコ政権承認をめぐる日本の軍部外交について」『法政大学教養部紀要. 社会科学編』第47巻、法政大学教養部、1983年1月、149–163頁。CRID 1390009224826713728。doi:10.15002/00005255。hdl:10114/4366。ISSN 0288-2388。
ゲルハルト・クレーブスゲルハルト・クレープス、田嶋信雄（著）、井出直樹（訳）「<翻訳>第二次世界大戦下の日本=スペイン関係と諜報活動(1) (南博方先生古稀祝賀記念号)」『成城法学』2000年11月、279–320頁。CRID 1050845762404735104。
田渕宗孝「グロントヴィ論とフォルケホイスコーレ論の再検討」『社会文化研究』第10巻、社会文化学会、2008年、86–106頁。CRID 1390565134835498624。doi:10.24700/ascc.10.0_86。ISSN 1884-2097。
今宮新「初期日独通交史の研究(三)」『史学』第35巻第1号、三田史学会、1962年6月、1–20頁。CRID 1050282813922223232。ISSN 0386-9334。
矢島道子「ナウマンゾウの「ナウマン」は-日本で最初の地質学教授のこと」『学術の動向』第13巻第8号、日本学術協力財団、2008年、93–97頁。CRID 1390001205029047040。doi:10.5363/tits.13.8_93。ISSN 1342-3363。NAID 130001751631。。
久馬一剛「日本に土壌学を根づかせた : ドイツ人教師ケルネルとフェスカ」『近代日本の創造史』第8巻、近代日本の創造史懇話会、2009年、3–14頁。CRID 1390282680265896320。doi:10.11349/rcmcjs.8.3。ISSN 1882-2134。
金森誠也「カイザー・ヴィルヘルム2世の反日黄禍論」『国際文化表現研究』第8号、国際文化表現学会、2012年、113–124頁。CRID 1520572358078850944。ISSN 1880-1471。NAID 40019634944。。
飯倉章「世紀の終りと「黄禍」の誕生 : カイザーとその寓意画,および三国干渉」『国際文化研究所紀要』第3巻、城西大学国際文化研究所、1997年7月、1–23頁。CRID 1390572175479767808。doi:10.20566/13412663_3_1。ISSN 1341-2663。NAID 110004871943。。
松尾稔「戦後の日独貿易関係」『世界経済』第8巻第8号、世界経済調査会、1953年8月、43–51頁。CRID 1522262179895246976。ISSN 0287-9409。NAID 40002112957。NDLJP:2283974。
植田康成「アルバイト・カルテ・ゲレンデ等:日本語におけるドイツ語からの借用語」『広島大学文学部紀要』第58巻第特輯4号、広島大学文学部、1998年12月、1–93頁。CRID 1520290885402737920。ISSN 0437-5564。NAID 40003290408。
渡邊公夫「宣教医ベッテルハイムの琉球王国宣教とそのイギリス帝国宣教史上の意義」『沖縄文化研究』第46巻、法政大学沖縄文化研究所、2019年3月、149–202頁。CRID 1390290699801550080。doi:10.15002/00021742。hdl:10114/00021742。ISSN 1349-4015。NAID 120006636315。。
高橋俊三「ベッテルハイムの「英琉辞書」とモリソンの「華英字典」との比較」『南島文化』第30巻、沖縄国際大学南島文化研究所、2008年3月、67–85頁。CRID 1050001338772518528。hdl:2308/2332。ISSN 0388-6484。NAID 110007014680。。
惠谷敏規「一八四九年の英艦マリナー号来琉と在琉英人宣教師ベッテルハイム ―ベッテルハイムの滞在に関する英琉交渉に注目して―」『白山史学』第57巻、白山史学会、2021年3月、25–55頁。CRID 1390857523699598592。doi:10.34428/00013847。ISSN 0385-9460。NAID 40022551065。。
近藤正憲「20世紀初頭ハンガリーで出版された日本語教科書とその時代背景」『世界の日本語教育. 日本語教育論集』第15巻、国際交流基金日本語事業部企画調整課、2005年11月、175–192頁。CRID 1390290699859132928。doi:10.20649/00000363。ISSN 0917-2920。NAID 110002965050。。
後藤史与「日本語とハンガリー語のオノマトペ比較に見える音感覚 : 日本語とハンガリー語の近縁関係を支持する立場から」『北星学園大学大学院論集』第1号、札幌 : 北星学園大学大学院、2010年3月、169–187頁。CRID 1050564287421121280。ISSN 1884-5428。
梅村裕子「今岡十一郎の活動を通して観る日本・ハンガリー外交関係の変遷」『国際関係論叢』第2巻第2号、東京外国語大学国際関係研究所、2013年7月、159–206頁。CRID 1390014183333204096。doi:10.15026/74624。ISSN 2186-8832。NAID 120005353852。。
近藤正憲「戦間期における日洪文化交流の史的展開」『千葉大学社会文化科学研究』第4巻、千葉大学大学院社会文化科学研究科、2000年2月、427–432頁。CRID 1050007072212402688。ISSN 1342-8403。NAID 110004597271。。
中井祐希「書き変わる日本と東欧」『日本近代文学』第100巻、日本近代文学会、2019年5月、31–46頁。CRID 1390285300157970944。doi:10.19018/nihonkindaibungaku.100.0_31。ISSN 0549-3749。
加藤晴康「日本の中のフランス革命 : ｢草莽崛起｣から｢民権｣へ」『専修大学社会知性開発研究センター歴史学研究センター年報 : フランス革命と日本・アジアの近代化』第5巻、専修大学社会知性開発研究センター/歴史学研究センター、2008年3月、1–9頁。CRID 1390009224826453760。doi:10.34360/00010329。
野村啓介「フランス第二帝制下の対日外交政策 : 日仏修好通商条約の締結をめぐって」『国際文化研究科論集』第23号、東北大学大学院国際文化研究科、2015年12月、19–32頁。CRID 1050282677710024064。hdl:10097/64182。ISSN 1341-0857。
宮永孝「ヴェルニーと横須賀造船所」『社会労働研究』第45巻第2号、法政大学社会学部学会、1998年12月、57–111頁。CRID 1390290699805015552。doi:10.15002/00006968。hdl:10114/6117。ISSN 0287-4210。
澤護「<論説>富岡製糸場のお雇いフランス人(人文科学篇)」『千葉敬愛経済大学研究論集』第20号、千葉 : 千葉敬愛経済大学経済学会、1981年12月、193–216頁。CRID 1050845763771866752。ISSN 0389-5378。
陳岡めぐみ「パリの国立東洋語学校と明治日本の美術交流をめぐる調査報告 : シェフェール、デュ・ブスケ、蜷川式胤」『国立西洋美術館研究紀要』第14号、国立西洋美術館、2010年3月、27–38頁。CRID 1050564287940996992。ISSN 1342-8063。
難波ちづる「ヴィシー期・フランスのインドシナ統治をめぐる本国政府と植民地政府」『三田学会雑誌』第91巻第2号、慶應義塾経済学会、1998年7月、303(135)-328(160)頁。CRID 1390572176707460352。doi:10.14991/001.19980701-0135。ISSN 0026-6760。
柳田晃「日仏超音速機共同研究について」『日本航空宇宙学会誌』第54巻第634号、日本航空宇宙学会、2006年11月、316–318頁。CRID 1390564238085427328。doi:10.14822/kjsass.54.634_316。ISSN 0021-4663。
宮永孝「ベルギーにおける岩倉使節団」『社会志林』第47巻第1号、法政大学社会学部学会、2000年9月、230–170頁。CRID 1390009224830309504。doi:10.15002/00020982。hdl:10114/6125。ISSN 1344-5952。
黒沢文貴「明治・大正時代における日本のベルギー認識」『東京女子大学紀要論集』第58巻第1号、東京女子大学、2007年9月、85–114頁。CRID 1050564287612902272。ISSN 0493-4350。
櫻井良樹「日本・ベルギー関係史の一断面:第一次世界大戦期における資料」『麗澤大学紀要』第89巻、麗澤大学出版委員会、2009年12月、169–178頁。CRID 1390572174350795392。doi:10.18901/00000047。ISSN 0287-4202。
堅田智子「《書評》アルベール・バッソンピエール著、磯見辰典訳『ベルギー大使の見た戦前日本: バッソンピエール回想録』（講談社、2016年）」『上智史學』第62号、上智大学史学研究会、2017年11月、189–195頁。CRID 1050845764094367488。ISSN 0386-9075。
沢田和彦「ピウスツキの生涯 : ピウスツキと日本」『国立民族学博物館研究報告別冊』第005巻、国立民族学博物館、1987年3月、67–79頁。CRID 1390853649750842240。doi:10.15021/00003750。hdl:10502/3421。ISSN 0288-190X。
岡崎拓「ポーランドにおける自動車産業の発展経路」『比較経済研究』第53巻第2号、比較経済体制学会、2016年、2_37-2_49頁。CRID 1390282680297392896。doi:10.5760/jjce.53.2_37。ISSN 1880-5647。NAID 130005161711。
馬場良二「ポルトガル語からの外来語」『国文研究』第53巻、熊本県立大学日本語日本文学会、2008年5月、120(1)-111(10)頁。CRID 1050001339170773760。NAID 120006773363。
澤田次郎「アフガニスタンをめぐる日本の諜報工作活動 ―1934-1945年を中心に―」『拓殖大学論集. 政治・経済・法律研究』第22巻第1号、拓殖大学政治経済研究所、2019年10月、77–144頁。CRID 1050282813831163136。ISSN 1344-6630。NAID 120006764222。

twcu.repo.nii.ac.jp

斉藤慎一、李津娥、有馬明恵、向田久美子、日吉昭彦「韓流ブームと対韓意識:韓流との関連で見た韓国・韓国人イメージおよび日韓関係に対する認識」『東京女子大学比較文化研究所紀要』第71巻、東京女子大学比較文化研究所、2010年1月、1–32頁。CRID 1050282812635211136。ISSN 0563-8186。NAID 120006512230。
黒沢文貴「明治・大正時代における日本のベルギー認識」『東京女子大学紀要論集』第58巻第1号、東京女子大学、2007年9月、85–114頁。CRID 1050564287612902272。ISSN 0493-4350。

sgul.repo.nii.ac.jp

諸洪一「明治初期の朝鮮政策と江華島条約 : 宮本小一を中心に」『札幌学院大学人文学会紀要』第81巻、札幌学院大学人文学会、2007年3月、41–64頁。CRID 1050845763133580544。hdl:10742/438。ISSN 0916-3166。

soka.repo.nii.ac.jp

李争融「日本の東ティモール支援 ―東ティモールにおける国家、現地NGO、国際援助機関の協調について―」『創価大学大学院紀要』第36号、創価大学大学院、2014年12月、153–174頁。CRID 1050282813354698240。hdl:10911/4193。ISSN 0388-3035。2024年3月12日閲覧。

niigata-u.repo.nii.ac.jp

清水有子「フィリピン(ルソン)の日本人居住地と日本町 (特集朱印船貿易・南洋日本町地図の再検討)」『環日本海研究年報』第24巻、新潟大学現代社会文化研究科環日本海研究室、2019年3月、9‐16頁。hdl:10191/50978。ISSN 1347-8818。NAID 120006763699。

tsurumi-u.repo.nii.ac.jp

小島裕子「大仏を開眼した菩提僊那（ボーディセーナ）――日本文化の中に構築された「印度」――」『鶴見大学仏教文化研究所紀要』第24号、鶴見大学、2019年3月、205–248頁。CRID 1390572174485532160。doi:10.24791/00000295。ISSN 1341-9013。

sapporo-u.repo.nii.ac.jp

李景珉「インドの政治家・ジャワハルラル・ネルーの日本観」『比較文化論叢 : 札幌大学文化学部紀要』第32巻、札幌 : 札幌大学文化学部、2016年3月、29–37頁。CRID 1050845762485127168。ISSN 1346-6844。国立国会図書館書誌ID:027315290。

kougei.repo.nii.ac.jp

野呂浩「パール判事研究 : A級戦犯無罪論の深層」『東京工芸大学工学部紀要. 人文・社会編』第31巻第2号、東京工芸大学工学部、2008年、43–49頁。CRID 1050001202676126848。ISSN 0387-6055。

kbu.repo.nii.ac.jp

高山龍三「【研究ノート】河口慧海と日本ネパール文化交流ことはじめ:2002年ネパール報告」『人間・文化・心 : 京都文教大学人間学部研究報告』第5巻、2003年3月、119–129頁。CRID 1050282677651450624。

scu.repo.nii.ac.jp

森朋子、黒瀬武史、西村幸夫「国際連合による事業化プロセスから見る丹下健三「ルンビニ開発計画」」『都市計画論文集』第55巻第3号、日本都市計画学会、2020年10月、1304–1309頁。CRID 1390004951536237696。doi:10.11361/journalcpij.55.1304。ISSN 0916-0647。

chuo-u.repo.nii.ac.jp

滝田賢治「国際社会とアメリカの占領期対日経済援助― ガリオア・エロア援助を中心として―」『法学新報』第121巻第9･10号、法学新報編集委員会、2015年3月、315–348頁。CRID 1050001202715771904。ISSN 0009-6296。

otsuma.repo.nii.ac.jp

中村静夫「シェーンブルン宮廷庭園内の日本風庭園の特性分析」『大妻女子大学紀要. 家政系』第34号、大妻女子大学、1998年、199–208頁。CRID 1520009410443188352。ISSN 0916-7986。国立国会図書館書誌ID:4439115。

gpwu.repo.nii.ac.jp

稲野強「牧野伸顕と日露戦争（二） : オーストリアの新聞から見た戦争世論」『群馬県立女子大学紀要』第10巻、群馬県立女子大学、1990年3月、33–47頁。CRID 1050859073008206976。ISSN 0285-9432。NAID 110001234218。

glim-re.repo.nii.ac.jp

島田昌幸「戦争状態か国交断絶か？ : 第一次世界大戦中における日本とオーストリア・ハンガリーの国際法上の関係についての外交史的考察」『学習院高等科紀要』第16号、学習院高等科、2018年10月、71–97頁。CRID 1050564287969135744。hdl:10959/00004552。ISSN 1881-3577。

ycu.repo.nii.ac.jp

河野純一「オーストリア=ハンガリー帝国軍俘虜と日本」『横浜市立大学論叢. 人文科学系列』第67巻第1号、横浜市立大学学術研究会、2016年1月、187–203頁。CRID 1390009224773442688。doi:10.15015/00001168。ISSN 0911-7717。

ehime-u.repo.nii.ac.jp

梶原克彦「第一次世界大戦におけるオーストリア=ハンガリーの捕虜・民間人抑留政策 : 日本人抑留者の事例を中心に」『愛媛法学会雑誌』第44巻第1/2号、松山 : 愛媛大学法学会、2017年8月、41–66頁。CRID 1050016283551664640。ISSN 0389-8571。

oiu.repo.nii.ac.jp

奥正嗣「ドイツ占領下のオーストリア（1938年〜1945年）─オーストリア州、アルプス・ドナウ大管区─」『国際研究論叢 : 大阪国際大学紀要』第28巻第1号、守口 : 大阪国際大学、2014年10月、57–76頁。CRID 1050001338402576512。ISSN 0915-3586。

tamagawa.repo.nii.ac.jp

森良和「メルヒオール・ファン・サントフォールト : 日本で生きることを選んだリーフデ号船員の生涯」『論叢：玉川大学教育学部紀要』第2013巻、玉川大学、2014年3月、81–98頁。CRID 1050848249767663872。hdl:11078/133。ISSN 1348-3331。

kyutech.repo.nii.ac.jp

八丁由比「国際連盟規約と幻の人種平等原則-実現しなかった原因は何か-」『九州工業大学研究報告.人文・社会科学』第59号、九州工業大学大学院工学研究院、2011年3月、13–19頁。CRID 1050282812425112576。hdl:10228/4817。ISSN 0453-0349。

bunka.nii.ac.jp

文化遺産オンライン . “攻城阿蘭陀由里安牟相伝” (日本語). 2022年3月7日閲覧。

ryuka.repo.nii.ac.jp

植村正治「明治前期お雇い外国人の給与」『流通科学大学論集. 流通・経営編』第21巻第1号、神戸 : 流通科学大学学術研究会、2008年7月、1–24頁。CRID 1520290882221159680。ISSN 0915-3055。

fut.repo.nii.ac.jp

川島洋一「茶室「瑞暉亭」建設の経緯」『福井工業大学研究紀要. 第二部』第37号、福井工業大学、2007年5月、33–38頁。CRID 1390859238005185152。doi:10.57375/00001127。ISSN 0286-8571。

seijo.repo.nii.ac.jp

ゲルハルト・クレーブスゲルハルト・クレープス、田嶋信雄（著）、井出直樹（訳）「<翻訳>第二次世界大戦下の日本=スペイン関係と諜報活動(1) (南博方先生古稀祝賀記念号)」『成城法学』2000年11月、279–320頁。CRID 1050845762404735104。

okiu1972.repo.nii.ac.jp

高橋俊三「ベッテルハイムの「英琉辞書」とモリソンの「華英字典」との比較」『南島文化』第30巻、沖縄国際大学南島文化研究所、2008年3月、67–85頁。CRID 1050001338772518528。hdl:2308/2332。ISSN 0388-6484。NAID 110007014680。。

hokusei.repo.nii.ac.jp

後藤史与「日本語とハンガリー語のオノマトペ比較に見える音感覚 : 日本語とハンガリー語の近縁関係を支持する立場から」『北星学園大学大学院論集』第1号、札幌 : 北星学園大学大学院、2010年3月、169–187頁。CRID 1050564287421121280。ISSN 1884-5428。

senshu-u.repo.nii.ac.jp

加藤晴康「日本の中のフランス革命 : ｢草莽崛起｣から｢民権｣へ」『専修大学社会知性開発研究センター歴史学研究センター年報 : フランス革命と日本・アジアの近代化』第5巻、専修大学社会知性開発研究センター/歴史学研究センター、2008年3月、1–9頁。CRID 1390009224826453760。doi:10.34360/00010329。

tohoku.repo.nii.ac.jp

野村啓介「フランス第二帝制下の対日外交政策 : 日仏修好通商条約の締結をめぐって」『国際文化研究科論集』第23号、東北大学大学院国際文化研究科、2015年12月、19–32頁。CRID 1050282677710024064。hdl:10097/64182。ISSN 1341-0857。

keiai.repo.nii.ac.jp

澤護「<論説>富岡製糸場のお雇いフランス人(人文科学篇)」『千葉敬愛経済大学研究論集』第20号、千葉 : 千葉敬愛経済大学経済学会、1981年12月、193–216頁。CRID 1050845763771866752。ISSN 0389-5378。

nmwa.repo.nii.ac.jp

陳岡めぐみ「パリの国立東洋語学校と明治日本の美術交流をめぐる調査報告 : シェフェール、デュ・ブスケ、蜷川式胤」『国立西洋美術館研究紀要』第14号、国立西洋美術館、2010年3月、27–38頁。CRID 1050564287940996992。ISSN 1342-8063。

reitaku.repo.nii.ac.jp

櫻井良樹「日本・ベルギー関係史の一断面:第一次世界大戦期における資料」『麗澤大学紀要』第89巻、麗澤大学出版委員会、2009年12月、169–178頁。CRID 1390572174350795392。doi:10.18901/00000047。ISSN 0287-4202。

minpaku.repo.nii.ac.jp

沢田和彦「ピウスツキの生涯 : ピウスツキと日本」『国立民族学博物館研究報告別冊』第005巻、国立民族学博物館、1987年3月、67–79頁。CRID 1390853649750842240。doi:10.15021/00003750。hdl:10502/3421。ISSN 0288-190X。

takushoku-u.repo.nii.ac.jp

澤田次郎「アフガニスタンをめぐる日本の諜報工作活動 ―1934-1945年を中心に―」『拓殖大学論集. 政治・経済・法律研究』第22巻第1号、拓殖大学政治経済研究所、2019年10月、77–144頁。CRID 1050282813831163136。ISSN 1344-6630。NAID 120006764222。

nikkei.com

産経新聞 (2018年10月22日). “日本の「準同盟国」、どこの国？” (日本語). 2022年1月31日閲覧。
日本経済新聞 (2013年4月15日). "スー・チー氏、京大で講演 27年ぶり「母校」訪問". 2022年2月10日閲覧。
日本経済新聞 (2016年11月3日). "スー・チーさん、再びの京都京大から名誉博士号". 2022年2月10日閲覧。
日本経済新聞 (2020年9月10日). "日印物品協定に署名、安保協力を深化". 2022年2月10日閲覧。
日本経済新聞 (2013年6月9日). "「東京ボーイズ」波乱の人生インド少年兵45人、第2次大戦下に日本留学独立の旗手、戦後は散り散り". 2022年2月10日閲覧。
日本経済新聞 (2012年6月30日). "踏み絵の講和会議を避けたインドサンフランシスコへ（46）日米外交60年の瞬間特別編集委員・伊奈久喜日印物品協定に署名、安保協力を深化". 2022年2月10日閲覧。
日本経済新聞 (2014年9月6日). "日本の理事国入り支持バングラ首相「立候補辞退」". 2022年2月18日閲覧。
日本経済新聞 (2020年8月18日). “日ギリシャに流れる中国マネー不動産やインフラ” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
日本経済新聞 (2015年1月28日). “ギリシャに接近するロシア” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
日本経済新聞 (2015年7月30日). “ギリシャ、船舶保有が世界一税優遇財政危機の影響薄く” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
日本経済新聞 (2018年4月23日). “両陛下、スウェーデン国王夫妻と夕食会” (日本語). 2022年3月8日閲覧。
日本経済新聞 (2018年12月1日).“トヨタ、PSAとの合弁解消完全子会社化提携は継続” (日本語). 2022年3月13日閲覧。
日本経済新聞 (2017年4月1日). “レゴランド開業、さあブロックの世界へ子供ら歓声” (日本語). 2022年3月11日閲覧。
日本経済新聞 (2021年1月25日). "ドイツ、日本にフリゲート艦を派遣へ中国けん制". 2022年2月22日閲覧。
日本経済新聞 (2021年3月22日). "日独が情報保護協定インド太平洋で安保協力". 2022年2月22日閲覧。
日本経済新聞 (2021年6月19日). “親中ハンガリー、国民反発強める大学誘致に抗議デモ” (日本語). 2022年3月8日閲覧。
日本経済新聞 (2011年6月19日). "知日派シラク氏、サルコジ仏大統領に不快感「日本を中傷」著書「回想録」で". 2022年2月26日閲覧。
日本経済新聞 (2011年10月21日). "機密情報の保護で日仏協定締結". 2022年2月26日閲覧。
日本経済新聞 (2016年10月11日).“両陛下、ベルギー国王夫妻招き宮中晩さん会” (日本語). 2022年3月9日閲覧。
日本経済新聞 (2013年6月17日). "秘密情報保護協定の締結で合意へ日英首脳会談". 2022年3月2日閲覧。
外務省 (2017年8月18日). "日英物品協定が発効、英国軍に弾薬提供可能に". 2022年3月2日閲覧。
日本経済新聞 (2021年9月28日). "日英、共同訓練円滑に協定締結へ交渉開始". 2022年3月2日閲覧。

business.nikkei.com

日経ビジネス (2019年7月16日). "マレーシアが現在も好調な理由". 2022年2月7日閲覧。
日経ビジネス (2020年3月30日). "アジア最後のフロンティアミャンマーの魅力と現状". 2022年2月10日閲覧。
日経ビジネス (2017年10月13日). "本当に「同盟」になり始めた日本とインドの関係". 2022年2月10日閲覧。

nikko-nsm.co.jp

日光自然博物館.“イタリア大使館別荘記念公園” (日本語). 2022年3月13日閲覧。

nippon.com

nippon.com (2020年4月15日). "日印経済関係の動向とその将来性：進む日本の対インフラ投資". 2022年2月10日閲覧。

nishinippon.co.jp

西日本新聞 (2019年4月1日). "「令和」親日国タイでも報道王室が日本の皇室ともゆかり" (pdf). 2022年1月31日閲覧。
西日本新聞 (2018年11月8日). "ロヒンギャ問題対応で日本を批判国際人権団体". 2022年2月10日閲覧。
西日本新聞 (1993年6月27日). "［ズバリ聞きます］中村哲さん、パキスタンで医療支援". 2022年2月17日閲覧。

nissannews.com

global.nissannews.com

日産自動車 (2011年2月11日). "日産自動車、ポルトガルでリチウムイオンバッテリーの生産工場の建設に着手". 2022年3月1日閲覧。

nnjg.ac.jp

日本農業実践学園. “本学園の歩み” (日本語). 2022年3月11日閲覧。

ntv.co.jp

news.ntv.co.jp

日テレNEWS (2021年9月20日). “皇室とスペイン王室知られざる深い交流” (日本語). 2022年3月2日閲覧。

nytimes.com

The New York Times (2006年12月9日). "Really Old School" [真に古い学校] (英語). 2022年2月10日閲覧。

select.nytimes.com

"Capt. Samuel Robinson, Who Won Fame For Rescue Work in Jap Quake, Dies," New York Times. September 7, 1958.

oec.world

経済複雑性観測所(OEC). "Bangladesh" [バングラデシュ] (英語). 2022年2月18日閲覧。

olive-pk.jp

小豆島オリーブ公園公式サイト . “ギリシャ風車” (日本語). 2022年3月10日閲覧。

origo.hu

ORIGO (2019年12月6日). “Magyar Kulturális Intézet nyílt Tokióban” [東京にハンガリー文化研究所を開設] (ハンガリー語). 2022年2月22日閲覧。

panasonic.co.jp

パナソニック. “ブダペスト国立工芸美術館名品展ジャポニスムからアール・ヌーヴォーへ” (日本語). 2022年3月8日閲覧。

peshawar-pms.com

ペシャワール会. "ペシャワール会/PMSについて". 2022年2月17日閲覧。

pewglobal.org

"Japanese Public's Mood Rebounding, Abe Highly Popular". ピュー・リサーチ・センター. 2014年7月11日. 2021年6月17日閲覧。

pmindia.gov.in

インド首相官邸 (2018年10月29日). "ഇന്ത്യാ-ജപ്പാന് വസ്തുതാപത്രങ്ങള്:ആഫ്രിക്ക ഉള്പ്പെടെ ഇന്തോ-പസഫിക്ക് മേഖലകളില് ഇന്ത്യാ-ജപ്പാന് വികസന സഹകരണം" [日印ファクトシート：アフリカを含むインド太平洋における日印開発協力] (マラヤーラム語). 2022年2月10日閲覧。

president.jp

President (2021年4月27日). "日本政府が｢ミャンマー軍の市民虐殺｣に沈黙を続ける根本的理由外交を歪めてきた｢ODA金脈｣の罠". 2022年2月10日閲覧。

prothomalo.com

Daily Prothom Alo (2015年12月15日). "জাপান-রবীন্দ্রনাথ সম্পর্ক" [日本とラビンドラナートの関係] (Bengali). 2022年2月10日閲覧。
"'জাপানের পতাকা মাথায় রেখে বাংলাদেশের পতাকা চিন্তা করেছিলেন বঙ্গবন্ধু'" [バングラデシュの国旗は日本国旗を念頭に考えられている]. Bangla Tribune (Bengali). ダッカ. 2021年3月17日. 2022年2月18日閲覧。
"জাপান বাংলাদেশের বিশ্বস্ত বন্ধু" [日本はバングラデシュの忠実な友人です]. Daily Prothom Alo (Bengali). ダッカ. 2014年3月21日. 2022年2月18日閲覧。

pu-kumamoto.ac.jp

rp-kumakendai.pu-kumamoto.ac.jp

馬場良二「ポルトガル語からの外来語」『国文研究』第53巻、熊本県立大学日本語日本文学会、2008年5月、120(1)-111(10)頁。CRID 1050001339170773760。NAID 120006773363。

purdue.edu

gtap.agecon.purdue.edu

Anna Strutt. "Dynamic Analysis of a BIMSTEC-Japan Free Trade Area" [日本とBIMSTEC間の自由貿易協定のダイナミックな分析] (pdf). 2022年2月15日閲覧。

regeringen.se

スウェーデン外務省. “Japan” [日本] (スウェーデン語). 2022年3月8閲覧。

rekihaku.ac.jp

国立歴史民俗博物館. “ドイツと日本を結ぶもの－日独修好150年の歴史－” (日本語). 2022年2月22日閲覧。

reuters.com

久保信博 (2017年9月5日). "日印防衛相、共同訓練の拡大で一致航空機を相互訪問". 2022年2月10日閲覧。
共同通信 (2018年8月21日). "日本・スリランカ相相が会談". 2022年2月15日閲覧。
REUTERS (2021年6月3日). “海自、グアム沖でスペインと訓練” (日本語). 2022年3月2日閲覧。
REUTERS (2021年5月3日). “UK and Japan agree to strengthen trade and security partnership” [日英は貿易および安全保障における協力を強化することに合意] (英語). 2022年3月3日閲覧。

jp.reuters.com

竹本能文; 清水律子 (2017年2月7日). 田巻一彦 (ed.). "焦点：訪日外国人、東南アジア急増も韓国は伸び悩み". 2022年1月31日閲覧。
久保信博 (2015年3月13日). "日仏が武器の共同開発へ協定、水中無人機など念頭". 2022年2月22日閲覧。

revuemethode.org

Revue « Méthode ». "5 mai 1942… La Bataille de Madagascar" [1942年5月5日…マダガスカルの戦い] (フランス語). 2022年2月22日閲覧。

rieti.go.jp

経済産業研究所 (2021年5月11日). "新・日英同盟の誕生…クイーン・エリザベス派遣、日米英が最高レベルの軍事演習の意味". 2022年3月2日閲覧。

rikkyo.ac.jp

www2.rikkyo.ac.jp

湯村誠一・今村千秋・大西博子 (2011年5月26日). "スマトラ沖地震と各国の支援" (pdf). 2022年2月3日閲覧。

rinri-jpn.or.jp

https://www.rinri-jpn.or.jp/wp-content/uploads/2018/05/24-8.pdf

rmn.ph

Radio Mindanao Network (2019年5月15日). "Relasyon ng Japan at Pilipinas、lalo pang pinagtibay" [日本とフィリピンの関係、さらに強化] (タガログ語). 2022年2月17日閲覧。

roar.media

Roar media (2018年7月27日). "ජේ.ආර්. සහ ජපානය" [J.R.と日本] (シンハラ語). 2022年2月15日閲覧。

rtp.pt

ensina.rtp.pt

"A ocupação de Timor pelos japoneses" [日本人によるティモールの占領]. ポルトガル国営放送 (ポルトガル語). リスボン. 2022年3月1日閲覧。

ryukoku.ac.jp

龍谷大学 (2013年4月15日). "アウン・サン・スー・チー氏名誉学位記授与式・講演会での式辞". 2022年2月10日閲覧。

ryusyokan.jp

みくに龍翔館. “エッセルって誰？” (日本語). 2022年3月5日閲覧。

sakura.ne.jp

yonohikari.sakura.ne.jp

世の光. "信徒発見プティジャン". 2022年2月22日閲覧。

sankei.com

産経新聞 (2018年9月14日). 旧朝鮮総督府の爆破解体「愚かなことをした」韓国政府に対する聡明な韓国人友人の嘆きの声 (日本語). 2022年1月31日閲覧。
産経新聞 (2015年12月9日). “父・朴正煕の「反日」と娘・朴槿恵の「反日」は決定的に違う西岡力（東京基督教大教授）” (日本語). 2022年1月31日閲覧。
産経新聞 (2013年12月28日). “銃弾１万発８０万円無償提供感謝もできない韓国” (日本語). 2022年1月31日閲覧。
産経新聞 (2021年12月31日). "地雷原を農地へ７人爆死の悲劇を負う元自衛官の覚悟". 2022年2月7日閲覧。
産経新聞 (2019年3月28日). "九州企業、タイへ狙いは生産拠点から消費市場に地場大手が進出中小にも好機". 2022年1月31日閲覧。
産経新聞 (2018年6月12日). "日マレーシア首脳会談ルックイースト政策強化へマハティール氏、対日関係重視鮮明". 2022年2月7日閲覧。
産経新聞 (2017年7月10日). "日米印の海上共同訓練「マラバール」スタート中国を警戒日本が初正式参加". 2022年2月10日閲覧。
産経新聞 (2019年5月13日). "インド僧「菩提僊那」の偉業伝える奈良・大安寺で講演や民族舞踊". 2022年2月10日閲覧。
産経新聞 (2021年9月6日). "「憎悪は愛でのみやむ」対日賠償放棄演説から７０年で式典". 2022年2月15日閲覧。
産経新聞 (2019年8月17日). "「家族」文化に親近感ブータン、皇室と深い関わり". 2022年1月31日閲覧。
産経新聞 (2019年2月5日). “日墺首脳、友好１５０周年で経済や観光の協力強化で一致” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
産経新聞 (2017年4月5日). “両陛下、皇室と王室の絆再確認された一日宮中晩餐会のお言葉全文” (日本語). 2022年3月2日閲覧。
産経新聞 (2016年12月14日). "ドイツ人としての誇りが持てた…日本での収容所生活を感謝する元ドイツ兵、交流は今も鳴門市ドイツ館館長・森清治さん". 2022年2月22日閲覧。
産経新聞 (2020年12月15日). "ドイツ国防相、インド太平洋への軍艦派遣を表明". 2022年2月22日閲覧。
産経新聞 (2019年9月26日). "シラク元フランス大統領が死去８６歳親日家". 2022年2月22日閲覧。
産経新聞 (2021年5月11日). "仏陸軍、初めて日本で陸上演習陸自、米海兵隊と共同訓練開始中国の海洋進出を警戒". 2022年2月22日閲覧。
産経新聞 (2018年4月28日). “シベリア出兵の美しき真実ポーランド人を救った日本人ジャーナリスト井上和彦” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
産経新聞 (2017年1月16日). "世界最高水準の戦闘機ミサイル、日英の共同研究完了へ開発実現なら米以外で初…政治決断なるか". 2022年3月2日閲覧。
産経新聞 (2021年9月4日). "英最新空母「クイーン・エリザベス」、日本に初寄港横須賀". 2022年3月2日閲覧。

shinetsu.co.jp

信越化学 (2009年8月17日). "ＣＩＲＥＳ社の株式公開買付け完了による完全子会社化". 2022年3月1日閲覧。

shiodome.co.jp

汐留パートナーズグループ. "日本に進出しているインドのIT企業". 2022年2月10日閲覧。

shugiin.go.jp

衆議院 (2018年6月7日). "尊い命が失われたカンボジアPKOを評価". 2022年2月7日閲覧。
衆議院 (2018年6月15日). "衆議院議員井出庸生君提出尊い命が失われたカンボジアＰＫＯを評価、検証し、未来の政策に活かすことに関する質問に対する答弁書". 2022年2月7日閲覧。

smart-flash.jp

smartFLASH (2020年8月1日). "東京五輪「2032年に再延期」が無理な理由は「インドの大恩」". 2022年2月10日閲覧。

sojitz.com

双日歴史館. "戦後復興、高度経済成長へ【日綿實業・ニチメン】戦後復興への貢献". 2022年2月15日閲覧。

sophia.ac.jp

上智大学 (2018年4月19日). "アンコール・ワット西参道修復プロジェクト". 2022年2月7日閲覧。

digital-archives.sophia.ac.jp

堅田智子「《書評》アルベール・バッソンピエール著、磯見辰典訳『ベルギー大使の見た戦前日本: バッソンピエール回想録』（講談社、2016年）」『上智史學』第62号、上智大学史学研究会、2017年11月、189–195頁。CRID 1050845764094367488。ISSN 0386-9075。

spiceup.lk

Spice Up Sri Lanka (2021年4月4日). "セイロン沖海戦（コロンボ・トリンコマリー空襲）と戦跡の観光情報". 2022年2月3日閲覧。

studyinjapan.go.jp

日本学生支援機構 (2021年3月). "2020(令和2)年度外国人留学生在籍状況調査結果" (pdf). 2022年2月7日閲覧。
“2023（令和5）年度外国人留学生在籍状況調査結果”. 日本学生支援機構. 2024年11月22日閲覧。

superhistoria.pl

“Polski męczennik w Japonii. Torturowali go 105 razy [日本のポーランド人殉教者日本人は彼を105回拷問した]” (ポーランド語). superHISTORIA (ワルシャワ). (2019年9月10日) 2022年3月11日閲覧。

suzuki.co.jp

スズキ (2006年10月10日). “スズキのハンガリー工場が四輪車生産累計１００万台達成” (日本語). 2022年3月8日閲覧。

takasaki-foundation.or.jp

高崎財団.“群馬音楽センター” (日本語). 2022年3月13日閲覧。

taromuseum.jp

岡本太郎美術館. "岡本太郎年表". 2022年2月22日閲覧。

tcue.ac.jp

www1.tcue.ac.jp

吉武信彦「日本・北欧政治関係の史的展開--日本からみた北欧 (pdf)」『地域政策研究』第3巻第1号、高崎経済大学地域政策学会、2000年7月、 19-48ページ、ISSN 1344-3666 、NAID 40005219283。

tkfd.or.jp

東京財団政策研究所 (2017年1月17日). "日印安全保障協力のこれまでの歩みとその背景". 2022年2月10日閲覧。

tokai-archives.com

東海大学学園史資料センター. “創立者松前重義と建学の同志たち” (日本語). 2022年3月11日閲覧。

tokyo-gas.co.jp

東京ガス. "天然ガスはどこから運ばれてくるの". 2022年2月7日閲覧。
東京ガス (2020年12月18日). "◆今日は「何の日」？ ◆ 「銀座通り」沿いにガス灯灯る". 2022年2月22日閲覧。

toshogu.or.jp

久能山東照宮. “家康公の時計” (日本語). 2022年3月2日閲覧。

town.kikonai.hokkaido.jp

木古内町観光協会. “咸臨丸の歴史” (日本語). 2022年3月5日閲覧。

toyokeizai.net

東洋経済オンライン (2021年3月24日). 戦国最大のナゾ｢豊臣秀吉｣が朝鮮出兵した真相名誉のためなのか､土地が欲しかったのか？？ (日本語). 東洋経済新報社. 2022年1月31日閲覧。
東洋経済 (2019年11月27日). “GSOMIA破棄延期､日本は｢外交｣で勝利したのか展望描けぬ日韓関係悪化にそろそろ終止符を” (日本語). 2022年1月31日閲覧。
東洋経済 (2022年1月1日). "防大､ミャンマー軍｢士官候補生｣受け入れの矛盾クーデター後も受け入れを継続､射撃訓練も". 2022年2月10日閲覧。
東洋経済 (2021年4月3日). "ミャンマー虐殺､日本政府の対応に広がる失望日本はアジアの人権侵害にどう向き合うのか". 2022年2月10日閲覧。
東洋経済 (2021年3月11日). “ウィーン･フィル｢奇跡の日本公演｣緊迫の舞台裏コロナ禍に来日､全国8公演をどうやりきったか” (日本語). 2022年3月7日閲覧。
東洋経済 (2015年3月7日). “イケアは､なぜ多くの人を惹きつけるのか” (日本語). 2022年3月8日閲覧。
東洋経済 (2019年1月22日). "ベンツ､BMWが日本で意外に苦戦し始めた事情好調な輸入車だがドイツ車シェアは低下傾向". 2022年2月22日閲覧。
東洋経済 (2016年1月21日). "新幹線を超えろ！日独仏｢高速鉄道の攻防｣". 2022年2月22日閲覧。
東洋経済 (2021年6月8日). "｢日本人の奴隷化｣を食い止めた豊臣秀吉の大英断". 2022年3月1日閲覧。
東洋経済 (2020年9月5日). "徳川家康｢キリスト教を徹底弾圧した｣深い事情". 2022年3月1日閲覧。

trans-euro.jp

transeuroAcademy (2021年10月12日). “森鴎外とドイツ” (日本語). 2022年2月22日閲覧。

trouw.nl

Trouw (2020年8月15日). “Hoe de Japanners zich overgaven in Nederlands-Indië” [オランダ領東インドで日本人がどのように降伏したか] (オランダ語). 2022年3月5日閲覧。

tsr-net.co.jp

東京商工リサーチ (2017年5月9日). “「日系企業の韓国進出状況」調査” (日本語). 2022年1月31日閲覧。

tsuruga-museum.jp

人道の港敦賀ムゼウム. “「命のビザ」～もう一人の外交官タデウシュ・ロメル展～” (日本語). 2022年3月9日閲覧。

u-tokyo.ac.jp

ud.t.u-tokyo.ac.jp

東京大学都市デザイン研究室. "ルンビニプロジェクト Lumbini Project" (pdf). 2022年2月3日閲覧。

uc-style.com

ww2.uc-style.com

第二次世界大戦の解説. "第二次世界大戦とタイ". 2022年1月31日閲覧。

um.dk

デンマーク外務省. “Danmark i Japan” [デンマークと日本] (デンマーク語). 2022年3月11日閲覧。

vientianemai.net

v2.vientianemai.net

Vientiane Mai (2022年1月26日). "ຮັບຮອງຫຼັກສູດປຶ້ມແບບຮຽນ ປຶ້ມຄູ່ມືຄູພາສາຍີ່ປຸ່ນຊັ້ນມັດທະຍົມ ສຶກສາ" [カリキュラム、教科書および中等教育における日本語教師を承認] (ラオ語). 2022年2月14日閲覧。

web.archive.org

小川忠. "アジア情報フォーラム「反日」の嵐が吹いた日があった". NPO法人アジア情報フォーラム. 2021年5月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年2月3日閲覧。
SankeiBiz (2019年4月16日). "フィリピン「高山右近の日」制定で脚光ゆかりの地へ誘客". 2021年11月10日閲覧。
「日印首脳会談、安保共同宣言に署名」『産経新聞』2008年10月12日。2008年12月10日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年2月10日閲覧。
時事通信 (2021年11月25日). "港湾建設、中国企業指名へ日印から変更―スリランカ". 2022年2月15日閲覧。
清水憲司「バングラデシュ首相:日の丸参考に国旗…親日アピール」『毎日新聞』2014年5月27日。2014年5月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年2月18日閲覧。
Ambassade du Japon au Canada: 80ième anniversaire des relations diplomatiques nippo-canadiennes. Archived 2008年5月1日, at the Wayback Machine.
時事通信社 (2021年5月4日). "安保協力強化を推進日独外相". 2022年2月22日閲覧。
NHK (2022年1月22日). "日仏「2プラス2」中国念頭に安全保障分野での協力強化で一致". 2022年2月26日閲覧。

worldcat.org

中村修也「白村江の戦いの意義」『東アジアの古代文化』第133号、東京 : 大和書房、2007年、31–44頁。CRID 1520573329728776960。ISSN 0913-5650。
森克己「日・宋と高麗との私献貿易」『朝鮮学報』第14号、天理 : 朝鮮学会、1959年10月、545–556頁。CRID 1520290884119601664。ISSN 0577-9766。
諸洪一「明治初期の朝鮮政策と江華島条約 : 宮本小一を中心に」『札幌学院大学人文学会紀要』第81巻、札幌学院大学人文学会、2007年3月、41–64頁。CRID 1050845763133580544。hdl:10742/438。ISSN 0916-3166。
小松克己「日清戦争と朝鮮:教科書記述を検討する(上)江華島事件から大韓帝国成立まで」『歴史地理教育』第780号、東京 : 歴史教育者協議会、2011年10月、64–69頁。CRID 1520853833719945216。ISSN 0288-1535。NAID 40019005598。国立国会図書館書誌ID:11253667。
小松克己「日清戦争と朝鮮:教科書記述を検討する(下)江華島事件から大韓帝国成立まで」『歴史地理教育』第781号、東京 : 歴史教育者協議会、2011年11月、72–79頁。CRID 1520853833269849984。ISSN 0288-1535。NAID 40019048576。国立国会図書館書誌ID:11287417。
石丸安蔵「朝鮮戦争と日本の関わり:忘れ去られた海上輸送」『戦史研究年報』第11号、東京 : 防衛省防衛研究所、2008年3月、21–40頁。ISSN 1345-5117。NDLJP:1282512。国立国会図書館デジタルコレクション
葛原和三「朝鮮戦争と警察予備隊:米極東軍が日本の防衛力形成に及ぼした影響について」『防衛研究所紀要』第8巻第3号、東京 : 防衛省防衛研究所、2006年3月、21–37頁。CRID 1521699230011373568。ISSN 1344-1116。国立国会図書館書誌ID:7930377。国立国会図書館デジタルコレクション
徐賢燮「韓国における日本文化の流入制限と開放」『研究紀要』第13巻、長崎県立大学、2013年1月、241–253頁。CRID 1050001337428209792。hdl:10561/943。ISSN 1883-8111。
斉藤慎一、李津娥、有馬明恵、向田久美子、日吉昭彦「韓流ブームと対韓意識:韓流との関連で見た韓国・韓国人イメージおよび日韓関係に対する認識」『東京女子大学比較文化研究所紀要』第71巻、東京女子大学比較文化研究所、2010年1月、1–32頁。CRID 1050282812635211136。ISSN 0563-8186。NAID 120006512230。
佐藤正範「インドネシアの歴史教科書における「ロームシャ」について」『東南アジア研究』第32巻第4号、京都大学東南アジア地域研究研究所、1995年、495–522頁。CRID 1390282680085868800。doi:10.20495/tak.32.4_495。hdl:2433/56532。ISSN 0563-8682。
芳賀美智雄「インドネシアにおける日本軍政の功罪 (PDF)」『戦史研究年報』第3巻、防衛省防衛研究所、2007年3月、1–19頁。ISSN 1345-5117。NAID 40015348698。
井上博「インドネシアの自動車国産化政策と日本自動車資本」『経済論叢』第146巻、京都大學經濟學會、1990年10月、325-348ページ頁。ISSN 0013-0273。NAID 110000421501。
林理介「インドネシアの反日運動とその背景 (反日運動の実態と構造(特集))」『公明』第141巻、公明機関紙局、2000年、128–139頁。ISSN 0454-2436。NAID 40001261282。
若月秀和「福田ドクトリン : ポスト冷戦外交の「予行演習」」『国際政治』第2000巻第125号、日本国際政治学会、2000年10月、197–217, L23頁。CRID 1390282680311003904。doi:10.11375/kokusaiseiji1957.125_197。ISSN 0454-2215。NAID 130004303232。
清水潤三「アンコール・ワットにのこされた森本一房の墨書について」『史學』第44巻第3号、三田史学会、1972年4月、79‐89頁。ISSN 0386-9334。NAID 110007410184。
原不二夫「マラヤ共産党と抗日戦争－「祖国救援」「マラヤ民族解放」の交錯－」『アジア経済』第19巻第8号、アジア経済研究所、1978年8月、2‐27頁。ISSN 0002-2942。NAID 120007140842。2022年1月31日閲覧。
李争融「日本の東ティモール支援 ―東ティモールにおける国家、現地NGO、国際援助機関の協調について―」『創価大学大学院紀要』第36号、創価大学大学院、2014年12月、153–174頁。CRID 1050282813354698240。hdl:10911/4193。ISSN 0388-3035。2024年3月12日閲覧。
清水有子「フィリピン(ルソン)の日本人居住地と日本町 (特集朱印船貿易・南洋日本町地図の再検討)」『環日本海研究年報』第24巻、新潟大学現代社会文化研究科環日本海研究室、2019年3月、9‐16頁。hdl:10191/50978。ISSN 1347-8818。NAID 120006763699。
江川明夫「総領事館ほっとライン(25)マニラ 16世紀から日本人町の歴史持つ国」『世界週報』第86巻第33号、時事通信社、1999年2月、68‐69頁。ISSN 0911-0003。NAID 40006812908。
池端雪浦「明治期日本におけるフィリピンへの関心」『アジア・アフリカ言語文化研究』第61巻、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所、2001年3月31日、203‐230頁。ISSN 0387-2807。NAID 120000997418。
荒哲「フィリピンのリカルテ将軍に関する一考察 (一九一五年〜一九四五年)」『季刊国際政治』第120巻、日本国際政治学会、1999年2月、210‐229頁。ISSN 0454-2215。NAID 130004303149。
松永典子「日本軍政下(1941年〜1945年)の北ボルネオにおける教育施策--1942年、1943年「北ボルネオ軍政概要」を中心として」『ポリグロシア』第32巻第4号、立命館アジア太平洋大学言語教育センター、2003年3月、65–74頁。ISSN 1345-0891。NAID 40005821338。
白石昌也「ベトナム民族運動と日本・アジア－ファン・ボイ・チャウの革命思想と対外認識－」『東南アジア－歴史と文化－』第1994巻第23号、東南アジア史学会、1999年2月、125‐128頁。ISSN 0386-9040。
立川京一「インドシナ残留日本兵の研究 (PDF)」『戦史研究年報』第5号、東京 : 防衛省防衛研究所、2002年3月、43–58頁。CRID 1520291855116963328。ISSN 1345-5117。国立国会図書館書誌ID:6211675。2024年2月17日閲覧。
真栄平房昭、漢那敬子「琉球・マラッカ交流史についての予備的調査マレーシア調査紀行」『史料編集室紀要』第28巻、沖縄県立図書館、2003年3月、119–136頁。CRID 1390854882642745472。doi:10.24484/sitereports.121015-57908。ISSN 0914-4137。NAID 40005849120。2023年11月10日閲覧。
中島楽章「マラッカの琉球人 : ポルトガル史料にみる」『史淵』第154巻、九州大学大学院人文科学研究院、2017年3月、1–42頁。CRID 1390853649774246016。doi:10.15017/1804161。hdl:2324/1804161。ISSN 0386-9326。NAID 120006220582。2022年1月31日閲覧。
武島良成「〈論説〉東亜青年連盟 (アシャルーゲー) の成長とビルマ独立への影響 : その組織を中心に」『史林』第79巻第2号、史学研究会 (京都大学文学部内)、1996年3月、227–257頁。CRID 1390572174799790848。doi:10.14989/shirin_79_227。hdl:2433/239366。ISSN 0386-9369。
岩根承成、碓井哲郎「ビルマ・カラゴン村事件とその取り組み (特集靖国神社問題)」『戦争責任研究』第76巻、日本の戦争責任資料センター、2012年、23‐31頁。ISSN 1343-7348。NAID 40019369708。
具島兼三郎「ビルマ獨立論(上) : 太平洋戦爭によるビルマの政治的変化について」『法政研究』第19巻第2号、九州大学法政学会、1951年11月、1–48頁。CRID 1390853649684999808。doi:10.15017/1265。hdl:2324/1265。ISSN 0387-2882。NAID 110006261915。
具島兼三郎「ビルマ獨立論(中) : 太平洋戦爭によるビルマの政治的変化について」『法政研究』第19巻第3号、九州大学法政学会、1952年1月、49–72頁。CRID 1390009224754964352。doi:10.15017/1270。hdl:2324/1270。ISSN 0387-2882。NAID 110006261920。
具島兼三郎「ビルマ獨立論(下) : 太平洋戦爭によるビルマの政治的変化について」『法政研究』第19巻第4号、九州大学法政学会、1952年3月、1–44頁。CRID 1390290699731681920。doi:10.15017/1273。hdl:2324/1273。ISSN 0387-2882。NAID 110006261923。
赤木完爾「仏印武力処理をめぐる外交と軍事 : 「自存自衛」と「大東亜解放」の間」『法学研究』第57巻第9号、慶應義塾大学法学研究会、1984年9月、28‐62頁。ISSN 0389-0538。NAID 120005952539。
「日本防衛学会第4回公開シンポジウム新しい時代の日豪・日印・日韓準同盟関係と東アジアの安全保障」『防衛学研究』第45巻、日本防衛学会、25‐83ページ頁、2011年9月。ISSN 0915-5163。NAID 40019050369。
小島裕子「大仏を開眼した菩提僊那（ボーディセーナ）――日本文化の中に構築された「印度」――」『鶴見大学仏教文化研究所紀要』第24号、鶴見大学、2019年3月、205–248頁。CRID 1390572174485532160。doi:10.24791/00000295。ISSN 1341-9013。
籠谷直人「1930年代前半の日本綿製品の対イギリス領インド輸出をめぐる論点 :第一次日印会商(1933年9月25日-34年1月5日)の再論-- (小特集アジア経済史の諸相)」『人文學報』第110巻、京都大學人文科學研究所、2017年7月、183–214頁。CRID 1390572174798174720。doi:10.14989/231126。hdl:2433/231126。ISSN 0449-0274。
坂本徳松「インド・ナショナリズム運動史上の一九〇五年」『社會勞働研究』第13巻、法政大学社会学部学会、1960年12月、1–18頁。CRID 1390853649760359168。doi:10.15002/00017527。ISSN 0287-4210。
李景珉「インドの政治家・ジャワハルラル・ネルーの日本観」『比較文化論叢 : 札幌大学文化学部紀要』第32巻、札幌 : 札幌大学文化学部、2016年3月、29–37頁。CRID 1050845762485127168。ISSN 1346-6844。国立国会図書館書誌ID:027315290。
外川昌彦「近代インドのブッダガヤ復興運動 : 岡倉天心とタゴールの交流(第十四部会,研究報告,<特集>第74回学術大会紀要)」『宗教研究』第89巻第Suppl号、日本宗教学会、2016年、437–438頁。CRID 1390282680928900224。doi:10.20716/rsjars.89.suppl_437。ISSN 0387-3293。
和田桂子「野口米次郎のロンドン(14)タゴールとの交友」『大阪学院大学外国語論集』第47巻、大阪学院大学外国語学会、2003年3月、57‐76ページ頁。ISSN 0385-423X。NAID 40005827816。
宮城源太郎「ラス・ビハリ・ボース (日本に亡命した人々)」『コリア評論』第10巻第3号、コリア評論社、1968年3月、28‐31ページ頁。ISSN 0454-4234。NAID 40001410386。
長崎暢子「自由インド假政府をめぐって : 第二次世界大戰におけるインド民族運動と日本」『東洋史研究』第50巻第2号、東洋史研究會、1991年9月、231–255頁。CRID 1390572174787649664。doi:10.14989/154363。hdl:2433/154363。ISSN 0386-9059。
森瀬晃吉「第二次世界大戦とスバス・チャンドラ・ボース」『大垣女子短期大学研究紀要』第40巻、大垣女子短期大学、1999年3月19日、57‐70ページ頁。ISSN 1342-0186。NAID 110000486536。
野呂浩「パール判事研究 : A級戦犯無罪論の深層」『東京工芸大学工学部紀要. 人文・社会編』第31巻第2号、東京工芸大学工学部、2008年、43–49頁。CRID 1050001202676126848。ISSN 0387-6055。
森朋子、黒瀬武史、西村幸夫「国際連合による事業化プロセスから見る丹下健三「ルンビニ開発計画」」『都市計画論文集』第55巻第3号、日本都市計画学会、2020年10月、1304–1309頁。CRID 1390004951536237696。doi:10.11361/journalcpij.55.1304。ISSN 0916-0647。
滝田賢治「国際社会とアメリカの占領期対日経済援助― ガリオア・エロア援助を中心として―」『法学新報』第121巻第9･10号、法学新報編集委員会、2015年3月、315–348頁。CRID 1050001202715771904。ISSN 0009-6296。
木暮健太郎「明治初期における日墺関係をめぐる考察」『杏林社会科学研究』第35巻第2号、三鷹 : 杏林大学社会科学学会、2019年10月、1–10頁。CRID 1050006231316384128。ISSN 0910-3600。
西尾麻美「ホフマン工事」『水利科学』第58巻第6号、日本治山治水協会、2015年、124–129頁。CRID 1390001204543230720。doi:10.20820/suirikagaku.58.6_124。ISSN 0039-4858。
新井博「オーストリア=ハンガリー帝国国防省によるレルヒ少佐日本派遣の経緯」『体育学研究』第49巻第6号、日本体育・スポーツ・健康学会、2004年、573–582頁。CRID 1390001204104998144。doi:10.5432/jjpehss.kj00003391032。ISSN 0484-6710。
中村静夫「シェーンブルン宮廷庭園内の日本風庭園の特性分析」『大妻女子大学紀要. 家政系』第34号、大妻女子大学、1998年、199–208頁。CRID 1520009410443188352。ISSN 0916-7986。国立国会図書館書誌ID:4439115。
安川舜朗「オーストリアのドイツ語における外来語」『追手門学院大学文学部紀要』第12号、追手門学院大学文学部、1978年、193–205頁。CRID 1520572360355542272。ISSN 0389-8695。
稲野強「牧野伸顕と日露戦争（二） : オーストリアの新聞から見た戦争世論」『群馬県立女子大学紀要』第10巻、群馬県立女子大学、1990年3月、33–47頁。CRID 1050859073008206976。ISSN 0285-9432。NAID 110001234218。
島田昌幸「戦争状態か国交断絶か？ : 第一次世界大戦中における日本とオーストリア・ハンガリーの国際法上の関係についての外交史的考察」『学習院高等科紀要』第16号、学習院高等科、2018年10月、71–97頁。CRID 1050564287969135744。hdl:10959/00004552。ISSN 1881-3577。
河野純一「オーストリア=ハンガリー帝国軍俘虜と日本」『横浜市立大学論叢. 人文科学系列』第67巻第1号、横浜市立大学学術研究会、2016年1月、187–203頁。CRID 1390009224773442688。doi:10.15015/00001168。ISSN 0911-7717。
梶原克彦「第一次世界大戦におけるオーストリア=ハンガリーの捕虜・民間人抑留政策 : 日本人抑留者の事例を中心に」『愛媛法学会雑誌』第44巻第1/2号、松山 : 愛媛大学法学会、2017年8月、41–66頁。CRID 1050016283551664640。ISSN 0389-8571。
奥正嗣「ドイツ占領下のオーストリア（1938年〜1945年）─オーストリア州、アルプス・ドナウ大管区─」『国際研究論叢 : 大阪国際大学紀要』第28巻第1号、守口 : 大阪国際大学、2014年10月、57–76頁。CRID 1050001338402576512。ISSN 0915-3586。
森良和「メルヒオール・ファン・サントフォールト : 日本で生きることを選んだリーフデ号船員の生涯」『論叢：玉川大学教育学部紀要』第2013巻、玉川大学、2014年3月、81–98頁。CRID 1050848249767663872。hdl:11078/133。ISSN 1348-3331。
塚原東吾「日本の近代化と蘭学「科学技術立国」を支えた恩人オランダ (祝!日蘭友好400周年)」『化学』第55巻第4号、化学同人、2000年4月、33–38頁。CRID 1050012570393231616。hdl:20.500.14094/90005690。ISSN 0451-1964。
泉川普「オランダ領東インドにおける日本人小売商と世界恐慌 :スマランの加藤長次郎を事例として-- (小特集アジア経済史の諸相)」『人文學報』第110巻、京都大學人文科學研究所、2017年7月、215–251頁。CRID 1390572174798175616。doi:10.14989/231127。hdl:2433/231127。ISSN 0449-0274。
パパレクサンドロプロス・スティリアノス「ギリシャにおける日本研究の過去と現在」『世界の日本研究』第2014巻、国際日本文化研究センター、2015年3月、55–62頁。CRID 1390009224849177344。doi:10.15055/00003629。ISSN 0919-0465。NAID 120006354927。。
八丁由比「国際連盟規約と幻の人種平等原則-実現しなかった原因は何か-」『九州工業大学研究報告.人文・社会科学』第59号、九州工業大学大学院工学研究院、2011年3月、13–19頁。CRID 1050282812425112576。hdl:10228/4817。ISSN 0453-0349。
延岡繁「日本に初めて来たスウェーデン人フレデリック・コイエットの人生 (2) - (原作) グンナル・ムレーン」『人文学部研究論集』第6巻、中部大学人文学部、2001年7月、43–111頁。CRID 1050282813525940352。ISSN 1344-6037。
植村正治「明治前期お雇い外国人の給与」『流通科学大学論集. 流通・経営編』第21巻第1号、神戸 : 流通科学大学学術研究会、2008年7月、1–24頁。CRID 1520290882221159680。ISSN 0915-3055。
丸尾直美「人口高齢化と福祉政策の課題 : スウェーデンの経験に学ぶ」『人口学研究』第17巻、日本人口学会、1994年、5–14頁。CRID 1390282679619788800。doi:10.24454/jps.17.0_5。ISSN 0386-8311。
古川秀敏、国武和子、野口房子、山崎不二子、岩瀬信夫、波多江陽子「高齢者ケアの二国間比較 - 日本とスウェーデン -」『県立長崎シーボルト大学看護栄養学部紀要』長崎県立大学看護栄養学部、2002年2月。CRID 1050564287380568448。hdl:10561/274。ISSN 1346-6380。
児玉千晶「スウェーデンにおける俳句受容」『北ヨーロッパ研究』第4巻、北ヨーロッパ学会、2008年、33–45頁。CRID 1390001288074212608。doi:10.24579/janes.4.0_33。ISSN 1880-2834。
川島洋一「茶室「瑞暉亭」建設の経緯」『福井工業大学研究紀要. 第二部』第37号、福井工業大学、2007年5月、33–38頁。CRID 1390859238005185152。doi:10.57375/00001127。ISSN 0286-8571。
渡邉志保「日本語におけるスペイン語からの借用語 : スペインの影響とラテンアメリカの影響に関する一考察」『ニダバ』第29巻、西日本言語学会、2000年3月、48–57頁。CRID 1050577740961221504。ISSN 0289-0089。
Garcia, Jose Delgado; 井出勝美「スペイン国王フェリッペ二世の「天正遣欧少年使節」関係稀覯文書」『史学』第45巻第2号、三田史学会、1973年1月、117(233)-122(238)頁。CRID 1050001338945477248。ISSN 0386-9334。
清水有子「日本スペイン断交(1624年)の再検討:江戸幕府「鎖国」政策の形成過程」『歴史学研究』第853号、東京 : 績文堂出版、2009年5月、1–15, 48頁。CRID 1520572358343577088。ISSN 0386-9237。NDLJP:13003102。
Carlos Perez Fernandez-Turegano (2020年3月). "Relaciones diplomaticas Espana-Japon tras la firma del tratado de amistad, comercio y navegacion (1868-1900)" [修好通商航海条約締結後の日本スペイン外交関係史(1868年〜1900年)]. 愛知県立大学文字文化財研究所紀要. 長久手 : 愛知県立大学文字文化財研究所 (6): 192–140. CRID 1520853835161230592. ISSN 2189-5287。
川成洋「スペイン戦争と日中戦争 : フランコ政権承認をめぐる日本の軍部外交について」『法政大学教養部紀要. 社会科学編』第47巻、法政大学教養部、1983年1月、149–163頁。CRID 1390009224826713728。doi:10.15002/00005255。hdl:10114/4366。ISSN 0288-2388。
田渕宗孝「グロントヴィ論とフォルケホイスコーレ論の再検討」『社会文化研究』第10巻、社会文化学会、2008年、86–106頁。CRID 1390565134835498624。doi:10.24700/ascc.10.0_86。ISSN 1884-2097。
今宮新「初期日独通交史の研究(三)」『史学』第35巻第1号、三田史学会、1962年6月、1–20頁。CRID 1050282813922223232。ISSN 0386-9334。
矢島道子「ナウマンゾウの「ナウマン」は-日本で最初の地質学教授のこと」『学術の動向』第13巻第8号、日本学術協力財団、2008年、93–97頁。CRID 1390001205029047040。doi:10.5363/tits.13.8_93。ISSN 1342-3363。NAID 130001751631。。
久馬一剛「日本に土壌学を根づかせた : ドイツ人教師ケルネルとフェスカ」『近代日本の創造史』第8巻、近代日本の創造史懇話会、2009年、3–14頁。CRID 1390282680265896320。doi:10.11349/rcmcjs.8.3。ISSN 1882-2134。
金森誠也「カイザー・ヴィルヘルム2世の反日黄禍論」『国際文化表現研究』第8号、国際文化表現学会、2012年、113–124頁。CRID 1520572358078850944。ISSN 1880-1471。NAID 40019634944。。
飯倉章「世紀の終りと「黄禍」の誕生 : カイザーとその寓意画,および三国干渉」『国際文化研究所紀要』第3巻、城西大学国際文化研究所、1997年7月、1–23頁。CRID 1390572175479767808。doi:10.20566/13412663_3_1。ISSN 1341-2663。NAID 110004871943。。
松尾稔「戦後の日独貿易関係」『世界経済』第8巻第8号、世界経済調査会、1953年8月、43–51頁。CRID 1522262179895246976。ISSN 0287-9409。NAID 40002112957。NDLJP:2283974。
植田康成「アルバイト・カルテ・ゲレンデ等:日本語におけるドイツ語からの借用語」『広島大学文学部紀要』第58巻第特輯4号、広島大学文学部、1998年12月、1–93頁。CRID 1520290885402737920。ISSN 0437-5564。NAID 40003290408。
渡邊公夫「宣教医ベッテルハイムの琉球王国宣教とそのイギリス帝国宣教史上の意義」『沖縄文化研究』第46巻、法政大学沖縄文化研究所、2019年3月、149–202頁。CRID 1390290699801550080。doi:10.15002/00021742。hdl:10114/00021742。ISSN 1349-4015。NAID 120006636315。。
高橋俊三「ベッテルハイムの「英琉辞書」とモリソンの「華英字典」との比較」『南島文化』第30巻、沖縄国際大学南島文化研究所、2008年3月、67–85頁。CRID 1050001338772518528。hdl:2308/2332。ISSN 0388-6484。NAID 110007014680。。
惠谷敏規「一八四九年の英艦マリナー号来琉と在琉英人宣教師ベッテルハイム ―ベッテルハイムの滞在に関する英琉交渉に注目して―」『白山史学』第57巻、白山史学会、2021年3月、25–55頁。CRID 1390857523699598592。doi:10.34428/00013847。ISSN 0385-9460。NAID 40022551065。。
近藤正憲「20世紀初頭ハンガリーで出版された日本語教科書とその時代背景」『世界の日本語教育. 日本語教育論集』第15巻、国際交流基金日本語事業部企画調整課、2005年11月、175–192頁。CRID 1390290699859132928。doi:10.20649/00000363。ISSN 0917-2920。NAID 110002965050。。
後藤史与「日本語とハンガリー語のオノマトペ比較に見える音感覚 : 日本語とハンガリー語の近縁関係を支持する立場から」『北星学園大学大学院論集』第1号、札幌 : 北星学園大学大学院、2010年3月、169–187頁。CRID 1050564287421121280。ISSN 1884-5428。
梅村裕子「今岡十一郎の活動を通して観る日本・ハンガリー外交関係の変遷」『国際関係論叢』第2巻第2号、東京外国語大学国際関係研究所、2013年7月、159–206頁。CRID 1390014183333204096。doi:10.15026/74624。ISSN 2186-8832。NAID 120005353852。。
近藤正憲「戦間期における日洪文化交流の史的展開」『千葉大学社会文化科学研究』第4巻、千葉大学大学院社会文化科学研究科、2000年2月、427–432頁。CRID 1050007072212402688。ISSN 1342-8403。NAID 110004597271。。
中井祐希「書き変わる日本と東欧」『日本近代文学』第100巻、日本近代文学会、2019年5月、31–46頁。CRID 1390285300157970944。doi:10.19018/nihonkindaibungaku.100.0_31。ISSN 0549-3749。
滝澤壽「日本の地を踏んだ最初のフランス人のこと--フランソワ・カロンと『日本大王国志』のことども」『クインテット』第28巻、「クインテット」刊行会、2008年、105-120ページ頁。ISSN 0919-9683。NAID 40016395468。
野村啓介「フランス第二帝制下の対日外交政策 : 日仏修好通商条約の締結をめぐって」『国際文化研究科論集』第23号、東北大学大学院国際文化研究科、2015年12月、19–32頁。CRID 1050282677710024064。hdl:10097/64182。ISSN 1341-0857。
宮永孝「ヴェルニーと横須賀造船所」『社会労働研究』第45巻第2号、法政大学社会学部学会、1998年12月、57–111頁。CRID 1390290699805015552。doi:10.15002/00006968。hdl:10114/6117。ISSN 0287-4210。
白井智子「生野鉱山の近代化とお雇いフランス人」『姫路独協大学外国語学部紀要』第20巻、姫路獨協大学、2007年3月、187-203ページ頁。ISSN 0914-6784。NAID 110009658295。
澤護「<論説>富岡製糸場のお雇いフランス人(人文科学篇)」『千葉敬愛経済大学研究論集』第20号、千葉 : 千葉敬愛経済大学経済学会、1981年12月、193–216頁。CRID 1050845763771866752。ISSN 0389-5378。
陳岡めぐみ「パリの国立東洋語学校と明治日本の美術交流をめぐる調査報告 : シェフェール、デュ・ブスケ、蜷川式胤」『国立西洋美術館研究紀要』第14号、国立西洋美術館、2010年3月、27–38頁。CRID 1050564287940996992。ISSN 1342-8063。
セゲラマチュー「クレマンソーと日本 : 1907年の日仏協約から1919年のパリ講和会議まで (日仏会館創立90周年記念号) -- (日仏会館創立90周年記念シンポジウム両大戦間における日仏関係の新段階)」『日仏文化』第83巻、日仏会館、2014年1月、13-22ページ頁。ISSN 0289-1085。NAID 40020017576。
難波ちづる「ヴィシー期・フランスのインドシナ統治をめぐる本国政府と植民地政府」『三田学会雑誌』第91巻第2号、慶應義塾経済学会、1998年7月、303(135)-328(160)頁。CRID 1390572176707460352。doi:10.14991/001.19980701-0135。ISSN 0026-6760。
金原礼子、西尾和子「日本に於けるフランス語・フランス文化の受容」『外国語教育論集』第11巻、筑波大学、1989年、171-190ページ頁。ISSN 0916-0051。NAID 110000132497。
今田良信「日本語におけるフランス語からの借用語--その意味をめぐって」『ニダバ』第28巻、西日本言語学会、1999年、88-97ページ頁。ISSN 0289-0089。NAID 120006712399。
柳田晃「日仏超音速機共同研究について」『日本航空宇宙学会誌』第54巻第634号、日本航空宇宙学会、2006年11月、316–318頁。CRID 1390564238085427328。doi:10.14822/kjsass.54.634_316。ISSN 0021-4663。
宮永孝「ベルギーにおける岩倉使節団」『社会志林』第47巻第1号、法政大学社会学部学会、2000年9月、230–170頁。CRID 1390009224830309504。doi:10.15002/00020982。hdl:10114/6125。ISSN 1344-5952。
黒沢文貴「明治・大正時代における日本のベルギー認識」『東京女子大学紀要論集』第58巻第1号、東京女子大学、2007年9月、85–114頁。CRID 1050564287612902272。ISSN 0493-4350。
櫻井良樹「日本・ベルギー関係史の一断面:第一次世界大戦期における資料」『麗澤大学紀要』第89巻、麗澤大学出版委員会、2009年12月、169–178頁。CRID 1390572174350795392。doi:10.18901/00000047。ISSN 0287-4202。
堅田智子「《書評》アルベール・バッソンピエール著、磯見辰典訳『ベルギー大使の見た戦前日本: バッソンピエール回想録』（講談社、2016年）」『上智史學』第62号、上智大学史学研究会、2017年11月、189–195頁。CRID 1050845764094367488。ISSN 0386-9075。
沢田和彦「ピウスツキの生涯 : ピウスツキと日本」『国立民族学博物館研究報告別冊』第005巻、国立民族学博物館、1987年3月、67–79頁。CRID 1390853649750842240。doi:10.15021/00003750。hdl:10502/3421。ISSN 0288-190X。
岡崎拓「ポーランドにおける自動車産業の発展経路」『比較経済研究』第53巻第2号、比較経済体制学会、2016年、2_37-2_49頁。CRID 1390282680297392896。doi:10.5760/jjce.53.2_37。ISSN 1880-5647。NAID 130005161711。
中島楽章「胡椒と佛郎機 : ポルトガル私貿易商人の東アジア進出」『東洋史研究』第74巻第4号、東洋史研究会、2016年3月、755-792ページ頁。ISSN 0386-9059。NAID 120006604512。
中島楽章「ポルトガル人の日本初来航と東アジア海域交易」『史淵』第142巻、九州大学大学院人文科学研究院、2005年3月、33-72ページ頁。ISSN 0386-9326。NAID 110006263242。
中島楽章「ポルトガル人日本初来航再論」『史淵』第146巻、九州大学大学院人文科学研究院、2009年3月、41-79ページ頁。ISSN 0386-9326。NAID 120001164449。
木村專太郎「医者も知りたい「医者のはなし」(第13回)西洋医学の伝来事始ルイス・デ・アルメイダ(1)ポルトガルから大分へ」『臨床整形外科』第40巻第3号、医学書院、2005年3月、282-286ページ頁。ISSN 0557-0433。NAID 40006665089。
木村專太郎「医者も知りたい【医者のはなし】(第14回)西洋医学の伝来事始ルイス・デ・アルメイダ(2)西九州での布教活動」『臨床整形外科』第40巻第6号、医学書院、2005年6月、690-693ページ頁。ISSN 0557-0433。NAID 40006814471。
オステン・リチャード「異文化の理解(その4)日本語におけるポルトガル語系外来語の影響」『愛国学園短期大学紀要』第38巻、愛国学園短期大学、2020年、31-44ページ頁。ISSN 0287-8615。NAID 40022328580。
澤田次郎「アフガニスタンをめぐる日本の諜報工作活動 ―1934-1945年を中心に―」『拓殖大学論集. 政治・経済・法律研究』第22巻第1号、拓殖大学政治経済研究所、2019年10月、77–144頁。CRID 1050282813831163136。ISSN 1344-6630。NAID 120006764222。

search.worldcat.org

岩生成一「日蘭交渉の先駆者ヤン・ヨーステン」『日本歴史』第117巻、吉川弘文館、1958年3月、 16-29ページ、 ISSN 0386-9164、 NAID 40003063577。
蝦名裕一・高橋裕史「『ビスカイノ報告』における1611年慶長奥州地震津波の記述について (PDF) 」、『歴史地震』第29巻、東京大学地震研究所、2014年、195-207ページ、ISSN 1349-9890、NAID 40020176240。
安東和民「チェコにおける日系企業・工場進出の経緯 : 20年余にわたる体験的考察 (欧州新興市場における日系企業の投資行動 : アジア新興市場との比較)(pdf)」『産業経営プロジェクト報告書』第42巻、日本大学経済学部産業経営研究所、2019年3月、65-82ページ、ISSN 2185-7636、NAID 40022171443。
佐保吉一「大正時代北海道招聘デンマーク農家に関する一考察(前)エミール・フェンガの書簡を中心に」『北海道東海大学紀要. 芸術工学部』第26巻、北海道東海大学、2006年、15-22ページ、ISSN 0288-4992、NAID 110006458716。
佐保吉一「大正時代北海道招聘デンマーク農家に関する一考察(後)エミール・フェンガの書簡を中心に」『北海道東海大学紀要. 芸術工学部』第5巻、北海道東海大学、2012年、91-112ページ、ISSN 1883-5252、NAID 40019734019。

worldjpn.net

政策研究大学院大学. “日本澳地利條約書（日本國澳地利洪噶利國修好通商航海條約，日墺修好通商航海条約）” (日本語). データベース「世界と日本」. 2022年3月2日閲覧。
政策研究大学院大学. “大日本國瑞典國條約書（日本國瑞典那耳囘國修好通商及ヒ航海條約，日本国瑞典那耳回国修好通商及び航海条約，日本・スウェーデン＝ノルウェー修好通商航海条約）” (日本語). データベース「世界と日本」. 2022年3月2日閲覧。
政策研究大学院大学. “日本國大不列顛國約定（日英和親条約）” (日本語). データベース「世界と日本」. 2022年3月2日閲覧。

wsj.com

jp.wsj.com

The Wall Street Journal (2015年2月16日). “日韓通貨スワップ協定、23日に終了―韓国への影響なし＝韓国高官” (日本語). 2022年1月31日閲覧。

yahoo.co.jp

news.yahoo.co.jp

デイリー新潮 (2022年1月28日). 元公安警察官は見た日本を震撼させた韓国工作員による「新潟日赤センター爆破未遂事件」” (日本語). Yahoo!ニュース. 2022年1月31日閲覧。
WoW! Korea (2021年10月16日). “＜W解説＞日本製品の不買運動「NO JAPAN」は今＝韓国のヘイト表現と日本車の販売台数増の混乱” (日本語). Yahoo!ニュース. 2022年1月31日閲覧。

yna.co.kr

jp.yna.co.kr

聯合ニュース (2019年8月22日). “［速報］日本との軍事情報協定を破棄韓国が決定” (日本語). 2022年1月31日閲覧。
聯合ニュース (2022年2月10日). "来韓中のスー・チー氏日本の歴史認識に苦言". 2022年2月10日閲覧。
聯合ニュース (2007年11月11日). “オランダ下院、慰安婦決議案を満場一致で採択” (日本語). 2022年3月2日閲覧。

yna.co.kr

聯合ニュース. “일본 대중문화 전면 개방” [日本大衆文化の全面解放] (朝鮮語). 2022年2月14日閲覧。

yomiuri.co.jp

読売新聞 (2021年8月10日). "スリランカ人女性死亡、名古屋入管の局長ら４人処分…調査報告書を公表". 2022年2月15日閲覧。
読売新聞 (2021年8月30日). "日英共同訓練空母が秩序維持の決意示した". 2022年3月2日閲覧。

youtube.com

奈良テレビ (2020年5月8日). "菩提僊那" (YouTube). 2022年2月10日閲覧。
日テレNEWS (2021年12月20日). "【皇室日記】天皇陛下 "水問題"の原点となった旅" (YouTube). 2022年2月3日閲覧。
テレビ東京 (2019年10月16日). “雅子さまの療養にも尽力皇室とオランダ王の「絆」 (YouTube)” (日本語). 2022年3月2日閲覧。
テレビ東京 (2021年1月25日). "ドイツ軍艦が東京寄港中国念頭に海自と合同訓練（2021年11月5日）" (YouTube). 2021年11月5日閲覧。
日テレNEWS (2022年1月24日).“【皇室】100年にわたるベルギー王室との交流『皇室 a Moment』 (YouTube)” (日本語). 2022年3月9日閲覧。

zaidan-hakodate.com

函館市文化・スポーツ振興財団. “カール・ワイデル・レイモン” (日本語). 2022年3月7日閲覧。

zeit.de

"Merkel und Abe beschwören den freien Welthandel" [メルケルと安倍は世界の自由貿易を呼び起こす]. ディー・ツァイト (ドイツ語). ハンブルク. 2019年2月4日. 2022年2月28日閲覧。

日本の国際関係 (Japanese Wikipedia)

373news.com

47news.jp

aajtak.in

academia.edu

ad-hzm.co.jp

afpbb.com

aichi-mihama.lg.jp

town.aichi-mihama.lg.jp

annur-niigata.com

ansyobunka.jp

archive.is

archive.org

ia340903.us.archive.org

archives.go.jp

archives.go.jp

jacar.archives.go.jp

asahi.com

asiainfo.or.jp

astroawani.com

auswaertiges-amt.de

avas.mv

bbc.com

belgium.be

diplomatie.belgium.be

beritasatu.com

betsukai.jp

bisnis.com

kabar24.bisnis.com

biz-journal.jp

bmeia.gv.at

bonikbarta.net

boshin150-minamihokkaido.com

boueinews.com

capital.gr

cas.go.jp

ceskenoviny.cz

chiba-u.jp

opac.ll.chiba-u.jp

chubu.ac.jp

elib.bliss.chubu.ac.jp

cigs.canon

city.oita.oita.jp

city.shinagawa.tokyo.jp

clair.or.jp

cnnindonesia.com

com.kh

kleykley.sabay.com.kh

customs.go.jp

dawnnews.tv

derstandard.at

dhm.de

diplomatie.gouv.fr

dn.pt

doi.org

ecats-library.jp

hosei.ecats-library.jp

editions-harmattan.fr

emb-japan.go.jp

ca.emb-japan.go.jp

gr.emb-japan.go.jp

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